論文・プレプリント

Dalia Sipavičiūtė, A. Mačiulytė-Šniukienė

本論文は、リトアニアの金融・エネルギー部門における取締役会の女性参加の傾向と、彼女らが企業価値創造に与える影響を分析する。調査の結果、女性取締役は従業員能力開発、事業価値向上、データに基づく意思決定、ESGリスク管理（特にエネルギー部門）に貢献していることが示された。

Yazan Almnadheh, Afzalur Rashid, Eltayyeb Al‐Fakir Al Rabab'a +1

本研究は、2010年から2023年までのオーストラリア証券取引所上場企業を対象に、ESGスコアが企業の流動性管理（CLM）に与える影響を検証した。1,100の企業年次データを用いたOLS回帰分析の結果、ESGスコアが高い企業ほど純運転資本が高く、営業キャッシュフローと現金変換サイクルが低いことが示された。これは、ESG実践が資源の効率的な現金化に寄与することを示唆している。

Zhen Chang

本研究は、先進国（米国、英国、ユーロ圏、日本）の社債を対象に、ESGスコアとデフォルトリスクの関連を2018年から2025年のデータで分析。MSCIとBloombergのESG評価を用い、信用スプレッドとデフォルト確率を指標に、相関分析と回帰分析を実施。結果、ESGスコアが高いほどデフォルトリスクが低く、ESGスコアは信用リスクの変動の約14.2%を説明。特に環境（E）要素の影響が大きく、ESG情報の信用リスク評価への統合の有用性を示唆…

Gabriel Hamonangan Malau, David.H.M Hasibuan, Tri Marlina

本研究は、インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業39社（2021-2024年）を対象に、収益性、資本構成、企業規模が企業価値に与える影響と、持続可能性報告の調整効果を検証した。ランダム効果モデルを用いた分析の結果、これらの要因は企業価値に正の影響を与えるが、持続可能性報告は収益性と企業規模の効果を弱めることが示された。投資家の認識が重要であることを示唆する。

Fadillah Khoerotul Janah, Fahmaninda Listiyani, Anik Puji Handayani

インドネシア証券取引所上場の非金融企業16社（2019-2024年）を対象に、サステナビリティ報告とグリーンイノベーションが企業評判を介して財務業績に与える影響を検証。重回帰分析と階層回帰による媒介分析の結果、サステナビリティ報告は企業評判に有意な影響を与えるが、グリーンイノベーションは有意でなく、企業評判は財務業績に有意な影響を与えず媒介もしなかった。短期的には意図的な実践の経済的便益は実現していないことを示唆。

Rubushi Adamu

ナイジェリア上場石油・ガス企業10社を対象に、2014〜2023年のパネルデータを用いてサステナビリティ報告（環境・社会・ガバナンス・経済）が企業業績（ROA、Tobin Q）に与える影響を検証。環境・ガバナンス開示はROAと有意な正の関係、社会開示は弱い正の関係、経済開示は正の関係を示した。開示が投資家を引き付け、市場価値を高める可能性を示唆。

Kpochi C. Toryila

ナイジェリアの上場製造企業22社（2015-2024年）を対象に、ESG開示の質と企業価値（Tobin's Q）の関係における取締役会独立性の調整効果を検証。ランダム効果パネル回帰の結果、ESG開示の質は企業価値に正の影響を与え、独立性がその関係を強化することを示した。新興国におけるコーポレートガバナンスと持続可能性報告の重要性を強調。

Faridz Dyan Saputra

インドネシアの非金融BUMN16社を対象に、ESG開示が負債コストに与える影響をパネルデータ回帰で分析。Social開示は負債コストを有意に増加させ、Environmental・Governance開示は有意でない。ROAがEnvironmental・Social開示と負債コストの関係を緩和する。二重任務と暗黙の政府保証がBUMNの信用リスク評価に独自の影響を与えることを示す。

Yuze Nie

本研究は、中東欧（CEE）の主要エネルギー企業3社（PKN Orlen、ČEZ Group、Romgaz）を対象に、ESG開示における「ハッシュウォッシング」（意図的な情報過少開示）現象を2018〜2023年のサステナビリティ報告書・年次報告書・ESG格付けの比較分析により検証した。NFRDからCSRDへの移行期に、CEEエネルギー部門ではハッシュウォッシングが蔓延しており、その要因として規制枠組みの弱さ、ステークホルダー圧力の限界、経…

Yamina Chouaibi, Sihem Hermi

中国企業728社のパネルデータ（2018-2023）を用い、ESG実践が負債コストに与える影響を、汚職防止戦略の開示を媒介変数としてSEMで分析。結果、汚職防止がESGと負債コストの関係を部分的に媒介し、負債コストを有意に低下させることが示された。透明性と信用向上が資金調達コスト低減に寄与する。

Dinar Ayu Lestari, Dewi Susilowati

本レビューは、2021年から2025年に発表された20件の論文をPRISMA手法で分析し、ESG開示が企業価値（Tobin's Q等）に与える影響を統合した。全体的に正の影響が確認され、情報非対称性の低減、評判向上、資本コスト低減が経路として特定された。新興市場やガバナンス次元で効果が顕著であり、企業規模や成長性が調整要因となる。

Trần Thị Thu Thủy, Nguyen Thi Thanh Thao

ベトナム・ホイアンの遺産観光SMEを対象に、ESG統合への移行経路を分析。12ヶ月の炭素追跡と循環型フロー分析により、低炭素ツアーで37%の炭素効率改善、食品廃棄物の99.9%削減を達成。しかし、環境実践の成熟度（3.25/4.0）に比べガバナンス基盤（2.0/4.0）が遅れており、データ管理や報告体制の整備が優先課題と示唆。

(著者不明)

本論文は、企業の非財務施策と財務成果の関係を分析するため、線形予測項と非線形評価項を統合した最適化モデルを提案する。非財務施策の効果を定量的に評価し、財務成果への影響を構造的に捉えることを目指す。具体的な施策内容やデータは不明だが、ESG関連の非財務情報と財務パフォーマンスの関連性を扱う可能性がある。

Tashmatov Rustam Xusanovich

本稿は、コーポレート・ガバナンスへのESG原則統合の組織的・制度的・情報的メカニズムを検討する。ウズベキスタンの法規制（ZRU-1036法、PF-16大統領令、閣僚会議決議561号・221号）に基づき、IFRS S1/S2、G20/OECD原則、EU CSRDなどの国際枠組みと比較分析する。ESGリスクの統合、グリーンタクソノミーに基づく評価、二重重要度、ESG-KPIと戦略計画の連携、信頼性ある持続可能性情報開示を提案する。

Manal Khalifa Hamida Algharari, Wagdi Khalifa

中東7カ国の上場企業167社を対象に、ネットゼロ戦略の信頼性と企業評価の関連を検証。5次元の信頼性指数を構築し、信頼性が高いほどTobin's Qや異常リターンが高いことを実証。投資家が脱炭素戦略の信頼性を価格に反映していることを示す。

Tongam Sinambela, Christina Tri Setyorini, K. Srirejeki

本研究は、インドネシア証券取引所アクセラレーションボードに上場する中小企業（SME）18社を対象に、ESGの各側面が財務業績（ROA）に与える影響をパネルデータ回帰で分析した。固定効果モデルの結果、ESGの各側面はROAに有意な影響を与えず、企業規模のみが正の有意な影響を示した。ESG実践が初期段階でコンプライアンス主導であることを示唆する。

Ruijun Ma

本研究は、中国A株上場企業の2016〜2023年のパネルデータを用いて、ESG情報開示が投資家の選好に与える影響を固定効果回帰で分析。ESGスコアと超過収益（BHAR）の間に有意な負の関係があり、特に大企業・国有企業・資本集約型セクターで顕著。環境パフォーマンスが最も影響し、資金調達制約とグリーンウォッシング認識が負の影響の要因と示唆。

D. Rahayu, Najmudin Najmudin

本レビューは、サステナブルファイナンス研究におけるESGの概念化・測定・評価方法を体系的に整理し、理論的・方法論的・実証的なギャップを特定する。PRISMA 2020に基づきScopusから28件の研究を選定し、ESGが開示メカニズム、リスクシグナル、ガバナンス装置、投資基準、価値創造要因として捉えられていることを示す。ESGは資金調達効率や資本コスト低減に寄与するが、文脈依存性が高い。

J. Neafie, Amina Sagymbayeva, Kanat Kenzhetayev +3

カザフスタンの新興市場において、企業のESG開示スコアと従業員の内部認識の乖離を調査。開示ベースの評価は、ガバナンスやSDGs関連の実践を過小評価する傾向があり、グリーンウォッシュだけでは説明できないことを示した。

Awaliyah Alifi, Wahyu Dwi Agung

インドネシアのイスラム銀行BSIにおける持続可能な金融の障壁を、年次報告書と関係者インタビューから質的に分析。伝統的な信用枠組み、OJKの助言的規制姿勢、政策と実践の乖離という3つの障壁を特定し、シャリア適合に環境保護を統合することを提言する。