論文・プレプリント

Shukai Zhan

本研究は、中国新エネルギー車メーカーBYDを事例に、ESG関連開示イベントが株式評価に与える影響をイベントスタディ手法で分析。CNINFOプラットフォームからの公表情報と第三者ESG格付け更新を用いて、異常収益率と累積異常収益率を計算。実証結果は、ESG情報が投資家の評価判断に影響を与えることを示唆している。

Wei Cai, Yanqi Sun, Cheng Xu +2

中国A株企業4065社の2009-2021年データを用い、ESG格付の不一致が株式流動性を有意に向上させることを発見。アナリストの注目が媒介効果を持ち、非国有企業や赤字企業で効果が強い。格付の不一致が情報シグナルとして機能することを示唆。

Delane D. Naidu

本研究は、南アフリカ企業のESG開示が信用リスクに与える影響を検証。2017〜2023年のデータを用いた分析により、開示の向上がデフォルト確率を低下させ、信用モデルスコアを改善する一方、債務コストには影響しないことが明らかになった。ガバナンス開示がデフォルト削減を促進し、環境・社会の柱が信用スコアを強化する。新興市場におけるESGと信用評価の関連性を示す実証研究。

Qirun Chen

本稿は米国市場を対象に、企業のESG評価が新規公開株(IPO)の価格設定効率に与える影響を分析。ESG情報開示が情報非対称性を緩和し投資家の信頼を高めることで初日のアンダープライシングを低減する一方、グリーンウォッシュや評価の不一致がそのシグナル効果を弱める可能性を示唆。理論枠組みの拡張と実務への示唆を提供。

Shami, Anis

本論文は、欧州の上場企業366社の年次報告書（2020-2022年）を用いて、非財務報告フレームワークと二重重要度（DM）の採用がESG格付けに与える影響を分析。結果として、報告フレームワークの採用は高いESG格付けと関連するが、DMの早期採用はまだ有意な影響を示さない。報告慣行が持続可能なビジネスモデルの評価に果たす役割を実証する。

null Simona Heseková

本論文は、ESG格付けの信頼性が金融市場での活用に不可欠であるとし、EU規則2024/3005がESG格付けの透明性向上と情報開示に貢献することを評価する。また、業種分類が格付け手法に影響を与えることを実証し、スロバキアにおけるリスクを特定する。

Jiayin Sun

本論文はESGパフォーマンスが自己資本コストに及ぼす影響を実証的に分析。リスクプレミアム低減、情報非対称性の緩和、投資家基盤拡大の3チャネルを通じて、優れたESG開示が資本コストを低下させることを示す。一方でESG効果は制度文脈や格付不一致などの調整要因に依存する。隆基緑能とSolyndraの比較分析から、ESG戦略の重要性を強調。

Su-Young Choi, Heejeong Shin

本研究は、ESG格付けデータが企業価値評価における市場の財務情報への過小反応を緩和するかを実証分析。ESG情報開示企業では市場の過小反応が軽減され、特に高ESG格付け企業で顕著。結果は内生性を考慮した追加分析でも頑健。強制ESG開示制度の必要性を部分的に支持。

Yen-Yu Liu, Pin-Sheng Lee

本研究は、台湾上場企業の2016-2024年データを用いて、Cox生存分析によりESG格付け低下までの時間を分析。任意開示は非開示に比べてESGパフォーマンス持続性を延長する一方、強制開示は上限基準を超える企業のみ効果がある。非会計事務所による保証が持続性向上に関連する一方、会計事務所保証は有意な関連を示さない。

Jan Schneemeier, Adelina Barbalau

本論文は、ESG格付けが投資家の非財務的選好を企業に伝えることで、企業のESG開示操作のインセンティブを強化するメカニズムをモデル化する。格付けの精度が高いほど操作意欲は高まるが、同時に操作の価格影響は低下するため、均衡操作量は格付け精度に対して非単調となる。中程度の精度の格付けは、格付けがない場合よりも投資家の厚生を悪化させうる。

Veronika Chala, Bohdan Demydov

本論文は、ウクライナの欧州統合の文脈において、企業の非財務報告の信頼性を検証するESG監査の導入を検討する。EUのCSRDやESRSに基づく保証水準（限定的保証と合理的保証）の比較や、EU各国の導入状況の分析を通じて、ウクライナが段階的なESG監査導入を行うべきだと提言する。

Cañada Gracia, Marta

本稿は、IbonarのMarta Cañada Gracia氏が開発した再生影響スケール（RIS）の概念を紹介する。RISは6つの資本（自然、社会、経済、文化、ガバナンス、システム）を-2（退化）から+3（システム触媒）で評価し、非補償ルール（最低値が全体評価）を採用する。持続可能性（害を出さない）と再生（システムを改善）を区別し、ESRS、EUタクソノミー、TNFD、SBTiなどの国際枠組みに準拠している。

Dr. Shrinivas R Patil

インドのESG投資信託と従来の大型株ファンド10組ずつのマッチドペア分析。シャープレシオ、ファーマフレンチ3ファクターモデル、ペアt検定を用いて5つの市場体制で検証。ESGファンドは有意に高いシャープレシオ（0.968対0.574）と年率2.18%のアルファを達成。SEBIのBRSR報告義務導入後にESGデータ品質が向上しアルファが改善した。

Podapala Siva Reddy, Gandla Archana, Saranleen Kaur +2

インドの上場・大規模非上場企業の財務エグゼクティブ312人を対象とした調査により、ESG指標の資本予算への統合要因をPLS-SEMで分析。ステークホルダー圧力、ESG認識・能力、組織文化、ガバナンスの4因子が公式化された統合プロセスを介して予算編成に影響することを実証。SEBI BRSR規制の下での開示と資本配分のギャップを示唆。

Taras Gagalyuk, Volodymyr Metelytsia, Vladislav Valentinov

ウクライナ農業部門を対象に、戦時下でのESG指標の実用的重要性を検討。大企業は国際金融や輸出向けバリューチェーンとの結びつきからESGを戦略に組み込む一方、中小企業は間接的に影響を受ける。紛争下での情報開示の困難やデータ断片化、制度的支援の不足がESG普及の不均一性を生むと指摘。

Tegar Ditya Pragama, Disman, Heny Hendrayati +1

本論文は、インドネシア証券取引所上場の森林利用企業を対象に、GRI基準に基づくESG開示データセットを構築した。2023年・2024年度の71社年観測（41社）をカバーし、パーム油、パルプ・紙、林業の3セクターを含む。144指標の二元コーディングで高い信頼性を達成。EU森林減少規制（EUDR）下での国際的監視に対応する重要なデータを提供する。

Renu Goyal, Dr. Shikha Singh

本論文は、サステナビリティ報告における重要業績指標（KPI）と環境・社会影響評価の二部構成。KPIの選定方法、既存フレームワーク、長所・短所を整理し、影響評価の手法と報告への統合について論じる。最新の規制・基準動向を踏まえた実践的な知見を提供する。

Patil, Shrikant L

本研究は新興経済国の上場企業を対象に、ESG導入が企業収益性に与える影響をパネルデータ分析で検証。ESGスコアと財務指標（ROA、ROEなど）の関係を業種や制度要因で条件付け、ESG導入が長期的な財務パフォーマンス向上に寄与する一方、その効果は制度の質や開示の信頼性に依存することを示唆。

Valentina Beretta, Chiara Demartini, Eugenia Parodi +1

本研究はイタリアの銀行における持続可能性報告の質（SRQ）の進化と収束を2017-2023年のデータで分析。制度的圧力が報告品質を向上させたか検証。環境開示の改善が全体の質向上に寄与したが、社会的・ガバナンス次元は安定。規制だけでは十分でないことを示唆。

Amjad Ali, Jairaj Gupta, Emad Elkhashen

本論文は、サステナビリティ開示におけるグリーンウォッシングに関する文献を体系的にレビューし、14の具体的な現れ方（開示操作、ESG報告におけるシンボルと実質の乖離、戦略的開示など）を特定した。また、これらの測定方法とコーポレートファイナンスへの影響を評価し、今後の研究の方向性を示している。