論文・プレプリント

Syväri M.

本論文は、サステナビリティ市場における「緑」の概念が多様に表象されることで、隣接する市場との関連性の理解がどのように形成されるかを探る。市場の社会的構築と意味づけに焦点を当てた理論的・概念的研究であり、具体的な実証データや政策提言は含まれない。

Nurhusnaini, Ayu Umyana, Khristina Yunita

本研究は、インドネシア証券取引所に上場するエネルギー企業を対象に、GRI基準に基づくサステナビリティ報告の開示（経済・環境・社会の各側面）が資本コストに与える影響を実証分析した。2019年から2023年のデータを用いたパネル回帰分析の結果、いずれの開示側面も資本コストに有意な影響を与えないことが示された。これはインドネシアの資本市場がサステナビリティ情報を投資リスク評価に十分に織り込んでいないことを示唆している。

Akhmad Faizhal, Ratna Anggraini, Muhammad Yusuf

本研究は、インドネシア証券取引所に上場するエネルギー企業を対象に、独立取締役、監査委員会、収益性、企業年齢がサステナビリティ報告書の開示に与える影響を分析した。パネルデータ回帰の結果、独立取締役と監査委員会は有意な影響を与えず、収益性は負の影響、企業年齢は正の影響を与えることが示された。

Afina Amalia, Nurul Aini

インドネシアの基礎素材セクター上場企業を対象に、ROAとサステナビリティ報告が財務報告の質に与える影響を分析。企業規模がサステナビリティ報告と財務報告の質の関係を強化することを実証した。

Jenita Nur Ahadiah, Ira Wikartika

インドネシア証券取引所に上場する金属・鉱物企業を対象に、レバレッジ、サステナビリティ報告、収益性が企業価値に与える影響を重回帰分析で検証。レバレッジは負の影響、サステナビリティ報告は正の影響を示し、収益性は有意でなかった。投資家は短期的利益より長期的持続可能性を重視することを示唆。

Taufiq Andre Setiyono, Grace Tianna Solovida, Dessy Noor Farida

本研究は、ジャカルタ・イスラム指数70（JII70）上場企業を対象に、グリーン会計、炭素排出開示、イスラム社会報告（ISR）が企業価値（Tobin's Q）に与える影響を分析した。2023～2024年のデータを用いた回帰分析の結果、グリーン会計は企業価値に有意な負の影響を与え、炭素排出開示とISRは有意な影響を示さなかった。環境コストが投資家に負担と見なされていることを示唆する。

Chaiyathad Phutthadet, Ausawatap Akartwipart

本研究は、タイとシンガポールのREIT43社（2021-2025年、215のREIT年観測）を対象に、ESG開示（パフォーマンスではなく）がリスク調整後リターンと関連するかを検証。新たな15指標のESG開示指数（ESGDI）を用いたパネル回帰の結果、ESG開示はベースラインではリスク低下と有意に関連するが（β=-0.033, p=0.035）、ラグや年固定効果を加えると消滅。金利との交互作用も有意でなく、ESG開示のリスク低減シグナルは…

Aizzatut Tahiyya Nafisatul Muna, Nyata Nugraha, Iwan Budiyono

本研究は、インドネシアのシャリア株式指数（ISSI）に上場する食品飲料企業13社を対象に、ESG開示が企業価値（PBV）に与える影響をパネルデータ回帰で分析した。結果、ESG開示は同時に企業価値に有意な影響を与え、環境面は正、ガバナンス面は負の影響を示した。社会的側面は有意ではなかった。

Tiara, Khristina Yunita, Syarif M. Helmi

インドネシア証券取引所に上場するエネルギー企業39社（2022-2024年）を対象に、ESG開示と資本構成が企業価値に与える影響を分析。ESG開示は企業価値に負の影響、資本構成は正の影響を与えることを実証。ESG透明性向上が投資家にコスト負担と見なされないよう効率的な戦略が必要と示唆。

Siavash Alimadadi, Jonatan Pinkse

本稿は「炭素従属」という概念を提唱し、持続可能性ガバナンスが炭素を環境パフォーマンスの支配的指標とすることで、生物多様性を炭素換算可能な場合にのみ可視化する過程を論じる。同化・従属・排除の3つのメカニズムを特定し、環境パフォーマンスの比較可能性と監査可能性が生態学的複雑性の抑圧によって達成されるというガバナンスのパラドックスを指摘する。炭素中心システムへの生物多様性の統合よりも、炭素と生物多様性のトレードオフの可視化を提言する。

Andrea Caccialanza, M. Cotugno, S. Perdichizzi +1

本研究は、G20の11カ国、2,202社の上場非金融企業を2010年から2021年まで分析し、CSR委員会の存在と構成がESGパフォーマンスに与える影響を検証。取締役会の規模、ジェンダー多様性、独立取締役比率がESGスコアに正の影響を与え、CSR委員会の独立性とCFOの参加がESG論争を減少させることを発見。政策提言として、規制当局やESG評価機関は委員会の構成を重視すべきと示唆。

Surayya Jamal, Muhammad Faizan Malik, Ahmad Zeb

本研究は、パキスタン上場企業180社の2016-2025年のパネルデータを用いて、経営者能力が炭素パフォーマンスに与える影響と、ESG実践の媒介効果を検証した。固定効果回帰、媒介分析、System GMMを用いた分析の結果、経営者能力は炭素パフォーマンスを有意に向上させ、ESG実践がその関係を部分的に媒介することが示された。

Michelle Gracella, Yanti Yanti

インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業91社を対象に、ESG開示、レバレッジ、企業規模がROAに与える影響をパネルデータ回帰で分析。ESG開示は負で有意でない一方、レバレッジは負に有意、企業規模は正に有意。

Maghfiratul Aini, Erna Chotidjah Suhatmi, Umi Hanifah

本研究は、インドネシア証券取引所の基礎産業・化学セクター企業を対象に、サステナビリティレポート開示と機関所有が企業価値に与える影響を検証した。重回帰分析の結果、機関所有は企業価値に有意な正の影響を与えるが、サステナビリティ開示は有意な影響を示さなかった。開示が形式的で投資家へのシグナルとなっていないことを示唆する。

Eliwa Y.

本論文はEU諸国の企業データを用いて、ESGプラクティスが負債コストに与える影響を実証分析したものである。ESGスコアが高い企業ほど有利な借入条件を得られる可能性を示唆し、ESG情報開示の経済的価値を裏付ける。投資家や企業の資金調達戦略に示唆を与える。

Dias A.

本論文は、企業のコーポレートガバナンス構造が社会的責任（CSR）情報の開示に与える影響を検討する。ガバナンス指標と開示の質・量の関係を分析し、企業の説明責任向上に寄与する要因を明らかにする。

Kareem AL Ani M.

本論文は、湾岸協力会議（GCC）諸国におけるCSR開示と財務報告の質との関係を実証的に検証する。CSR開示が情報の非対称性を低減し、財務報告の信頼性を高める可能性を示唆する。GCC地域特有の制度的文脈を考慮した分析が特徴である。

Dunfjäll M.

本稿は、EUのCSRD導入に伴う企業サステナビリティ報告のマテリアリティ評価の変化を検討する。ダブルマテリアリティの適用課題や、報告実務への影響を論じ、企業が直面する機会と課題を整理する。

Kengkathran S.

本論文は、マレーシアとオーストラリアの上位100社を対象に、ESG開示が財務業績に与える影響を実証分析する。ESG開示の程度と企業価値や収益性との関連を検証し、地域間の差異や投資家の評価を考察する。結果は、ESG開示が財務パフォーマンスに有意な影響を与える可能性を示唆する。

Elmghaamez I.K.

本論文は、多国籍企業におけるESG開示と財務業績の関係を、取締役会の常設委員会（監査・報酬・指名など）の構成がどのように調整するかを実証的に分析する。ESG開示の質と企業統治構造の相互作用が企業価値に与える影響を検討し、委員会の独立性や専門性が重要であることを示唆する。