論文・プレプリント

Pierre Navaro Auburtin, Myriam Saadé, Manuel Manthey +3

本論文は建物構造の将来ライフサイクルアセスメント（LCA）を検討する。研究の詳細は不明だが、建設分野の脱炭素化に貢献する可能性がある。

Shiva Shankar Pandey

REDD+プログラムがコミュニティ森林の炭素固定に与える影響と経済的トレードオフをネパールの105の森林利用グループで評価。炭素蓄積量の増加には種組成や管理方法が重要だが、参加によりコミュニティに追加コストが発生し、経済的に不利な場合が多いことを示した。非炭素便益のバンドルや代替エネルギー推進で改善可能。

(著者不明)

本論文は、分散型台帳技術（DLT）をカーボンアカウンティングに適用し、透明性の向上、不正の削減、排出量追跡の効率化を探る。企業のカーボンフットプリント管理におけるDLT導入の課題と機会を議論している。

Wahidul Biswas, Augustine Ntiamoah, Michele John +1

本論文は、オーストラリアのアルミニウムおよび鉄鋼産業を対象とした、製品ライフサイクル全体の温室効果ガス排出量（組み込み排出量）を算定するための会計枠組みと計算ツールの開発について述べる。業界固有のデータとプロセスを考慮した実践的な手法を提供し、正確な排出量報告と削減目標設定を支援する。

Xinxian QI, Yanfeng DI, Peng PAN +4

本論文は、南京市の都市建設用地を対象に、空間的炭素効率と脱炭素経路を分析し、2035年の炭素目標達成に向けた三次元的炭素ガバナンスの枠組みを提案する。土地利用と炭素排出の関係を定量化し、地域ごとの対策を導出する。

Faisal Alnori, A. Bugshan, Walid Bakry

47か国・地域の企業を対象に、第三者による炭素排出情報の検証（カーボン・アシュアランス）が資本構造調整速度に与える影響を分析。検証を受けた企業は目標レバレッジへの調整が有意に速く、その効果は市場の違いや保証提供者の質に関わらず頑健。情報非対称性の低減が外部負債コストを下げ、調整を促進するメカニズムを示唆。

Abd Mujahid Hamdan, Syafrina Sari Lubis, Khairun Nisah +4

本訂正は、ニッケル曝露植物バイオマスから酸化ニッケルナノ粒子をグリーン合成する研究に関し、カーボンフットプリント評価を含む手法を報告している。訂正通知のため詳細は限られるが、環境負荷低減と資源循環の観点で注目される。

M. Ward, M.T. Costa, A. M. Ricart +3

ブルーカーボン生態系（マングローブ、干潟、海草藻場、海藻）が気候変動緩和に急速に統合されている。マングローブがプロジェクトの約89%を占め、世界の回復可能性は年間約1億900万トンの有機炭素除去をもたらすが、生息地喪失は年間最大6300万トンの排出を引き起こす。炭素利益を実現するにはMRVコストやデータ不足が制約であり、優先分野として空間マッピング、輸送モデリング、排出係数開発、新たな炭素経路の統合を特定している。

Sarah Nordahl, Evan Sherwin, Caspar Donnison +3

本研究は、炭素除去クレジットの会計方法がその信頼性と実際の気候変動対策効果に与える影響を分析する。異なる会計手法がクレジットの環境的完全性や市場での価値にどのような影響を与えるかを検討し、適切な方法選択の重要性を強調する。

Nishanta Sharma, Sarin KC

この研究は、タイにおける虫垂炎治療における低価値医療の削減が、炭素排出量と医療費の節約にどの程度寄与するかを推定した。パンデミック前後のデータを用いて、CTスキャンの増加が炭素排出を悪化させる一方、症例数減少により全体の炭素排出は減少した。社会的炭素コストを用いた経済的節約は約45万8千バーツと試算された。低価値医療の削減は環境と経済の両面で有益であると結論付けている。

Xiaodong Zhang, Zidong Wu

中国の2005～2020年の都市別パネルデータを用いて、エネルギー消費に伴う炭素排出の時空間的進化を分析。総排出量は増加傾向だが伸びは鈍化し、高排出地域が東部沿岸から北部・西部へ拡大。一人当たり排出量は地域間で格差拡大、排出強度は低下。都市建設用地拡大や経済成長が排出増加要因である一方、住宅規模や国内企業発展は抑制要因。地域資源賦存や産業構造が排出パターンを形成し、低炭素政策の効果を示唆。

Li, Chaohui, Seydewitz, Tobias, Foong, Adrian +10

本研究では、都市の木材建築による気候ソリューションの機会と準備性（建築規制・産業基盤）のパラドックスを分析。世界各国の都市データを用いて、炭素貯蔵ポテンシャルと実際の導入障壁を評価した。解析コードとデータが公開されている。

Saijun Zhou, Zhijie Zheng, Yongyi Yu +6

本研究は中国の4つの異なるプロセスを持つ下水処理場の2022年月次運転データを用いて、GHG排出の時空間パターンと削減経路を分析。間接排出が支配的であり、膜処理プロセスはエネルギー需要から排出強度が高いことを確認。PV発電と再生水利用による削減効果は限定的で、統合的戦略の必要性を指摘。

Ekaterina Bogdan, Larisa Belan, Irik Saifullin +1

本研究は、ロシアのユネスコ世界地質公園ヤンガンタウにおいて、休耕地が自然再森林化することによる年間炭素吸収量を推定し、観光活動に伴う炭素排出量と比較した。リモートセンシングと現地調査を用いて、松林と樺林の炭素蓄積量を算出し、排出量が76,000トンに対し吸収量が79,600トンと上回ることを示した。しかし観光客増加により補償能力が不足する可能性も指摘している。

Zujian Huang, Ming Cheng, Yuchuan Zheng

本レビューは、農村住宅のライフサイクル炭素排出（LCCE）に関する90件の研究を体系的に分析。アジアと欧州の309事例を対象に、段階別統計分析を実施した結果、運用段階がLCCEの最大割合を占める一方、材料とエネルギーの炭素排出係数には桁違いのばらつきがあることが判明。マクロ統計からきめ細かな文脈別評価枠組みへの移行の必要性を示し、農村向け炭素削減政策の基盤を提供する。

Kemei Yu, Xiandong Yang, Bo Song

2010年から2023年の中国非金融上場企業のデータを用いて、環境不確実性（EU）が炭素排出に与える影響を分析。EUの1単位増加が約9.13%の排出削減をもたらすことを発見。メカニズムとして、EUが資金調達制約を強め設備稼働率を低下させる一方、イノベーションを促進して脱炭素化を促進する。非国有企業で効果が顕著。

Zeynep Gizem Can, Cathal O’Donoghue, Jules Linden +2

本論文は、パキスタンにおける非購入バイオマス燃料（薪、堆肥、農産残渣）を含む世帯エネルギー関連炭素排出の分布を分析する。2018年世帯予算調査を用い、選択調整分位点回帰を適用することで、非購入燃料の使用が貧困層・農村部に集中し、それを除外すると排出が過小評価されることを示す。

Rona Tumiur Mauli Carolin Simorangkir

本研究は、インドネシアの鉱業企業における炭素排出開示の決定要因を分析。取締役会の規模は開示に正の影響を与えるが、女性比率、収益性、レバレッジは有意でないことを示した。エージェンシー理論を支持する結果であり、自主的な開示が進む新興市場における実証的貢献。

Mengjie Han, Qing Zhao, Wei Qiang Li

本研究は、渦相関観測と複数の森林炭素吸収推定手法を統合し、亜熱帯島嶼生態系における森林炭素吸収源の評価と島嶼スケールの炭素収支会計の枠組みを提供する。これにより、島嶼のカーボンニュートラル達成に向けた効果的な炭素管理戦略の策定に貢献する。

(著者不明)

本論文は、エネルギー強度とオフショアリングの関連を分析し、国内の脱炭素化が海外への排出移転による見せかけである可能性を指摘する。企業のScope3排出の把握が真の脱炭素に不可欠であることを示唆する。