論文・プレプリント

Dafnomilis I.

本論文は統合評価モデルを用いて、ネットゼロ目標を達成するための長期シナリオを分析し、技術的・経済的経路を評価する。エネルギー転換の実現可能性と政策含意を提示する。

Ball-Burack A.

本論文は、英国のネットゼロ目標達成に向けた電力部門の政策を評価する。政策の有効性や実現可能性を分析し、電力部門の脱炭素化における課題と機会を明らかにする。英国の事例は、日本を含む他国の電力政策にも示唆を与える。

Budd L.

本論文は英国の空港が設定したネットゼロ目標を分析し、その実現可能性と課題を検討する。空港の脱炭素化は航空部門の排出削減に不可欠であり、政策立案や投資判断に示唆を与える。

Leonard Tiopan Panjaitan Panjaitan

本研究は、物理的・移行リスクを銀行の流動性カバレッジ比率に統合するCI-LCRフレームワークを開発し、インドネシアの大手4行に適用。最悪シナリオでは2行が規制基準を下回り、気候移行流動性バッファーとして4.2兆ルピアが必要と試算。また、15行の開示評価で気候ガバナンスの弱点を指摘し、気候ベースの活性化メカニズム（C-TAT）を提案している。

V. Tran

耐震性と持続可能性を両立する高強度コンクリート配合を開発。1,000件の配合データを統計解析し、セメント量とCO2排出の強い正の相関を確認。高性能減水剤と長期養生により、セメント量を抑えつつ350MPa以上の強度を実現し、ライフサイクル環境負荷を大幅削減。

Mohid Sadiq Lone, Muhammad Ali Nawaz, M. Asif

本研究はパキスタンの文脈で、持続可能な金融とグリーン投資が環境持続可能性に正の影響を与え、炭素排出が負の影響を与えることを実証した。グリーン投資が最も強い予測因子であり、性別や年齢による認識の差も確認された。発展途上国における持続可能な金融の実践と政策への示唆を提供する。

Amirreza Talaie, M. A. Fulazzaky, S. Rezania +1

本レビューは、持続可能な未来に向けたCO2除去技術の概要を提供する。技術の種類、可能性、課題を整理し、気候変動対策における役割を考察する。

Z. Sanusi, Nur Aima Shafie, A. Ghazali +2

本概念論文は、ESG報告が形式的なものに留まる「象徴的報告」の問題を指摘し、報告を経営に統合する5つのメカニズム（取締役会のオーナーシップ、マテリアリティ規律、目標アーキテクチャ、内部経済的連携、検証）を提案する。Ørsted、Microsoft、Unilever、SD Guthrieの比較分析から、開示が実質的な説明責任をもたらす条件を明らかにし、マレーシアの強制開示制度への示唆を提供する。

Ye Feng, Jinglong Chen

本研究は、地下石炭ガス化複合発電（UGCC）にCCSを組み合わせたシステムのライフサイクル全体を対象に、エクセルギー分析を用いて資源利用効率と環境持続可能性を評価した。Aspen Plusに基づくモデルを構築し、IGCCとの比較分析を行った結果、CCS導入により総合的な持続可能性が向上し、酸素/石炭比0.6、水/石炭比0.1でエクセルギー効率37.56%を達成した。地下ガス化ユニットが効率の重要な要因であることを特定した。

Yiming Chen, Yining Guan, Fei Wu +1

2014〜2023年の6カ国・地域のESG株式データを用い、GARCH-Copula-CoVaRモデルで気候政策不確実性（CPU）の極端なリスク波及効果を分析。CPUは大半のESG株式にリスク影響を与え、上昇リスクが下降リスクよりやや大きい。地域・産業によって影響が異なり、情報サービス・金融・ITセクターで強く、ヘルスケア・工業では弱い。企業の戦略や気候適応力がリスク感受性に関連する。

Jiaxue Zhang, Shilong Li

本研究はTVP-VAR-DYコネクテッドネス手法を用い、経済政策不確実性（EPU）とエネルギー市場、広東省パイロット炭素市場の動的相互連関を分析。EPUは金融ストレス時には急速な同期化、実体経済下では持続的な共変動と関連し、市場間で異質性が確認された。炭素市場は政策・規制変化に直接反応する。ネットワーク監視の重要性を示唆。

Danni Xu, Anjie Yin, Puyu Lian +4

中国のメガシティ群を対象に、COVID-19ロックダウン中の大規模排出削減を利用し、オゾン汚染が植物の総一次生産性（GPP）に与える影響を評価。大気質モデルを用いて、オゾンと相対湿度がGPP被害に及ぼす影響を定量化し、NOx排出削減が炭素吸収源の回復に重要であることを示した。

Marisa Dwi Irmawati, Utami Puji Lestari

インドネシア証券取引所（BEI）上場の観光企業2社（PANR、DYAN）を対象に、GRIスタンダードに基づくサステナビリティ報告の開示コンプライアンスを分析。2023年と2024年の報告書を内容分析し、binary scoreで評価した結果、全体の開示レベルは「Limited Disclose」と低く、2024年に改善傾向が見られた。環境（GRI 300）の開示が最も多く、経済（GRI 200）が最も少なかった。

Mutmainah Mutmainah, Melinda Wijaya

インドネシア証券取引所上場のテクノロジー企業23社（2023-2025年）を対象に、デジタルイノベーション、無形資産、サステナビリティ報告が企業価値（Tobin's Q）に与える影響を実証分析。サステナビリティ報告は企業価値に有意な正の影響を与え、ESG透明性が投資家の信頼を高める高品質シグナルであることを示した。一方、デジタルイノベーションは短期的な費用負担として負の影響が見られた。

Dennis Kwesi Botwe, Vida Awatey, Freda Nunana Nukunu +3

本研究は、ガーナ証券取引所上場企業を対象に、サステナビリティ報告（ESG開示）が公正価値測定の質に与える影響を実証的に検証する。2019年から2025年の年次報告書等の二次データを分析し、記述統計、相関分析、重回帰分析を用いる。予想される結果は、サステナビリティ報告が透明性を高め、情報ギャップを縮小し、公正価値測定の質を向上させるというものである。新興市場からの知見を提供する。

Iriana Auliyah Iriana, Jesicha Ardhyana Destriani, Mursalam Salim +2

インドネシア鉱業企業を対象に、サステナビリティ報告書の開示、企業規模、流動性が企業価値（PBR）に与える影響を分析。2020〜2024年の14社・70企業年データを用いた重回帰分析の結果、開示は負の有意効果、企業規模は正の有意効果、流動性は非有意だった。開示がコストやリスクのシグナルと解釈される可能性を示唆。

Rani Manik, Jummaini, Rico Nur Ilham +1

本研究は、インドネシア証券取引所に上場する石炭企業11社を対象に、ESG開示と収益性が企業価値に与える影響をパネルデータ回帰で分析した。環境開示は企業価値に正の影響を与えるが、社会開示は負の影響、ガバナンス開示と収益性は有意でないことが示された。同時にはESG開示と収益性は企業価値に正の影響を与える。

Toshiro Semba, Atsuo Yoshida, Masakazu Saika +4

本研究は、Tシャツを対象に、綿、ポリエステル、混紡素材のカーボンフットプリント（CFP）をライフサイクルアセスメントで評価した。日本の染色加工業者へのインタビューによる一次データを用い、湿式加工がCFPに大きく影響することを示した。混紡TシャツのCFPが最も高く、湿式加工が約49%を占め、工程簡素化の有効性を示唆した。

Sunday Idowu

ESP32とPZEM-004Tセンサーを用いたIoTプラットフォームで、家庭の電力使用量とCO2排出量をリアルタイムに監視する。100W白熱電球とLED電球でテストし、誤差3%未満、応答時間2秒未満の精度を確認。0.508 kgCO2/kWhの排出係数でCO2を算出し、遠隔操作で省エネを促進する。ナイジェリアの家庭での持続可能性向上に貢献する。

Chanthawat Chieowanitcha, Phathaporn Laocharoen, Tharawan Kanokwatpaisal +3

本研究は、ソルガム由来のハードカーボンにCO2を利用した初期段階の炭素フレームワーク工学を適用し、ナトリウムイオン電池の性能向上を目指す。持続可能な材料開発とCO2利用の観点から、エネルギー貯蔵の脱炭素化に寄与する可能性がある。