論文・プレプリント

Fauzi, S. Aulia, Rahmi

本研究は、デジタルトランスフォーメーション時代におけるCSR開示と資金調達制約の関係、および財務透明性の調整効果を検証した。インドネシアの製造企業パネルデータを分析した結果、CSR開示は資金調達制約に有意な影響を与えず、財務透明性も調整効果を持たなかった。CSR開示だけでは資金調達制約の緩和に不十分であることが示唆された。

Zahrotun Maulidah, Putu Prima Wulandari

本研究は、インドネシアのエネルギー企業における企業統治構造とチーム中心文化がサステナビリティ報告書の開示に与える影響を分析。取締役会の規模が開示に正の影響を与えるが、社外取締役やチーム文化は有意でない。

Chairina Chairina, Novita Weningtyas Respati, Rasidah Rasidah +2

本稿はインドネシアのエネルギー企業を対象に、サステナビリティ報告書における管理アプローチと業績指標（経済・環境・社会・ガバナンス）の開示状況を分析。GRI基準に基づく内容分析の結果、ガバナンス開示は平均77.77%と高いが、経済（39.57%）、環境（40.47%）、社会（47.05%）の開示は低く、総合EESG開示は48.68%であった。また、経済的・社会的指標が財務業績に有意な影響を与えることを統計的に確認した。

Biswajit Sahoo Biswajit Sahoo, Antaryami Muduli Antaryami Muduli, Chinmaya Kumar Swain Chinmaya Kumar Swain +2

本レビューは、SDGsを中心にサステナビリティの概念を包括的に整理し、再生可能エネルギー、ESGフレームワーク、AIやIoTなどのスマート技術の役割を考察する。気候変動、グリーンウォッシング、政策の断片化などの課題を指摘し、持続可能な開発のための相互連関的なアプローチを提唱する。

Nabella S.D.

この論文は、新興市場におけるCSR開示と銀行業績の関係を調査しています。持続可能性へのコミットメントよりも資本の重要性が強調されており、CSR開示が銀行のパフォーマンスに与える影響を分析しています。

Olorede T.E.

本論文は、ナイジェリア上場企業を対象に、CEOの属性（在任期間、学歴など）がサステナビリティ報告書の質に与える影響を実証的に分析する。CEOの特性が報告書の透明性や包括性に有意に関連することを示し、アフリカ新興市場におけるガバナンスと開示の関係に新たな知見を提供する。

Ibrahim Mallam Fali, Emmanuel-Ubong Ita Rufus, U. Umagu +9

ナイジェリアの非金融上場企業39社を対象に、CSRスコアと取締役会規模が監査品質に与える影響を分析。固定効果回帰の結果、CSRスコアは監査品質に有意に正の影響を与え、取締役会規模がその関係を媒介することを発見。エージェンシー理論に整合。

Cleopatra Șendroiu, Corina-Graziella Bâtcă-Dumitru, G. Tanase

本論文は、デジタル化とサステナビリティ要件が会計士の職務と専門職アイデンティティをどのように変容させているかを文献レビューに基づき分析。規範的・機能的・アイデンティティの3次元からなる概念モデルを提案し、CSRDなどESG開示における会計士の助言役割拡大を示した。

Icih, Sulis Setiawati, Norhanizah Johari +1

本研究は、インドネシア証券取引所に上場する基礎素材企業を対象に、ESG保証、内部監査、エンタープライズリスクマネジメント（ERM）が企業価値に与える影響を検証した。分析の結果、内部監査の実装のみが企業価値に有意な正の影響を与え、ESG保証とERMは単独では有意でなかった。監査品質の調整効果は確認されなかった。この結果は、基礎素材セクターにおいて内部監査が投資家に直接評価されるガバナンスメカニズムであることを示唆している。

E. Vetoshkina, A. A. Terentev

本研究は、2019年から2024年にかけてロシア企業による非財務情報（ESG報告）の開示品質を分析した。一貫性・完全性、検証可能性、ガバナンス関与、外部保証の4次元で評価した結果、大手企業は複数年指標の推移や計算方法の開示、取締役会レベルの責任配分、外部保証を導入している一方、中小企業は定性的な記述に留まることが明らかになった。標準的な方法論の必要性が示唆された。

Viktorija Stasytytė, Sana Shahid

本論文は、ESGリスクと企業リスク管理（ERM）の重複領域を体系的に可視化するため、Web of ScienceとScopusの文献を対象に探索的構造化文献レビューを実施。キーワードベースのテーママッピングにより、マテリアリティ、ガバナンス、リスク選好、統合プロセス、内部統制、ステークホルダー開示の6つの核心領域を特定し、ESGトピックをERM実務に結びつける概念マップを提示している。

Egma Mukholifah, Muhammad Khafid

本研究は、インドネシアの石炭企業におけるESG開示が企業評判に与える影響を実証的に分析した。2022～2024年のパネルデータを用い、経済的・環境的開示が評判に正の影響を与える一方、社会的開示の効果は有意でないことを示した。また、企業規模が大きいとその効果が弱まるという知見を得た。

Andi Aris Mattunruang, Rahmawati Rahmawati, Inayah Abdillah Rabbani +1

本論文は、コーポレートガバナンスが情報リスクを低減し、サステナビリティ報告を通じて投資家の信頼を高めるメカニズムを、インドネシアのSRI-KEHATI指数採用企業のパネルデータ（2018-2024年）を用いて実証した。独立取締役や機関投資家所有等のガバナンス要因が情報リスクを低減し、それが投資家信頼を強化する媒介効果を確認した。

Kristjan Jespersen, Katryn Pasaribu, Andreas Gonzalez Elsgaard +1

ロシアのウクライナ侵攻という地政学的ショック下で、ESGスコアが企業の時価総額を保護したことを実証。2188社のパネルデータ（2012-2023年）を用い、特に環境・社会スコアが損失緩和に有効。追加分析では、賃金格差指標が従来のガバナンス指標より優れていた。経済的影響は中程度だが、ESGの重要性を示唆。

Maria Advenita Gita Elmada, Angga Ariestya

本研究は、インドネシアのSRI-KEHATI指数構成企業のサステナビリティ報告書における取締役序文を分析。Landrumのフレームワークを用いて定量内容分析を行い、経済・ビジネス志向が支配的であることを示唆。サステナビリティ経営のコミュニケーション戦略に関する示唆を提供。

Padma Adriana Sari, Sumiadji Sumiadji, Jaswadi Jaswadi

本研究は、インドネシアとマレーシアのパーム油企業における社会的持続可能性の開示を評価。GRI基準との整合性を分析し、マレーシア企業は労働安全衛生と多様性で一貫性が高く、インドネシア企業は児童労働と差別禁止で高いスコアを示すが、全体としてセンシティブな領域の開示は限定的。規制の違いやステークホルダー圧力のばらつきが要因。

Rifqi Adam Rinaldy, Wahdan Arum Inawati

本研究は、インドネシア上場企業を対象に、取締役会の特性（規模、ジェンダー多様性、会議頻度、独立コミッショナー）がESG開示に与える影響を分析した。結果、取締役会の規模とジェンダー多様性はESG開示に正の影響を与えるが、会議頻度と独立コミッショナーは有意な影響を示さなかった。企業の持続可能性の透明性向上には取締役会の構成と多様性が重要であることを示唆している。

Mayank Gangwani, Smita Kashiramka

本研究は、新興市場経済（EME）の商業銀行における気候リスクがシステムリスクに与える影響と、ESG開示スコアがその関係を緩和するかを分析。2015～2022年の148行のパネルデータを用い、気候リスクがシステムリスクを有意に高める一方、ESG開示がその悪影響を軽減することを発見。また、大規模銀行ほど気候リスクの影響が大きく、ガバナンス開示の緩和効果が顕著。

Brian Ballou, J. Owen Brown, J. Gregory Jenkins +1

統合報告の設定で、ESG情報の保証提供者（CPA法人 vs 非CPA法人）と保証チーム構成の開示（多分野チームの有無）が投資家の判断に与える影響を実験で検証。限定保証は保証なしより情報の信頼性を高め、投資意欲を向上させる。また、財務諸表監査のCPA法人がESG保証を行うと、非CPA法人より道徳的・認知的権威の認識が高まり投資意欲が増す。チーム構成開示は非CPA法人の認知権威を高め、CPA法人より投資意欲を大きく向上させる。保証市場と基準…

Nur Abdillah, Warsino Warsino, Ni Nengah Citra Dwi Anggraeni +1

インドネシア証券取引所の非金融企業120社を対象に、2020～2024年のパネルデータを用いてサステナビリティ報告が企業の透明性と企業価値に与える影響を分析。結果、サステナビリティ報告は透明性と企業価値に正の効果を持ち、透明性が媒介効果を示すことを確認。この研究は、サステナビリティ報告が単なるコンプライアンス手段ではなく、戦略的な情報開示として投資家の信頼を高め、継続的な企業価値創造に寄与することを示唆する。