論文・プレプリント

Yunxiang Lv, Yu Yang, Yilong Han +1

低炭素資源プラットフォームにおける共有努力と会員規模の関係を分析した研究。プラットフォーム参加者が資源・取り組みを共有する際の運営戦略を検討し、会員数が共有インセンティブや持続可能性にどう影響するかを論じる。要旨が入手できないため詳細な貢献は不明だが、資源共有型ビジネスモデルの脱炭素運営に関わる示唆を持つ。

Lucía Cases Valbuena, Marina Díaz-Piloñeta, Marta Terrados-Cristos +2

風力タワー製造で生じる溶接スラグと塗料汚泥をアスファルト混合物に活用し、プラント出荷段階までのLCAを実施した。参照混合物のGWPは95.20 kg CO2eq/tで、溶接スラグで9.67%、塗料汚泥で28.28%、併用で37.95%削減された。塗料汚泥はバージン瀝青の削減と焼却回避を通じて特に有効だが、ヒト健康など一部の影響カテゴリでは順位が変わる。

Qianqian Song, Bo Wang, Zhaohua Wang

中国の低炭素電力システム転換において、気候変動に感応する建物の空調（冷暖房）需要が電力系統の柔軟性ニーズをどう変えるかを分析した研究。需要側の変動が再生可能エネルギー大量導入下での系統運用・調整力確保に与える影響を示唆する。建物部門と電力システムの連関を通じ、脱炭素経路の設計に需要側管理の視点を組み込む重要性を提起する。

Rui Zhong, Yue Qin, Shiyu Li +13

米国バランシングオーソリティの燃料別発電・需要データと気温・排出・健康影響データを組み合わせ、猛暑日は化石発電が平均43%、厳寒日は19%増えることを示した。化石比率が低い系統ほど増幅が大きく、猛暑日のCO₂・大気汚染物質排出が倍増しうる。再エネ拡大と同時に蓄電池・非化石柔軟性・需要側対策を導入しないと、極端気象時に化石依存が深まる逆説を警告する。

Salony Rajbhandari, Toshihiko Masui, Bundit Limmeechokchai +2

タイのNDC3.0と2050/2060年ネットゼロを対象に、排出ピークを2025年から2030年に遅らせる影響をAIM/EnduseとAIM/CGEの連携モデルで分析。遅延は累積排出を1〜3%増やし、短期的なGDP利得（条件付きシナリオで0.03〜0.12%）をもたらすが、2030年以降の炭素価格急騰で長期的な緩和コストを高める。早期ピークと早期対策が累積排出を減らし、長期的な緩和圧力を軽減することを示す。

Yngve Solli Heiret

欧州の国有電力会社（電力SOE）が再生可能エネルギー発電で存在感を増す中、本論文は「緑の資本主義国家」論を再構成する。国家は再エネ投資のリスク軽減にとどまらず、再エネ資産の主要な所有者・受益者として台頭していると主張する。EU自由化圧力への対応として政府が国内大手を支援し、対外拡張を通じて他国の電力供給の所有・支配を確保する「電気帝国主義」概念を提示する。

Elizabeth Rogers, Umar Mohammad, Ian Atroshchenko +4

電力系統運用の最適潮流（OPF）に、発電由来の大気汚染による公衆衛生影響を明示的に組み込んだH-OPFモデルを提案。汚染物質の拡散は排出源の立地・強度・気象に依存するため、健康影響を空間的に評価する。炭素配慮型OPF・経済性OPFとの比較ケーススタディで、発電配分・健康影響・公平性の違いを分析した。

Arkadiusz Stanisław Weremczuk, Mariusz Grębowiec

EUROSTATデータを用い、EU-27の電力・運輸・冷暖房における再エネ比率を2004–2024年にわたり比較。全部門で進展したが、電力が先行し運輸が制約となった。比率の相対的ばらつきは縮小した一方、絶対的格差は拡大し、部門間・国間の非対称性が鮮明になった。

Lelo Tshivhase

本論文はPRISMA 2020に沿った系統的文献レビュー（採用14件）により、グローバルサウスにおける公正なエネルギー移行（JET）の実態を批判的に検討する。アフリカ・中南米・南アジアの事例から、資金・技術アクセス・政策枠組みの格差、歴史的不平等、地政学的力学、気候金融ギャップが移行を不均等にしていると指摘。情報アクセス改善、調整強化、投資・資金メカニズムの整備を提言する。

Tansel Dogan, Hernan Flores, Sylwia Jarosławska-Sobór +1

EUの気候中立目標が石炭依存地域を再編する中、独ルール地方・ポーランド上シレジア・チェコ・モラヴィア＝シレジアの3地域を比較した質的研究。ガバナンス調整、閉山時期の明確さ、労働市場政策、イノベーション戦略、鉱山跡地再利用の違いを文献・政策文書・統計・再開発事例から分析。移行成果は閉山速度ではなく地域固有条件に左右され、早期計画・多層的調整・資産再利用の統合が鍵だが文脈依存だと結論づける。

Ekaterina Federova, Adam Hearn, Iljana Schubert +1

本ツールボックスは、再エネコミュニティ（REC）とポジティブ・エナジー・ディストリクト（PED）の計画・開発・運営・拡大を支援する。体系的な文献レビューから、長期的成功を左右する障壁と促進要因（メタファクター）を抽出し、実務ツールや手法と結びつけた。技術だけでなく、ガバナンス、協働、資金調達、規制、住民参加が重要であることを示す。

Jean‐Michel Glachant, Ramakrishnan Atreya

本論文は、中国・インド・インドネシア・南アフリカ・ナイジェリア・ケニア・サウジアラビア・ブラジル・チリ・トルコの10カ国を対象に、2013〜2024年のエネルギー転移の実態を21指標で測定した。太陽光・風力の成長速度、太陽光パネル・風車・リチウムイオン電池の製造とEV普及、銅・ニッケル・コバルト・リチウムの採掘・精錬を3段階で分析。10カ国中9カ国で転移は実在し、複数の経路をたどることを示す。

Isaac Ketu, Germain Stephane Ketchoua

アフリカ53カ国・2000〜2023年のデータを用い、デジタル化・知識経済・政府支出がエネルギー転換(ET)に与える影響をEKC枠組みとシステムGMMで分析。デジタル化は初期にETを阻害するが高水準では改善させ、政府支出との相互作用はETを正に促進する。知識経済は一定の閾値に達して初めてデジタル化とETの関係を強化する。所得層や都市・農村で効果は異なる。

Giulia Anna Maria Castorino, Lucrezia Manservigi, Pier Ruggero Spina +1

病院部門を対象に、2050年までのエネルギー転換に有効な変換技術と蓄電システムを特定する。粒子群最適化と混合整数線形計画法を統合し、多世代エネルギーシステムの容量と運用を同時最適化する。イタリア・トリノの仮想病院に適用した結果、将来シナリオの投資はNPV最大460万ユーロで収益性が確認され、初期投資は耐用年数内に回収される。電力価格と燃料費が収益性に与える影響も感度分析で示す。

Michał Igielski

ポーランド・ドイツ・デンマーク・スペインを対象に、デジタルトランスフォーメーション、組織学習、持続可能なビジネスモデル革新（SBMI）が再エネ転換をどう支えるかを混合手法で比較分析。デジタル成熟度が高いほど再エネ性能・革新強度・SBMIが進む傾向を示し、分散調整や参加型ガバナンス、適応学習の重要性を指摘。デジタル化・組織学習・SBMIを統合した分析枠組みを提案する。

Justin Blau, Calvin Chen, Jason Liu +1

建設業における再エネと化石燃料の利用を、建設機械と組織的意思決定に焦点を当て比較評価した事例研究。建設従事者へのアンケートから、小型・中型機械（スキッドステア、フォークリフト）で再エネ受容が進み、太陽光が最も実現可能と判明。一方、バッテリー容量、寒冷地性能、稼働停止、メーカー対応の遅れが障壁として残る。再エネ機械は小規模案件から段階的に普及し、移行期は化石燃料が併用されると結論づける。

Jean‐Claude Berthélemy, Vincent Nossek, Victor Béguerie

マダガスカル農村部で太陽光マイクログリッドを展開するパイロット事業を、地域レベルのランダム化比較試験で評価した研究。2017〜18年と2023年の家計調査により、電力アクセスと照明・携帯充電などの近代的エネルギー利用が改善し、副業的な新規経済活動も生まれたことを示す。ただし家計の富への影響は限定的で、健康面は改善したが教育面では効果が見られず、理論的変化に含まれた補完的施策の未実施が示唆される。

C. E. Gill, G. Goffey, J. R. Underhill

2023年5月開催の第1回エネルギー地球科学会議の論文集。ネットゼロ達成に向けた地球科学的協働を目的とし、炭化水素、CO2貯留、洋上風力の地盤モデリング、地熱、リチウム・水素・ヘリウム探査などを扱う。地下資源・地下空間の知見がエネルギー転換の各技術を支えることを示す。

Jean-François Sigrist, Léo Lepretre, Erwan Jacquin

海運セクターの脱炭素化経路を、複数の施策（レバー）を組み合わせてモデル化した研究。排出係数や省エネ効果の不確実性を明示的に取り込み、経路ごとの排出削減幅のばらつきを評価する点が特徴。IMO規制や代替燃料導入を巡る政策・投資判断に定量的な基礎を与える。

Elmallah M.

IMOのネットゼロ枠組みを前提に、家畜運搬船へメタノール推進を導入した場合の環境影響と規制適合性を評価した研究。代替燃料への転換が海運セクターの脱炭素と規制対応にどう寄与するかを検討する。抄録がなく詳細は不明だが、船舶の燃料転換と政策枠組みの接点を示す事例として位置づけられる。