論文・プレプリント

S. Vachhani, D. Chavda

インドの大手セメント2社の環境報告をGRI・CSIフレームワークで比較。ウルトラテックは定量情報充実、シュリーは分かりやすい記述を重視。投資家のESG意識向上に寄与。

Omar Yousef Tarda

本研究は、パレスチナ証券取引所上場企業を対象に、デジタルトランスフォーメーション（DT）がサステナビリティ報告（SR）に与える影響を、監査品質（AQ）の媒介効果を通じて分析した。2014～2023年の43社の財務報告データを用いたGMM推定の結果、DTとAQの向上がSRを改善し、DTがAQを強化することでSRに部分的に寄与することが示された。

Romoke Rafiat Busari, Olayinka Segun Wale

本研究はナイジェリアの製造企業におけるサステナビリティ報告と企業価値の関係を、外国人所有権の調整効果に着目して分析した。2015～2024年のパネルデータを用い、環境報告と外国人所有権の相互作用がトービンのQで測定した企業価値を有意に向上させることを発見した。一方、社会報告やガバナンス報告の効果は限定的だった。実務家にはグローバル基準との整合、政策立案者には規制強化を提言している。

David HM Hasibuan, Fajar Novianto, Heti Herawati

本研究は、インドネシア証券取引所に上場する不動産企業（2021～2024年）を対象に、収益性、ソルベンシー、コーポレートガバナンスが企業価値に与える影響を、サステナビリティ報告を調整変数として分析した。実証結果では、サステナビリティ開示は収益性と企業価値の関係を強化し、負債比率との関係を緩和し、独立取締役との関係を増幅することが示された。調整R2は69.73%で、説明力が高い。

Ανδρέας Ανδρικόπουλος

本論文は、EU上場海運企業のサステナビリティ報告書を批判的実在論の視点から質的に分析し、企業がいかに構造（規制・技術・市場圧力）と行動（コンプライアンス投資・業界連携）と経験（アイデンティティ・信頼）を物語るかを示す。リスク・リターン・インパクト（RRI）モデルを用い、財務とサステナビリティの相互連関を明らかにした。

Mohammed Mahmud Kakanda, Jamilu Babayo, Ahmed Ishaku Adamu

本研究は、ナイジェリア上場金融サービス企業を対象に、サステナビリティ開示（SD）が企業特性と財務報告品質（FRQ）の関係をどのように調整するかを検証した。固定効果回帰分析の結果、SDは負の直接効果を持ち、レバレッジや収益性とFRQの関係を負に調整することが明らかになった。規制当局は、特に高レバレッジ・高収益企業における利益管理の監視強化が求められる。

Dian Anggraeni, Etty Herijawati

2020-2024年のインドネシア証券取引所上場非金融企業30社のパネルデータを用いて、持続可能性報告書品質（SRQ）が企業価値（Tobin's Q）に与える影響を分析。重回帰分析の結果、SRQは企業価値に有意な影響を与えず、新興市場におけるサステナビリティ情報の限定的な統合と投資家認識のギャップを示唆。

Yanuar Ramadhan, Ferry Hendro Basuki

インドネシアの医療・医薬品セクターを対象に、ESG開示が企業価値（トービンのQ）に与える影響を分析。2021～2024年のデータを用いた重回帰分析の結果、環境（E）と社会（S）のパフォーマンスが企業価値を有意に高める一方、ガバナンス（G）は有意でなかった。正当性理論を支持し、投資家は経営陣の施策より環境・社会への取り組みを重視することが示唆された。

Rizwan Ali, Ali Amin, Ramiz Ur Rehman

本研究は、英国上場企業を対象に、家族経営が気候変動へのコミットメントに与える影響を分析。環境委員会やESG開示がこの関係を強化することを発見し、家族企業の環境行動に関する政策含意を提供。

Yonson Pane, Irvan Rolyesh Situmorang

本研究は、インドネシア証券取引所に上場するエネルギー企業を対象に、ESG開示が企業価値に与える影響と、コーポレートガバナンス（独立取締役比率）の調整効果を検証した。2020～2024年のパネルデータを回帰分析した結果、ESG開示は企業価値を有意に向上させ、ガバナンスがその関係を強化することを確認した。シグナリング理論とエージェンシー理論に基づく知見を提供している。

(著者不明)

建築物の環境性能（省エネ・省CO2など）が不動産価値に与える影響をESG投資の観点から分析。環境性能の高い建物は賃料や資産価値が向上し、投資家にとって魅力的であることを示す。

Anisa, Stevanny

本研究は、2019～2023年にインドネシア証券取引所に上場する非金融企業63社を対象に、ESG開示、財務報告品質、債務満期が投資効率に与える影響を分析。個別ではESG開示と財務報告品質は有意でなかったが、債務満期は有意な影響を示した。同時分析では3変数すべてが投資効率に有意な影響を与えることを発見。

Xuan H.

本論文は、企業のESG報告実務が気候変動対策として正当な手段であるかを検討する。特に、イニシアチブ主導の報告が企業行動と投資家意思決定に与える影響を論じ、報告の質と透明性の向上が低炭素移行を促進する可能性を指摘する。

Malecki C.

本稿は、EUのオムニバスI簡素化パッケージを踏まえ、持続可能性に関する取締役の義務を欧州とフランスの視点から分析。規制の複雑さと企業の適応速度のジレンマを「ウサギとカメ」の寓話に例えて議論。企業の持続可能性ガバナンスと取締役の責任について示唆を与える。

Chang A.S.

この論文は建設企業の環境イニシアティブの内容とパフォーマンスの関係を分析しているが、特定のGXフレームワークには言及していない。一般的なサステナビリティ研究として位置づけられる。

Owino F.J.O.

本論文は、ESG開示が投資効率に与える影響に関する既存文献を系統的にレビューしている。環境・社会・ガバナンス情報が投資判断にどのように統合され、企業パフォーマンスに影響するかを整理している。

Williams Z.

本論はESG研究において因果関係を特定する際の方法論的課題を考察する。相関と因果の混同、内生性、欠落変数バイアスなど、実証研究が直面する問題点を整理し、より頑健な分析手法の必要性を論じている。ESGと企業パフォーマンスの関連性を厳密に評価するための示唆を提供する。

E. B. Mutuc, Laurence C. Espino

本研究は、フィリピン上場企業におけるCSRとROEで測定した財務業績との関係を、知的資本（人的効率性、構造的効率性、資本効率性）の調整効果に着目して検証した。2019～2024年のパネルデータを用いた分析の結果、CSRとROEの間には負の関係が見られたが、その頑健性は限定的であった。環境・社会開示が業績に負の影響を与える一方、ガバナンス開示は中立からやや正の影響を示した。CSRの価値は資源効率に依存することを示唆している。

Jevin Meichael Chiang

本研究は、2022～2024年のインドネシア証券取引所（IDX）に上場する非金融セクター企業46社を対象に、ESG格付けと銀行レバレッジの関係をパネルデータ回帰で分析。ブルームバーグESGスコアを用いた結果、ESG格付けは銀行レバレッジに正の影響を与えるものの統計的に有意ではなく、高いESG格付けが必ずしも銀行借入を増加させないことを示した。シグナリング理論は支持されず、ESG格付けの高い企業は外部負債への依存が低い可能性が示唆される。

I Wayan Radika Putra, I Nyoman Sunarta

本研究はインドネシア証券取引所上場のエネルギー企業15社（2023-2025年）を対象に、収益性と配当政策が企業価値に与える影響を、ESG開示の調整効果を加味して分析した。パネルデータ回帰の結果、収益性と配当政策は企業価値に正の影響を与え、ESG開示は収益性の効果を強化する一方、配当政策の効果を弱めることが示された。持続可能性開示が投資家の信頼に影響することが示唆される。