論文・プレプリント

S. Wibowo, Susila Tri Wulandari, Herenia Gutiérrez-Ponce

この研究は、東南アジアの銀行（インドネシア、マレーシア、シンガポール、タイ、フィリピン）を対象に、ESG開示が企業価値に与える影響と、取締役会の独立性の調整効果を検証。2010～2023年のパネルデータを用いた回帰分析の結果、ESG開示は企業価値に正の影響を与えるが、個別のESG要素では社会開示が負の影響、環境とガバナンスは非有意。取締役会の独立性がESG開示と企業価値の関係を強化することが示された。

Cheerisha Balya Akhlima, Novindra, Adi Hadianto +2

インドネシア鉱業セクターのGHGマネジメント強化を論じた政策提言。排出削減、MRV、炭素市場統合の課題と対策を提示し、持続可能な鉱業への変革を目指す。

Zihan Guo

本論文は2018～2024年の中国A株上場企業パネルデータを用い、PSM-DID法によりESG開示の質が企業価値（Tobin's Q）に与える影響を検証。ESG開示の質が1標準偏差向上すると企業価値が平均6.8%上昇し、監査人の独立性がこの効果を正に調整することを発見。また、資金調達制約の緩和と情報透明性の向上が媒介メカニズムとして働くことを示した。

B Sai Deepthi B Sai Deepthi

本論文は、インドのネットゼロ2070政策下でAdani Green Energy Limitedを対象に、ESGパフォーマンスが資本コストに与える影響をDCF評価を用いて分析。ESG評価の改善が資本コスト低減につながることを示し、再生可能エネルギー投資の促進要因を明らかにする。

Olayinka Odunayo Akinlade, Olabisi Bolarinwa Odewole, Chinanuife Emmanuel +2

本研究は、ナイジェリアの石油・ガス企業におけるサステナビリティ報告の質と企業評判の関係を2019～2025年のデータを用いて分析した。高品質なESG報告を行う企業は評判スコアが高く（r=0.842）、特に環境情報の開示が最大の影響を与える。GRIやSASBの枠組みの採用を推奨している。

Joel Terwilliger, Ian Christie, Subhes Bhattacharyya

本論文は、都市レベルでの気候変動対策を推進するためのコベネフィット（副次的便益）とモニタリングシステムの重要性を論じる。ネットゼロ目標達成には、都市ガバナンスにおいてこれらの要素を統合することが不可欠であると主張する。具体的な事例や枠組みを通じて、政策立案者や実務者への示唆を提供する。

Manisha Sinha

ブータンの上場企業の年次報告書におけるESG指標を分析し、インドのBRSR報告書と比較。ESG報告は初期段階で枠組みがなく、GNH哲学に沿った独自の報告枠組みの必要性を指摘。気候変動リスクとGHG排出増加にも触れている。

Poongavanam GaneshKumar, Vinothkumar Sivalingam, V.S. Vigneswaran +4

本研究は、バイオウェイストから得られる材料を用いて、グリーン水素生成、高性能アノード、光熱エネルギー変換のための技術開発を行った。これらはネットゼロ達成に貢献する可能性がある。

Jaehyun Park, H. Kwon

本研究は、サステナビリティ開示が企業価値に影響するメカニズムとして、外部ESG評価の媒介効果を検証。韓国上場企業の2019～2021年のデータを用いた回帰分析とブートストラップ媒介分析の結果、開示と外部評価、外部評価と企業価値の正の関連が確認され、外部評価が開示-価値関連の一部を媒介することが示された。また、広告強度が高い企業ほど開示と外部評価の関連が弱まることが明らかになった。

Alanoud Al-Maadid, Mohamed Sami Ben Ali, Kamal Si Mohammed

本論文は、気候変動と脱炭素投資に焦点を当て、分解された石油ショックとカーボンVIX（カーボン価格のボラティリティ指数）との関係を、分位点対分位点カーネル正則化最小二乗法とウェーブレット分位点対分位点回帰を用いて分析した。石油ショックが脱炭素投資や炭素価格の変動に与える影響を非線形的に検証している。

Mazin Ismael Raheem, Xiaofeng Zheng, Christopher Wood

本論文は、バグダッドの住宅を対象に、中庭型土壌空気熱交換器（EAHE）とサーマルスラスト（熱浮力）を組み合わせたパッシブクーリングシステムの有効性をCFDシミュレーションで検証した。パイプ直径、長さ、埋設深さ、流入風速の影響を系統的に評価し、最適条件（深さ3m、長さ60m、直径0.25m、流速1m/s）で最大20.75℃の温度低下を実現。冷房エネルギー消費と二酸化炭素排出削減への貢献が示された。

Xiaorong Sun, Junyi Chen, Xueping Pan +3

本論文は、電気と熱の共有を考慮した統合コミュニティエネルギーシステムの分散スケジューリング手法を提案し、加速的な収束を実現する。地域のエネルギー効率向上とコスト削減に寄与する。

Yuan Li, Wei Zhou, Dongliang Chen +6

本論文は、石炭からアンモニアを製造するプロセスにグリーン水素を統合する手法を提案・評価。技術経済分析により、CO2排出削減とコストへの影響を定量化。日本のアンモニア混焼戦略にも示唆を与える。

Jieun Jang, Minji Kim, Jongdu Choi +4

本論文は、MWCNT/CNFエアロゲルを用いた太陽熱脱塩技術を脱炭素化経路の下で技術経済的・環境的に比較評価する。脱塩プロセスの効率性と環境負荷を分析し、持続可能な水供給への貢献を検討する。

Angat Jotiram Ghanwat, Avinash. A. Somatkar, Viraj Shailesh Patole +1

本論文は産業用エネルギー効率ベンチマーキングの構造化レビューを実施し、ISO 50001、Energy Star、PAT等の既存基準・制度を統合したフレームワークを提示。デジタル技術やAIによる予測最適化の可能性にも言及し、ケーススタディを通じてコスト削減と脱炭素化への貢献を示す。中小企業への拡張やネットゼロとの整合性が今後の課題。

Daril Ridho Zuchrillah, Rizal Arifin, Friska Dwi Pratiwi +4

アンモニア産業は世界のCO2排出量の約2%を占める。本研究ではAspen Plusを用いて、CO2からメタノール、重曹、メタンを製造する3つのCCU経路を比較。重曹製造が最も経済性に優れ、年間利益約65百万ドル、IRR54%、投資回収期間5年、CO2削減率96%と推定された。

Yeganeh Sadeghpour, E. A. Farsani, H. Abdolmohammadi +1

本論文は、再生可能エネルギーを中心としたマイクログリッドのエネルギー管理において、TransformerとPPO（近郊政策最適化）を組み合わせたハイブリッドフレームワークを提案する。多目的最適化（コスト、効率、環境負荷など）を実現し、AI技術を用いた運用改善に貢献する。

Armanda Cetrulo, Giovanni Dosi, Angelo Moro +2

本論文は、欧州自動車産業におけるツイン・トランジション（自動化・デジタル化と脱炭素化）のトレンドと要因を探る。進化政治経済学のアプローチを用い、企業、労働組合、EU機関間の依存構造を分析し、生産の地理的特徴である中核－周辺関係が公正な移行を妨げていると論じる。労働組合の介入余地の制限や共通EU産業政策の欠如が、資本と労働、国家間の非対称な権力分布を固定化していると主張する。

Christina V. Grammenou, A. Bouhouras

本論文は、高再エネ浸透配電網において、水素ステーション（HS）の最適配置・運用により電圧変動を低減し、季節間貯蔵を実現する枠組みを提案する。二目的混合整数線形計画法を用い、技術的（電圧偏差最小化）と経済的（運用コスト最小化）の両面から最適化。33ノードの実データ検証で電圧変動を最大50.48%削減し、アンシラリーサービス価格次第で10年以内の投資回収が可能であることを示した。

Hugo Campos‐Romero

本研究は、EU域外からの輸入に伴う温室効果ガス排出に対する関税の影響を分析。高次元固定効果モデルを用いた実証分析により、関税引き上げが平均的に輸入内包排出を増加させる一方、セクターによって効果が異なることを示した。特にCBAMとの整合性が重要と指摘。