論文・プレプリント

E. Agha, F. O. Ashogbon

ナイジェリアの銀行を対象に、ESG開示がリスクテイク（不良債権比率）と持続可能な成長率に与える影響を分析。環境開示が資産品質向上に最も効果的である一方、ESGと持続可能な成長率の関係は有意でなかった。新興国の制度が弱い文脈でのエビデンスを提供。

Mona Nur Adhillah, I.andFuadah Meutia, S. F. Kartasari

本研究は、ASEAN5カ国（インドネシア、マレーシア、シンガポール、タイ、ベトナム）の非金融上場企業を対象に、外国所有権とサステナビリティ委員会がサステナビリティ開示に与える影響を2015〜2023年のデータで分析。結果、外国所有権は有意な効果を示さなかったが、サステナビリティ委員会は正の影響を与え、内部ガバナンスが開示の透明性を高めることを確認した。

H. Wibowo, Ismail R. Noy, Entar Sutisman

本論文は、企業の財務報告へのESG原則導入における課題を体系的文献レビューで分析。主な障害として報告基準の不統一、内部抵抗、リソース不足を指摘。成功にはステークホルダー関与と技術活用が重要。欧州の規制枠組みが進む一方、途上国では遅れ。

Kalashree Umesh, Manish Kumar Srivastava, Ajitabh Ambastha +1

本論文は、インドの中規模繊維MSMEにおけるESG採用と持続可能性報告に関する系統的文献レビューを実施し、財務的・運用的障壁を特定。トリプルボトムラインやステークホルダー理論に基づく概念的枠組みを提案し、セクター特有の能力構築モデルの欠如などのギャップを明らかにしている。

Lisa Maharani, Nasya Paramiya, Zul Azmi

本論文は、ステークホルダー理論が企業のサステナビリティ報告と統合報告の動機・実践をどのように説明するかを、PRISMAプロトコルによる系統的文献レビューで検討した。2018～2025年の11本の査読論文を分析し、ステークホルダーの圧力とエンゲージメントが開示の透明性、報告品質、ガバナンス、正当性向上に寄与することを示した。ただし、方法論の多様性や単一データベースへの依存が一般化の限界である。

Martins Kutus Oloruntoba PhD, FCA, Dawuk Walshak Danjuma Msc. FCA

本研究は、ナイジェリアの上場製造企業におけるコーポレート・ガバナンスとサステナビリティ報告の関係を調査した。2010～2024年のデータを用い、取締役の国籍多様性がESG開示に正の影響を与えることを発見した。

Peter Peter

ナイジェリア上場製造企業5社のパネルデータ（2015-2024年）を分析し、企業規模が監査委員会の特性（規模、勤勉性、独立性、ジェンダー多様性）とESG開示スコアの関係に及ぼす緩和効果を検証。全4特性が持続可能性開示に有意な正の影響を与え、企業規模がその影響を強化することを確認。モデルの説明力は約59.77％。

Jasman Tuyon, Chia-Hsing Huang, Aidi Ahmi +2

本論文は、サステナブル・コーポレートファイナンス（SCF）に関する588件の文献を書誌計量分析したレビューである。ESG報告とSCFの連携が不十分で、特にS（社会）とG（ガバナンス）の研究が不足していることを指摘。理論的枠組みと実務分類を提供し、今後の研究の方向性を示す。

Kam C. Chan, Yuan‐Teng Hsu

本論文は新興市場における企業のESG・CSR活動の進展を概観し、サステナブルファイナンスと政府の役割に焦点を当てている。具体的な分析やデータは不明だが、ESG統合の促進要因を整理している可能性がある。

Jianghang Gu, Yang Duan

本論文は、技術的多様性とデジタルファイナンスが企業の持続可能な発展パフォーマンスに与える影響を検討する。デジタル金融の活用が技術的多様性を促進し、持続可能性指標を向上させるメカニズムを分析している。

Loso Judijanto, Putri Ridhotul Uliyah

本研究は、コーポレートファイナンス人材育成に関する文献をビブリオメトリクス手法で分析し、研究の進化、知的構造、新たなトレンドを明らかにする。スコーパスのデータを用いて、主要テーマや影響力のある出版物、主要な貢献者を特定した。結果は、サステナブルファイナンスやESGへの関心の高まり、デジタル技術（フィンテック）の統合が、企業財務専門家に必要なコンピテンシーを再形成していることを示す。伝統的な財務知識が依然として基盤である一方、ESG配慮と…

DURGESHWARY KOLHE, Arshad Bhat

本レビュー論文は、経済的持続可能性を支える心理的推進力を探求し、グリーンファイナンスとCSRの統合に焦点を当てる。既存文献の分析から、個人・組織の価値観、環境・社会問題への態度、リーダーシップなどの心理的要因が持続可能な経済実践の採用と効果に影響を与えることを特定。グリーンファイナンスとCSRがこれらの心理的推進力を活用する方法を論じ、総合的なアプローチの重要性を提唱する。

Jianmu Ye, Jianfeng Wen

本論文は、中国の上場製造企業を対象に、資金調達構造のミスマッチが持続可能な発展パフォーマンスに与える影響を実証分析。資金調達の期間や種類の不一致がESG評価や環境パフォーマンスに負の影響を与える可能性を示唆。企業の財務戦略とサステナビリティの関連性を明らかにする。

Hardy R. Hermawan, Jerry Marmen, Fangky A. Sorongan

本稿はインドネシアの大手国有銀行3行（Bank Mandiri、BRI、BNI）におけるサステナビリティ報告を分析。OJK規制と持続可能な金融分類に対応したESG統合の実態を、GRI指標に基づく内容分析で評価。開示スコアは70〜77％で、形式的なコンプライアンスは達成しているものの、深度・透明性・インパクト測定は不十分であることが示された。理論分析ではグリーンウォッシングやESG統合成熟度モデルを適用し、規制圧力と市場期待が報告品質に影…

Muniru Sewanyina

本論文は、中小企業（SMEs）におけるESG報告の動機、課題、業績との関連を系統的にレビューしたものである。ESG報告の実施要因や障壁、財務・非財務パフォーマンスへの影響を整理し、今後の研究の方向性を示す。

Olga Tsapko-Piddubna

本論文は、北欧5カ国の上場企業82社を対象に、ESGスコアや炭素効率指標と企業価値との関係を分析。従来のESGスコアは企業価値と有意な関連を示さない一方、炭素効率指標（EVICあたりCO2排出量など）は市場規模や収益性と強い相関を示した。また、炭素削減目標を持つ企業は市場価値が約4倍高いなど、気候変動への取り組みが財務的強さと結びついていることを実証。クラスター分析では、北欧企業の持続可能性と財務構造の均質性が確認された。

Peng Liu, Nannan Guo, Yingke Liu

本稿は、中国企業のデータを用いて、デジタルトランスフォーメーションが炭素排出削減とESGパフォーマンス向上に与える影響を実証分析する。結果は、DTが炭素強度を低下させ、ESG評価を改善することを示唆すると推定される。

(著者不明)

本稿は米国における反ESG運動の政治化と、それに伴う制度的展開を分析する。ESG投資への政治的・規制的な反動がどのように組織化され、政策や制度に影響を与えているかを考察する。特に、ESG評価や気候関連開示を巡る論争に焦点を当て、国際的なESG枠組みへの示唆を提供する。

(著者不明)

本稿はサステナビリティの最新動向とESG評価制度の基礎を解説する。各評価機関の基準や指標の違い、企業への影響を整理し、日本企業の対応策にも言及する。

Derrick Kansime Kamugisha

本論文は、南アフリカ企業のデータを用いてESGへの取り組みと炭素排出パフォーマンスの関係を実証分析する。ESGスコアの高い企業は排出量削減に成功している可能性を検証し、新興国におけるESGの有効性に示唆を与える。