論文・プレプリント

Ian Morse, Julie Michelle Klinger, Gwendolyn K. Murphy

2013〜2025年の査読論文99本をレビューし、エネルギー転換鉱物（ETM）言説が「採掘から気候緩和へ」という想像上のサプライチェーンに依拠していると指摘。気候知識の脱物質化と再物質化を三つのスペクトラムで整理し、緊急性・規模・犠牲をめぐる価値交渉を描く。ETM言説は三つの物語的境界に囲まれ、非抽出的な代替可能性を閉ざしていると論じる。

Σταυρουλα Παναγιωτιδου, Panagiotidou Stavroula

本論文は、国家レベルの発電インフラの空間的分散・集中を評価する地理空間フレームワークを開発した。RipleyのK分析、ボロノイ分割、ジニ係数、モラン統計量等を組み合わせ、スイス詳細分析とEU27カ国比較を実施。容量加重では分散が拡大し、ジニ係数が最も安定した比較指標であることを示した。単一指標では分散を捉えられず、複数次元の組み合わせが必要と結論づける。

Joshi Hrishikesh Vijay, Sanjay Kumar Mangla

世界の上位20 CO2排出国を対象に、非化石エネルギーの拡大が化石燃料の置換（構造転換）か需要増への追加供給（energy addition）かを分解分析で検証。2015〜2023年のデータでは、多くの国が非化石を増やしたが、化石燃料の絶対量を削減できた国は半数未満。再生可能エネルギーの比率ではなく絶対量指標で脱炭素進捗を評価すべきと提言する。

Antonis Kourouklis, Fotios Chatzitheodoridis, Efstratios Loizou +2

海運の脱炭素化をめぐり、規制枠組み・代替燃料経路・戦略的意思決定の相互作用を技術経済的に分析。制度理論とリアルオプション理論を統合し、LNG・バイオ燃料・水素・アンモニア・メタノールを排出削減力・技術成熟度・インフラ整備・経済性で評価する。IMOやEU ETS・FuelEU Maritimeの規制不確実性下では単一燃料で全要件を満たせず、船主は柔軟なポートフォリオ型投資を選好することをギリシャ海運を事例に示す。

Ashraf Dawar, Yang Bai, Muhammad Waqar Khan +1

海運脱炭素は炭素指標だけで評価されがちだが、本論文は代替燃料への移行が環境・操業リスクを危険カテゴリー、ライフサイクル段階、影響を受けるコミュニティ間で移転させることを示す。重油、LNG、メタノール、バイオ燃料、アンモニア、水素、電池電動を6つのリスク次元で評価する「海運脱炭素リスク移転マトリクス（MDRTM）」を構築。アンモニアの急性毒性、水素の爆発危険、電池の廃棄物負担、第一世代バイオ燃料の上流リスク移転を明らかにし、規制当局・船隊…

(著者不明)

本稿はインドの脱炭素戦略における原子力の役割を概観する。2047年までに原子力容量を8GWから100GWへ拡大し、2070年ネットゼロ目標に貢献する計画を示す。PHWR、高速増殖炉、トリウム炉、産業脱炭素向けSMRを含む。低炭素だが廃棄物・事故リスク・高コストが課題と指摘する。

Haniyeh Hajatnia, Marcelle McManus

本論文は、アンモニア・メタノール・水素・Power-to-Liquid燃料を対象に、Well-to-Wake（WtW）ライフサイクル評価で海運代替燃料の実現可能性を検証した。低炭素電力と厳格な炭素管理に基づく燃料のみが長期脱炭素目標に整合する一方、既存規制がTank-to-Wake会計に依存するため構造的ミスマッチが生じ、非効率な資本配分と技術ロックインを招く恐れがあると指摘する。さらに、eフューエル生産が低コスト再エネ地域に集中し、生…

A. Kondratenko, P. Kujala, Georgi Todorov +4

本レビューは、海運・港湾システムのGHG削減に向けたエージェントベースモデル（ABM）の応用を概観する。船舶・港湾インフラ・航行資源を対象に、複雑系の相互作用をモデル化し政策効果を検証するABMの有用性を示す。極域・沖合・内陸海運での実応用可能性と、ステークホルダーの高い信頼と投資意欲を報告する。

R. Bekmurzaeva, Varvara Goryacheva, R. Asmyatullin

本稿は、再生可能エネルギー、グリーン水素、CCS、スマートグリッド、産業電化、循環経済技術が、EU・米国・日本・韓国など先進国の気候戦略の中核を成すと論じる。太陽光・風力の低コスト化や電池・系統デジタル化の進展、鉄鋼・セメント・化学での水素還元等の実証を整理。炭素価格やグリーン公共調達、IRA等の政策が導入を加速する一方、重要鉱物の供給網や人材移行、インフラ格差が課題と指摘する。

A. Işıldar

リチウム・コバルト・ニッケル・銅等のエネルギー転換金属について、2021年から2026年までの文献・統計・法文書・市場事象を統合的にレビューした論文。需要はEV・蓄電池・送電網拡張で年約10%成長し、IEAシナリオでは2040年までに倍増〜4倍増と予測される一方、精錬は中国、ニッケルはインドネシア、コバルトはコンゴ民主共和国に極端に集中する。2023-2025年の価格崩壊、輸出規制、資源ナショナリズム、リサイクル供給の制約を整理し、供給…

Hang Wang, Chunnan Wang, Zichen Liu

本論文は2001〜2023年のAPEC18カ国を対象に、再生可能エネルギー普及とエネルギー強度変化が一人当たりCO2排出に与える影響を、シャドウエコノミーと経済規模を統制しつつPrais–Winsten回帰（Beck–Katz PCSE）で推計した。再生可能普及・エネルギー収支改善・強度低下はいずれも排出削減に寄与する一方、経済活動とインフォーマル経済の拡大は排出を押し上げ、規模効果が効率改善を上回ることを示す。APEC各国のクリーン技…

Yutong Fu, Jianbing Wang, Mingzhu Guo +5

中国のエチレン生産を対象に、エネルギー消費と炭素フットプリントを評価し、脱炭素への転換経路を検討した研究。抄録が入手できないため詳細は不明だが、石化産業の脱炭素経路分析として、産業部門のGHG削減戦略やカーボンニュートラル政策に示唆を与える可能性がある。

Yuchi Zhou, Fang Wang, Wei Zhang +4

無煙炭由来ハードカーボン負極の表面欠陥と開細孔が引き起こす低い初期クーロン効率を改善するため、予備酸化とオレイン酸由来軟炭素コーティングを組み合わせた手法を提案。軟炭素シェルが開細孔を閉細孔へ転換し、薄く緻密なSEIを形成することで、293.16 mAh/gの可逆容量と78.21%のICEを達成した。次世代Naイオン電池向け低コスト負極設計に資する材料工学研究である。

Zijie Peng, Xiaohui Yang, Qianhua Xiao

本論文は、窒素・水素・アンモニアを連携させた複数パークの統合エネルギーシステムの低炭素ディスパッチを対象に、ファジーリスクエントロピー予測に基づく安全島（Safety Island）と連合強化学習を組み合わせた手法「RFEP-SI-Fed」を提案する。連合学習によりデータを集約せずに分散最適化を図り、リスク評価と予測を統合することで低炭素運用の安全性と効率を高める。水素・アンモニアといった脱炭素燃料の産業クラスター運用に資する技術的枠組…

Yuan Gan, Zhen Cao, Rui Feng +1

再生可能エネルギーの普及に伴い、電力網の受入圧力が高まる中、塩湖化学パークのエネルギー集約型負荷を対象に、プロセス実現可能性制約下での負荷増加応答ウィンドウの特定と低炭素調整手法を提案。カリウム・リチウム・マグネシウム共生成の物質移動関係に基づき、調整可能な負荷ポテンシャルを評価し、TOPSISとVIKORを統合した手法で応答ウィンドウを特定。ALNSアルゴリズムにより、再生可能エネルギー受入と共生成プロセス制約を調整し、3季節シナリオ…

Sheng Zhu, Yani Zhang, Shuhao Zhang +4

低品位炭（褐炭等）を超高速かつ持続可能な手法で機能性多孔質炭素へアップサイクルし、擬似容量特性を高める研究。石炭を単に燃焼させるのではなく、蓄電材料へ転換する点で炭素資源の高付加価値化・脱炭素型利用に資する。ただし抄録がなく、具体的な手法・性能・環境効果は本文確認が必要。

Xiaohu Jian, Huimin Zhong, Xiaodong Zhang +8

中国の風力・太陽光発電の拡大が、CO2削減による冷却効果とエアロゾル減少による温暖化効果という相反する気候影響を生むことを示した。石炭火力代替による正味放射強制力は2010年の温暖化から2022年には冷却へと反転した。再エネ導入がなければ炭素ピークが15〜25年遅れ、炭素中立は達成不可能となる。GHGとエアロゾルを併せて評価する必要性を強調する。

Juan Esteban Palacios Duarte, Ricardo Moreno Chuquen, José Ángel Barrios +2

本レビューは、分散型エネルギー資源（DER）が大量導入された電力系統の検証・運用・計画を支えるデジタルリアルタイムシミュレーション（DRTS）の技術的・方法論的障壁を批判的に検討する。計算スケーラビリティ、通信遅延、HIL、モデル変換、ブラックボックス機器、デジタルツイン、決定論的リアルタイム実行の維持が焦点となる。高忠実度EMTモデルとリアルタイム決定論の両立が最大の課題であり、限界は個別技術ではなく計算・通信・相互運用・同期・モデル…

Carol Hager

ドイツのエネルギー転換（Energiewende）は、フィードインタリフを通じた地域・市民主導のボトムアップ型として始まり、気候レジリエンスや地域経済の活力をもたらした。しかし技術的課題と既存電力会社の圧力により政府は中央集権モデルへ回帰し、地域の反対が強まり移行が停滞した。2021年以降の連立政権は市民エネルギー組織を優遇するインセンティブで参加者の多様性回復を図っており、市民主導の移行が依然可能であることを示唆する。

Qamar Zaman

本論文は、ブロックチェーン技術を用いた地域エネルギー市場向けのP2P太陽光取引フレームワークを提案する。プロシューマーが仲介者なしで余剰太陽光を直接売買でき、透明性・安全性・取引コスト削減を実現する。システム構成、スマートコントラクトのロジック、住宅コミュニティでの分散型取引のケーススタディを示し、再エネ導入と系統効率の向上を促す。