論文・プレプリント

Vasilis Menexes-Eemvraizoglou, Dorothea Kasiteropoulou

本研究は、ギリシャの主要8社の2022年サステナビリティ報告書をGRIガイドラインに基づいて分析し、持続可能な開発目標（SDGs）への整合性を評価する。経営原則の統合は概ね良好だが、社会的・経済的・環境的側面で改善点が指摘され、企業の持続可能性向上のための提言を行う。

Muhammad Mubeen, Saira Arshad, Hafiz Muhammad Arslan +1

取締役会の女性比率とサステナビリティ報酬インセンティブの関連を検証。2012-2023年のグローバル企業パネルで固定効果、GMM、2SLS等を用い、女性取締役比率の高い企業ほどサステナビリティ報酬制度が整備されていることを示す。内部監査報告は正の相関を示すが、GRI報告の調整効果は非有意。

Muhammad Razaq, Lela Nurlaela Wati

インドネシア製造業68社の2018〜2024年のデータを用いて、ESG開示、グリーン投資、取締役会のジェンダー多様性が企業の評判に与える影響を二項ロジスティック回帰で分析。ESG開示とジェンダー多様性は評判に正の効果を持つが、グリーン投資は有意な影響を示さなかった。

Ahmed A.

Society 5.0と持続可能な金融を統合する人間中心のモデルを提案。技術と金融を活用してグローバル課題に取り組む枠組みを提示するが、具体的な実装や実証は不明。日本の政策文脈に基づく概念的議論。

Yuhang Yang, Alexios Kythreotis

本レビューは、CiteSpaceを用いたビブリオメトリクス分析と系統的文献レビューにより、ESGと企業のグリーンイノベーション(GI)の関係を包括的に整理した。792件の文献(2008～2024.10)を分析し、研究が急成長段階にあること、媒介・調整・文脈要因が複合的に関与することを示した。企業の持続可能な変革に向けた示唆を提供する。

Revi Candra, Nurul Nazifah, Gampito +2

インドネシア証券取引所上場のプランテーション企業を対象に、収益性が企業価値に与える影響を、サステナビリティ報告の調整効果に着目して分析。2021〜2023年の11社を対象に調整付き回帰分析を実施し、収益性とサステナビリティ報告は個別には負の効果を示すが、その交互作用は正で有意となり、条件付き調整効果が確認された。

Najihah Abdul Rahim, Joeaiza Juhari, Norhaidah Ahmad +3

本稿は、マレーシアのパーム油産業における社会的サステナビリティの課題を批判的にレビューする。特に労働福祉、移民労働者管理、ステークホルダーエンゲージメント、ESG報告の透明性、利益最大化と社会的責任の対立に焦点を当てる。ステークホルダー理論、CSR、トリプルボトムラインを基に分析し、社会的サステナビリティが持続可能な金融の戦略的要素であると結論付ける。

Martinus Budiantara, Mulyanto Nugroho, Maria Yovita R Pandin

本研究は、インドネシア証券取引所に上場するエネルギー企業67社を対象に、サステナビリティ報告、炭素排出開示、サステナビリティパフォーマンスが監査意見に与える影響を、財務報告品質を媒介変数として検証した。PLS-SEM分析の結果、サステナビリティ報告とパフォーマンスは財務報告品質を向上させるが、炭素排出開示は向上させないこと、またサステナビリティ報告と炭素排出開示は監査意見に直接的な正の影響を与えることが明らかになった。さらに、財務報告品…

Yuxuan Du, Maalisuo Bismark Sakpiti, Inusah Sulemana

本研究は、ガーナ企業を対象に、デジタルガバナンスが企業のサステナビリティ報告の透明性に与える影響を調査。デジタル技術の媒介効果と外部保証の調整効果を検証し、デジタルガバナンスが透明性を高めることを実証した。

Michael Opara, Caroline Hartmann, Chu Chen +1

本研究は、ナイジェリア中央銀行が2012年に導入した持続可能な銀行原則（NSBP）枠組みが、銀行セクターのサステナビリティ報告に与えた影響を分析。12行の報告書を質的に分析し、報告の収束が進み、2022年にはNSBP準拠が93%に達したことを示す。規制圧力が主な推進力であり、3段階の進化（自主的段階、遵守段階、制度化段階）を経て、実質的なパフォーマンスの評価には追加の監視・保証措置が必要と結論。

Li Zhuo

本研究は東アジアにおけるESG開示システムとグリーンエネルギー転換の関係を比較制度論の視点から分析。中国、日本、韓国を比較し、規制の強制力と市場主導の開示品質という2つの制度的次元を特定。日本は市場調整によるシグナリング効果、中国は説明責任型ガバナンス、韓国はハイブリッドモデルを採用していることを明らかにし、ESG開示の有効性は制度的文脈に依存することを示唆。

Sarah Aleigra Yuarrakhma, Eduard Ary Binsar Naibaho, Wijaya Triwacananingrum +2

本論文はASEAN諸国におけるESG開示、第三者保証の質、投資家保護の関係をデータ駆動で分析する。ESG情報の信頼性向上が資本市場における投資家保護に寄与する可能性を示唆。

Wirawan Widjanarko, Wastam Wahyu Hidayat, Yoseph Anastasius Didik Cahyanto

インドネシアの銀行を対象に、グリーンバンキング、リスク管理、ESG開示が収益性に与える影響を分析。重回帰分析の結果、グリーンバンキングとESG開示は収益性に正の効果、リスク管理（不良債権）は負の効果。ESG開示はグリーンバンキングの効果を強化し、信用リスクの悪影響を低減する調整効果を持つ。

Huanyin Guo, Xiaojuan Wang, 郑海娜

本研究は、中国A株上場企業の2017〜2023年のパネルデータを用いて、ESG開示と対外直接投資（OFDI）の関係を分析した。ChinaBond ESGデータベースから産業別指標に基づく開示率を構築した結果、ESG開示はOFDIと正の相関を示し、特に環境・ガバナンス開示の効果が強い。イノベーション能力は関係を強化する一方、資金制約やエージェンシーコストは弱める。第三者評価よりも開示自体の情報的・正当化的役割が重要であることが示唆された。

Setyawan AI, Wahid M, Rakinaung MR +7

本論文は、新興市場におけるESG基準とグリーン経済移行が持続可能な開発目標（SDGs）達成に寄与するメカニズムを系統的にレビューする。11件の研究を対象に質的統合を行い、グリーンファイナンス・再生可能エネルギー、ESG開示・CSR、規制・監査、輸出多様化などの6つの主要メカニズムを特定した。短期的コストと長期的利益のトレードオフや、空間的波及効果の重要性も示された。制度的支援と長期的視点が不可欠であると結論づけている。

Jamaludin A.F.

本論文は東南アジアの上場不動産企業におけるESG実践の現状を評価する。調査対象企業のESGへの取り組みを分析し、地域特有の課題や進展を明らかにする。不動産セクターの持続可能性向上に寄与する知見を提供する。

Usubiaga-Liaño A.

本論文は、環境サステナビリティのための科学に基づく国家目標の必要性を論じ、既存の指標とESGAPフレームワークを評価する。気候変動以外の環境側面も含む包括的な評価を提唱している。

Rauf F.

本研究は、ESG報告が持続可能な金融とグリーンイノベーションにどのように影響されるかを検討し、売上成長の調整効果を分析する。実証結果は、持続可能な金融とグリーンイノベーションがESG報告の質を向上させることを示唆する。

D. Kaldiyarov, D. Rakhmatullayeva, A. Samen

カザフスタンの農業持ち株会社におけるESG原則の統合メカニズムを実証。投資配分の不均衡（環境支出は国内平均の3分の1）を指摘し、ESG開示指数（ESGscore）を用いて5つの変革モデルを分類。国際金融機関との統合度がESG推進の鍵であると結論。

Guruprasad Bhat, Satyaban Sahoo

本論文は温室効果ガス（GHG）排出と企業業績の関係に関する既存研究を文献計量学的手法で分析し、知見の変遷、主要テーマ、将来の研究方向性を提示する。125件の文献をPRISMAフレームワークで選定し、RStudioとVOSviewerで分析。「炭素排出」「炭素」「排出抑制」が主要キーワードで、CDPが最も多用されるデータ源。今後の研究はグリーンイノベーション、気候リスク管理、ESGパフォーマンスが有望分野とされる。