論文・プレプリント

Z. Sanusi, Nur Aima Shafie, A. Ghazali +2

本概念論文は、ESG報告が形式的なものに留まる「象徴的報告」の問題を指摘し、報告を経営に統合する5つのメカニズム（取締役会のオーナーシップ、マテリアリティ規律、目標アーキテクチャ、内部経済的連携、検証）を提案する。Ørsted、Microsoft、Unilever、SD Guthrieの比較分析から、開示が実質的な説明責任をもたらす条件を明らかにし、マレーシアの強制開示制度への示唆を提供する。

Marisa Dwi Irmawati, Utami Puji Lestari

インドネシア証券取引所（BEI）上場の観光企業2社（PANR、DYAN）を対象に、GRIスタンダードに基づくサステナビリティ報告の開示コンプライアンスを分析。2023年と2024年の報告書を内容分析し、binary scoreで評価した結果、全体の開示レベルは「Limited Disclose」と低く、2024年に改善傾向が見られた。環境（GRI 300）の開示が最も多く、経済（GRI 200）が最も少なかった。

Mutmainah Mutmainah, Melinda Wijaya

インドネシア証券取引所上場のテクノロジー企業23社（2023-2025年）を対象に、デジタルイノベーション、無形資産、サステナビリティ報告が企業価値（Tobin's Q）に与える影響を実証分析。サステナビリティ報告は企業価値に有意な正の影響を与え、ESG透明性が投資家の信頼を高める高品質シグナルであることを示した。一方、デジタルイノベーションは短期的な費用負担として負の影響が見られた。

Dennis Kwesi Botwe, Vida Awatey, Freda Nunana Nukunu +3

本研究は、ガーナ証券取引所上場企業を対象に、サステナビリティ報告（ESG開示）が公正価値測定の質に与える影響を実証的に検証する。2019年から2025年の年次報告書等の二次データを分析し、記述統計、相関分析、重回帰分析を用いる。予想される結果は、サステナビリティ報告が透明性を高め、情報ギャップを縮小し、公正価値測定の質を向上させるというものである。新興市場からの知見を提供する。

Iriana Auliyah Iriana, Jesicha Ardhyana Destriani, Mursalam Salim +2

インドネシア鉱業企業を対象に、サステナビリティ報告書の開示、企業規模、流動性が企業価値（PBR）に与える影響を分析。2020〜2024年の14社・70企業年データを用いた重回帰分析の結果、開示は負の有意効果、企業規模は正の有意効果、流動性は非有意だった。開示がコストやリスクのシグナルと解釈される可能性を示唆。

Rani Manik, Jummaini, Rico Nur Ilham +1

本研究は、インドネシア証券取引所に上場する石炭企業11社を対象に、ESG開示と収益性が企業価値に与える影響をパネルデータ回帰で分析した。環境開示は企業価値に正の影響を与えるが、社会開示は負の影響、ガバナンス開示と収益性は有意でないことが示された。同時にはESG開示と収益性は企業価値に正の影響を与える。

Chammy Lau, Pamela Ho, Barry Mak +3

本論文は、航空旅客のサステナビリティ報告書に対する選好を分析するためのAHP（階層分析法）に基づくフレームワークを提案する。旅客の優先事項を体系的に評価することで、航空会社が報告書を改善し、ステークホルダーの期待に応えることを目指す。

Muh. Rezky Ananda Putra, Emilia Nurdin, Yuli Lestari Labangu

本研究は、インドネシア証券取引所に上場する鉱業企業39社（2022〜2024年）を対象に、ESG開示が企業の投資決定（設備投資比率）に与える影響をパネルデータ回帰で分析した。結果、ESG開示は投資決定に正の影響を持つが統計的に有意ではなく、企業規模・収益性・レバレッジも有意な影響を示さなかった。インドネシア鉱業セクターでは、ESG開示がまだ投資配分の決定的要因になっていないことを示す実証的証拠を提供する。

Jyoti Vishwakarma, Dr. Sunil Kumar

本研究は、インドのBSE ESG指数構成企業194社を対象に、ESGスコアが収益性と市場評価に与える影響をパネル回帰で分析。ESGスコアはTobin's Qを有意に高める一方、短期的なROEやROCEをわずかに低下させることを示し、長期的な市場評価と短期的な収益性のトレードオフを示唆。

Herly Nurlinda, Yanti Yanti

本研究は、インドネシア証券取引所上場企業のESG開示が株式リターンに与える影響を分析した。2022年から2024年の228のデータを線形回帰で分析し、ESG開示と株式リターンの間に正の有意な関係があることを確認した。シグナリング理論を支持し、ESG透明性の向上が投資家の信頼を高めることを示唆している。

Huimin Shao, Qing Jin, Jia Zhou +4

中国A株上場企業の2010〜2024年のデータを用い、ESGパフォーマンスが財務パフォーマンスに与える影響を分析。グリーンイノベーションが媒介し、財務リスクが調整することを実証。非国有企業、情報開示の質が高い企業、小規模企業で効果が大きい。

Gregorius Jeandry, Zainuddin Zainuddin, Amin Dara +2

本研究は、Scopus収録の2015〜2025年の論文を対象に、計量書誌学と系統的文献レビューを組み合わせ、財務諸表分析へのESG統合の動向を分析。ESG研究の成長と主流化、主要テーマ（ESG報告、非財務開示、IFRS、保証、リスク管理、企業価値創造）を特定。ESGは補足情報から分析の一側面へ進化し、規制圧力や報告標準化が統合を促進。統合的な財務・非財務分析フレームワークの重要性を提唱。

Taufiq Andre Setiyono, G. Solovida, Dessy Noor Farida

本研究は、ジャカルタ・イスラム指数70（JII70）上場企業を対象に、グリーン会計、炭素排出開示、イスラム社会報告（ISR）が企業価値（Tobin's Q）に与える影響を検証した。2023～2024年のデータを用いた回帰分析の結果、グリーン会計は企業価値に有意な負の影響を与え、炭素排出開示とISRは有意な影響を示さなかった。環境コストが投資家に負担と見なされていることを示唆する。

Jayaprakash S, Ashok Kumar Sahoo

本研究は、インド・ケーララ州の銀行、グリーン認証企業、ESG投資プラットフォームを対象に、グリーン会計（GA）と社会的責任投資（SRI）が持続可能な金融発展に与える統合的影響を検証した。混合手法を用い、120件の定量データと18件の定性インタビューを分析。GAとSRIはともに有意な予測因子であり、GAの効果がより強いことを示した（R²=0.568）。環境会計開示と責任投資の組み合わせが企業業績、投資家信頼、長期的な財務持続性を高めること…

Heeba Absar, Sanjay Taneja, Ewelina Idziak +1

本研究は、インドの銀行専門家415人を対象に、グリーンバンキングの強度（GBI）が企業の持続可能性志向（CSO）と環境パフォーマンス（EPE）に与える影響を構造方程式モデリングで分析。GBIはCSOとEPEに正の影響を与え、CSOはEPEに正の影響を与えることを確認。持続可能性に基づくガバナンスが重要と示唆。

Norhidayah Abu Bakar, Mohammad Abdullah, Z. Sulong

本研究は、持続可能なイスラム金融に関する文献を体系的にレビューし、計量書誌学とトピックモデリングを用いて主要テーマを特定した。5つの主要テーマ（社会的金融、ガバナンス、グリーン金融、法制度、シャリーアと業績の関連）を抽出し、標準化された持続可能性指標の欠如や規制調和の課題を指摘。将来の研究方向性を示す。

Prameswari Gentika, Rialdi Azhar

本研究は、2020〜2024年のインドネシア証券取引所上場のエネルギー企業18社を対象に、ESG開示と利益の質が企業価値（Tobin's Q）に与える影響をパネルデータ回帰で分析した。結果、ESG開示は企業価値に有意な負の影響を与え、利益の質は有意な影響を示さなかった。同時分析ではESG開示、利益の質、ROAが企業価値に有意に影響した。投資家がESG開示を評価に織り込んでいない可能性を示唆する。

E. Stephanie, Yanti Yanti

本研究は、インドネシア証券取引所の消費者非循環セクター38社を対象に、収益性、リスク、企業規模がESG開示に与える影響を分析した。結果、企業規模はESG開示に正の有意な影響を与えるが、収益性とリスクは有意でないことを示した。正当性理論を支持する知見を提供する。

S. Odunko, J. Okpe, Jeremiah Ogorry Ogbu +2

ナイジェリア上場石油・ガス企業を対象に、リスク管理委員会（RMC）の属性（規模、独立性、専門性、会議頻度）がサステナビリティ開示の質に与える影響を2014〜2023年のパネルデータで検証。固定効果回帰の結果、RMCの規模と独立性は開示の質と有意に関連するが、専門性や会議頻度は有意でない。企業年齢も有意な関連を示した。

Hafsah Haruna Rugga, Prof. N.A Kaoje, Palladan Ahmad Aliyu +1

ナイジェリアの石油・ガスおよび工業製品セクターの上場企業16社を対象に、ESG開示が企業業績に与える影響をパネルデータ分析で検証。ガバナンス開示は業績に有意な正の効果を持つが、環境開示は有意でない。長期的な持続可能性に向け、社会・環境慣行の強化を提言。