論文・プレプリント

Otsuki T.

本論文は、日本が2050年ネットゼロを達成する上でCCS（二酸化炭素回収・貯留）がエネルギーシステム内で果たす役割を分析する。電力・産業部門の脱炭素経路においてCCSがどの程度必要となり、どの部門に導入されるかを評価する内容とみられる。日本の気候政策・エネルギー計画に直接関連する。

Anjan Kumar, Mustafa Abdullah, Praharshkumar B. Raj +5

本論文は、二酸化炭素をメタノールへ変換する光電気化学（PEC）システムの可能性を論じる。太陽光を利用してCO2を液体燃料へ転換する技術は、CCU（炭素回収・利用）と再生可能エネルギーを結びつける脱炭素経路として注目される。抄録がなく詳細な実証結果は不明だが、メタノール合成は輸送用燃料や化学原料の脱炭素化に寄与しうる。

Vishnupriya Bhakthavatsalam, Krishna Mohan Jinka, Sharad V. Lande +1

本レビューは、CO2電解還元（CO2RR）を実験室から産業スケールへ移行させるための反応原理・触媒設計・技術経済的視点を統合的に整理する。銅系触媒によるC–Cカップリングや単原子触媒・欠陥工学などの先進構造、Hセルからガス拡散電極への移行を論じ、持続可能な炭素経済の基盤技術として位置づける。

Don Chinungi, Jeanne Louw, Johann F. Görgens

石炭ガス化の脱炭素化を目指し、天然ガス・バイオガス・回収CO2等との共ガス化8経路をAspen Plusでモデル化し、技術経済・環境評価を実施。石炭・天然ガス共ガス化＋CO2回収利用が合成ガス最低販売価格を25.4%低減し、GHGを44.3%削減。将来のグリーン水素価格と炭素税を考慮すると、炭素税が経済的収斂の主要ドライバーとなる。

Dingyi Jiang, Meihong Wang, Shouzhuang Li +3

カルシウムルーピング（CaL）によるCO2回収技術を、発電所および脱炭素困難産業への適用に焦点を当てて批判的にレビューした論文。技術性能・経済性・環境影響・スケールアップ経路を横断的に評価し、実装上の課題と将来展望を整理している。

Sakwe Adianimovie

本研究は、ペリウィンクル廃殻由来の活性炭を用いた充填層吸着ユニットを設計・シミュレーションし、CO2回収における物質移動帯長さ（LMTZ）の影響を検討した。破過点前の床長0.44mで501秒に95.7%、破過点後0.65mで919秒に97%のCO2除去率を達成し、大気質改善への有効性を示した。

Katinka Maack, Reza Shirmohammadi, Ciprian Cimpan +1

本論文は、デンマークの地域エネルギーシステムに統合されたe-メタノール生産のためのCCU（二酸化炭素回収・利用）を動的に技術経済評価したものである。再生可能電力や水素供給と連動するCCUのコスト・収益性を時間変動を考慮して分析し、脱炭素燃料の実装条件を明らかにする。地域規模でのCCU統合の実現可能性と経済性評価に貢献する。

Zhaoyu Yang, Suxia Ma, Guanjia Zhao +1

石炭依存の地域熱供給を脱炭素化するため、風力・太陽光・蓄電・石炭CHP・CO2回収・電動ボイラーを統合したエネルギーハブの容量計画と運用最適化モデルを構築した。ライフサイクルコスト(LCC)を目的関数とし、改良ビートルアンテナ探索法で解いた。最適構成は風力22.5MW、太陽光15.5MW、蓄電池17.5MW、CO2回収360t/h等でLCCは37.7百万ドル。蒸気抽気加熱が最も経済的、電動ボイラー単独が最も低炭素だが高コストというトレー…

A.K. Sethi, Yogesh Shrivastava, Om Vikash

産業排ガスに接続したパイロット規模CCUプラントの技術経済評価を行った研究。資本費・運営費からCO2回収の均等化コスト、IRR、NPV、回収期間を試算し、回収は高エネルギー penalty を伴うものの、利用ルートの選択が経済性を高めることを示す。感度分析がスケールアップの実現性を大きく左右する。

Ahmed Elsayed

海水淡水化で生じる濃縮廃棄物（ブライン）を炭素回収・鉱化に活用するプロセスを、機械学習で最適化する研究。廃棄物処理とCO2固定を同時に進める統合的アプローチを提示し、運転条件の最適化により回収効率やコストの改善を狙う。抄録がなく詳細は不明だが、CCUSとAI応用の交差領域として注目される。

Zhuoshu Bai, Yang Yang, Yahui Yang +5

CO2回収と電気化学変換を一体化した反応性炭素回収（RCC）のうち、アミン媒介系の界面科学を体系的に整理したレビュー。カルバメート還元は気体CO2電解より反応性が低く、電気二重層内のプロトン化アミンによる電荷遮蔽とカルバメート陰イオンの静電反発が電子移動を阻害する。電解質設計（アミン最適化、陽イオン添加、界面活性剤）と電極工学（表面酸性サイト、活性中心選定、構造制御）の戦略を提示し、活性炭素種の同定と反応器設計を今後の課題とする。

Hon Chung Lau, Steve Tsai

アジア太平洋のデータセンター電力容量は2025年の16GWから2030年に70GWへ4.4倍増し、それに伴うCO2排出は46Mtpaから177Mtpaへ3.8倍増と推計。インド、日本、豪州などは石炭火力依存が強く、2030年には25地点でDC由来CO2が1Mtpaを超える。うち16地点は近隣に100年以上の貯留可能な帯水層があり、DC由来CO2の76%をCCSで削減可能。日本・韓国・シンガポールはエネルギー自給率が低く、輸入途絶リスクへ…

Renee Elizabeth Carver Miller

ベリット系カルシウムスルホアルミネートセメント（BCSA）に、FGD廃灰・石炭灰・製紙廃棄物などの産業廃棄物を混和材として添加し、力学性能を維持しつつ内包CO2を削減できるか検証した。FGD廃灰が最良の混和材で、単位強度あたりの炭素強度を一貫して低減した。セメント脱炭素の実用的な材料戦略を示す。

Martin Otundo Richard

本政策ブリーフは、ケニアの2050年ネットゼロ目標に向け、モンバサ工業地帯の産業CCSと沿岸マングローブのブルーカーボンという二つの炭素隔離経路を統合する戦略を提示する。CCSは大規模削減が可能だが高CAPEXとエネルギー penalty が課題であり、ブルーカーボンは低コストで生物多様性の共便益があるが検証枠組みが未整備である。両者を単一の国家緩和枠組みに統合し、主権炭素インセンティブとPPPで資金リスクを低減する「プロジェクト後持続…

Zihao Teng, Lizhuo Wang, Jun Huang

本総説は、CH4とCO2を同時に高付加価値合成ガスへ転換するドライリフォーミング（DRM）の触媒設計を、表面反応ステップから実装戦略まで体系的に整理する。活性サイト工学と担体機能制御の二軸で耐久性・低コスト化の方策を示し、機械学習・エネルギー支援触媒・プロセス強化・技術経済評価を統合した商業化ロードマップを提唱する。

Denzel Christopher Makepa, Tariro Tecla Manhongo, Paul Zvawanda +1

バイオマス利用と炭素回収（CCS）を組み合わせ、大気中CO2を正味で削減するネガティブエミッション技術の統合プロセスを扱う研究。BECCS等の脱炭素経路における実装可能性を検討する内容とみられるが、抄録がなく詳細な手法・成果は不明。

Sahar Ahmed, Saeed Almeer, Mozan Mahmoud +2

石油・水素産業の脱炭素化に向け、深共晶溶媒（DES）を次世代CO2回収プラットフォームとして評価した批判的レビュー。アミン機能化DESは0.5〜1.35 mol/molのCO2吸収能を示し、LCAではMEA比で富栄養化・毒性影響が40〜60%低い。ただし高粘度が産業実装の障壁となり、TRLは2〜4に留まる。粘度低減（<50 mPa·s）、標準ベンチマーク、パイロット実証が今後の課題。

Wang T.

CCUS（二酸化炭素回収・利用・貯留）領域の特許引用ネットワークを分析し、技術知識がどのように流れ、イノベーションがどの軌道をたどるかを可視化した研究。抄録がなく詳細は不明だが、脱炭素技術の普及経路や研究開発の重点把握に資する手法を提示する。政策・産業応用の含意は限定的。

Sugihardjo

東カリマンタンを対象に、CO₂排出源と貯留層のマッチング（ソース・シンクマッチング）に基づくハイブリッドCO₂-EOR貯留の概念モデルを提示する研究。石油増進回収による経済性とネットゼロ排出の両立を狙う。抄録がなく、定量評価や政策含意の詳細は不明。

Zhihan Huang

本論文は、再生可能エネルギーを用いてCO2を有用な化学物質や燃料へ変換する電解還元（CO2RR）技術について、CO2の発生源、基礎原理、金属系・炭素系・複合触媒の最近の進展を概説している。金属系は高活性、炭素系は低コストで構造柔軟性と導電性に優れ、複合系は高効率・選択性・安定性を兼ね備える。今後の課題として反応機構の解明、新触媒開発、活性サイト制御、工業規模へのスケールアップを挙げている。