論文・プレプリント

Ansan Pokharel, Terence Musho

本短報は、かんらん石の水飽和試料を用いた大気圧下でのマイクロ波蛇紋岩化実験を報告する。マイクロ波照射により水素濃度が従来の加熱に比べ約12倍増加し、速度も約2 ppb/sから10 ppb/sに向上した。電磁波刺激が蛇紋岩化反応を加速する可能性を示唆し、地質水素生産の新たな手法としての評価を促進する。

Philip Conroy, Ramon Hanssen

本研究は、衛星搭載の合成開口レーダー干渉法（InSAR）を用いて、泥炭土上の排水・耕作された草地からのCO2排出量の上限を推定する手法を提案。オランダ西部を対象に、1haあたり年間21.5tCO2相当の排出上限を特定し、地域全体では2.3MtCO2/年（2019年のオランダ総排出量の1.3%）と算出した。本手法は将来排出量の予測や沈下対策の効果評価にも応用可能。

Carla Campos Morales, Wei Peng, Dan Loughlin +2

本論文は、短期的な産業政策（補助金や規制など）が、深い脱炭素化の達成を通じて長期的な健康便益にどのような影響を与えるかを分析する。政策のタイミングと規模が健康アウトカムに与える影響を定量化し、早期行動の重要性を示す。

Guo B, Islam MT

本研究は、CO2を破砕流体として利用し、ガスハイドレート層内でのCO2-CH4交換プロセスにおける圧入性向上のための事前評価を目的としている。新たな解析モデルを開発し、CO2注入率や性状が破砕ネットワーク形成に与える影響を分析。高注入率・高粘性は短い破砕を増やすことを示した。CCUSと天然ガス回収の両立に貢献するツールを提供。

Sarker K, Sarker J

本論文は、デジタルツインと群知能を活用したカーボン・アウェア自己修復スマートグリッド（CASH-SG）フレームワークを提案する。故障予測、自律的再構成、排出削減を統合し、IEEE標準バスシステムでのシミュレーションにより、従来手法と比べて炭素排出削減、復旧時間短縮、コスト低減、安定性向上を実証した。

Elzen Md, Hooijschuur E, Dafnomilis I +6

2025年に約130カ国が提出した2035年向け気候計画（NDC）を分析。無条件NDCで2035年の排出量が2019年比約7%削減されるが、パリ協定の1.5℃目標には不十分。G20では豪州、EU、日本、英国がネットゼロ目標と整合したNDCを設定。未ピーク国は急速な脱炭素化を求められる。

Toyohara, Jin, Zhou, Weisheng

本論文は、日本のデータセンターを対象に、立地、エネルギーシステム、炭素価格を統合したボトムアップモデルを開発し、コスト最適な脱炭素経路を提示する。再生可能エネルギーの導入量や系統電力の脱炭素化の進展に応じた費用効果の高い戦略を明らかにし、2030年および2050年目標達成への示唆を与える。

Sardar Dilbag Singh Khalsa

本特許は、大気中のCO2を直接回収し、燃料や建設材料などの有用な副産物に変換し、酸素を放出する装置を開示する。太陽光発電で駆動し、モジュール式で住宅から工業まで適用可能。実証データはなく概念設計段階。

Toqeer Ali Syed, Ali Akarma, Muhammad Tayyab Naqash +3

本論文は、気候変動に強い都市を実現するためのエージェント型AI（AAI）の役割をPRISMAガイドラインに従ってレビュー。自律的意思決定やマルチエージェント協調などの特徴を持つAAIが、スマートモビリティ、エネルギー予測、防災など様々な分野で応用されている一方、統合的なフレームワークが不足していると指摘。そこで、デジタルツインとAAIを融合した新たなアーキテクチャを提案し、持続可能性目標の最適化にPareto手法を導入している。

Amir M. Gazar, Chloe Jackson, Georgia Mavrommati +2

本論文は、電気システムの脱炭素化計画において、経路間の不確実性の相関を考慮した新しいモデルPHASEDを提案する。ニューイングランドの8つの経路に適用し、コスト差に対する信頼性を大幅に向上させるとともに、土地利用、鳥類死亡、大気質などの多面的な影響を評価。農村部が都市部よりも大気質改善の恩恵を受けることを示した。

Diop M, Skorek AW, Moustapha Diop M

本論文は、PEM水電解槽の異常検知のためにデジタルツインと機械学習を組み合わせたハイブリッドシステムを提案。Azure Machine Learningを用いて電流、電圧、水素流量をリアルタイム予測し、デジタルツインで可視化する。予測モデルはExtreme Random TreesとElastic Netを採用し、決定係数0.99以上の高精度を達成。これにより故障予測と寿命延長が可能となり、グリーン水素生産の効率向上に寄与する。

Tsani, Tsamara, Onodera, Hiroaki, Pelser, Tristan +1

本リポジトリは、日本の洋上風力、陸上風力、開放型太陽光発電の容量ポテンシャルを計算するためのコード、土地利用データセット、逆ビューフェイスマップを提供する。ETHOS.GLAESとETHOS.REFLOWのオープンソースワークフローを利用し、高解像度データセットを含む。

Toyohara, Jin, Zhou, Weisheng

本研究は、日本のデータセンター向けにコスト最適な脱炭素化経路を導出するツールDC-DECOMを紹介する。再生可能エネルギー導入や省エネ対策を考慮し、複数シナリオ下での最適戦略を提供する。

Open Insights

本報告書は、カナダ保守党の2021年連邦選挙綱領に含まれる気候・エネルギー政策を、Open Insightsのエネルギーモニタリングプラットフォームを用いて評価したものである。現行政策ベースラインと比較し、2030年の排出量は約633 Mt CO2e（ベースライン比6%減）、2050年の石油需要は約910 PJ減と推定。消費者炭素価格の撤廃や低炭素貯蓄口座の導入、CCUS税制などの政策が評価された。

Hamilton, Ian, Kennard, Harry, Hsu, Shih-Che +16

2025/2026年版の本報告書は、建築・建設セクターが世界の排出量の37％、資源採取量の約50％を占めることを明らかにし、パリ協定の目標達成には未だほど遠いと警鐘を鳴らす。建物エネルギーコード、再生可能エネルギー導入、グリーンビルディング認証、エネルギー効率投資などの進捗を評価し、気候レジリエンスや住宅手頃性にも言及。2030年に向けてさらなる加速が必要である。

Lei Hu, Xiping Liu, Yu Shen +2

中国の炭素排出取引パイロット（CETP）が都市・農村間の所得格差に与える影響を検証。多期間差分の差分法を用い、CETPが所得格差を有意に縮小することを発見（約0.0296、p<0.05）。効果は時間的ラグがあり、約3.5年後に顕著に。メカニズムとして市場化効果、グリーンイノベーション効果、産業高度化効果を特定。東部地域で効果が強い。

Riasat Noor

本論文は、オーストラリアの鉱業セクターにおける脱炭素化の進捗を、Scope 1、2、3排出量に基づいて分析。西オーストラリア州とクイーンズランド州を比較し、下流Scope 3排出が全体の90%以上を占めることを示す。再生可能エネルギーだけでは限界であり、化石燃料の段階的廃止と政策調整の必要性を強調。

Munehiro Terada

本論文は情報理論的統一プログラムの一環として、エネルギーシステムの作用素代数的モジュラーハミルトニアンK_energyを定義。BNEFデータを用いたバッテリーライトの法則分析（学習率25.3%、2028年$82/kWhと予測）、太陽光・風力・核融合・水素・CCUSなど16分野の定量的深堀りと10の反証可能な予測を提供する。エネルギー転換の統一理論枠組みを提案し、材料ゲノミクスやグリッドストレージも包含する。

OSEI-GYEBI S, Adenikinju A, Adeniyi O +1

本研究は、サハラ以南アフリカ30カ国を対象に1996〜2021年のデータを用いて、再生可能エネルギー強度(REI)の決定要因を分析。REIに対して、再生可能エネルギー消費、FDI、GDP成長は正の影響、貧困率と人口増加は負の影響を与えることを発見。さらに貧困がGDP成長の効果を減殺するため、貧困削減が再生可能エネルギー移行に不可欠であると結論。地域ごとの違いも指摘。

Bhatta, Bibek

本論文は、LCOEがエネルギー転換コストの比較や政策判断に不適切であると批判。割引率の不一致やカーボンプライスの不確実性など方法論的問題を指摘し、マクロ経済的枠組みを提案する。