論文・プレプリント

Su Yan, Hongming Na, Yuxing Yuan +2

鉄鋼一貫生産プロセスにおいて、エネルギー消費・CO2排出・コストの三者がどう連動するかを分析し、多目的最適化の枠組みで脱炭素経路を検討する研究。製鉄は世界最大級の産業排出源であり、排出削減と経済性のトレードオフを定量化する点に意義がある。抄録がなく詳細な手法・結果は不明。

Baker E.

ネットゼロエネルギーシステムへの移行がもたらす公平性（equity）への影響を論じた論考。詳細な要旨は未取得だが、脱炭素経路の社会的分配面に焦点を当て、移行政策の設計における公正性の重要性を示唆するものとみられる。

Williams J.H.

本稿は米国におけるネットゼロエネルギーシステムへの移行について論じた観察論文である。要旨が公開されていないため詳細な貢献や知見は不明だが、タイトルからは米国のエネルギー転換経路や政策・産業的含意を扱う内容と推察される。

Azevedo I.

ネットゼロ排出を実現するエネルギーシステムについて、現時点で解明されている知見と未解明の課題を整理したレビュー。脱炭素経路の全体像を示し、今後の研究・政策課題を提示する。個別技術の実証ではなく、エネルギー転換の枠組み理解に資する。

Starke E.

米国とカナダのネットゼロ達成経路を比較した研究。両国の類似点と相違点を整理し、脱炭素政策の設計や経路選択の違いが結果にどう影響するかを検討する。抄録がなく詳細は不明だが、北米の気候政策比較として政策的含意が大きい。

Levesque M.Y.

オンタリオ州の金属鉱業を対象に、ネットゼロ温室効果ガス排出達成に向けた脱炭素シナリオを検討した研究。鉱業部門の排出削減経路と政策・産業上の含意を示す。詳細な手法・結果は要旨未取得のため不明。

Nasir Abbas, Farooq Ahmad, A. Akram +1

再エネがSDGs全体に与える影響を、ライフサイクル・技術別効果・エネルギーアクセス・環境正義・インパクト評価の統合により整理した概念的枠組みを提示。文脈とガバナンスが導入属性やライフサイクル活動を介してSDG成果と分配に至る経路を示し、5段階のエビデンス階梯を導入する。サービス品質や技術・サプライチェーン選択、参加と分配が誰が便益と費用を負うかを左右すると結論。6つの検証可能命題と指標案を提示する。

Andreea Claudia Șerban, Ayhan Kuloğlu, Emrah Koçak +3

OECD27カ国・2002〜2020年を対象に、低炭素R&Dへの公的支援（グリーンイノベーション代理変数）と環境政策の厳格性（EPS）がSDG-7の三側面（電力アクセス、再エネ導入、エネルギー効率）とどう関係するかをパネル分位点回帰等で分析。EPSは再エネ利用とエネルギー効率に対し分位点を通じて安定的に好ましい関係を示す一方、グリーンイノベーションと再エネの関係は下位分位で負、上位分位で正と分布依存的であることを示した。

Rong Song, Yecui Hu, Yu Liu +2

中国・済南市を対象に、水システム全体管理の複数シナリオ下で水・エネルギー・炭素の相互連関（ネクサス）を分析した研究。水道・下水処理に伴うエネルギー消費と炭素排出が、管理シナリオの選択によってどう変化するかを定量化する狙いとみられる。都市インフラの脱炭素計画における水部門の位置づけを示す事例研究。

Etienne Schneider, Alina Brad, Wim Carton +1

本論考は、CDRとCCSへの期待が気候政治の力学をどう変容させるかを政治経済学的に分析する。残余排出や「削減困難」排出への主張が、脱炭素化への抵抗と資産座礁回避の政治的戦略として機能する一方、化石資産をネットゼロに不可欠なものとして再評価する機会を生むと論じる。資産座礁・資産再評価の文献を批判的にレビューし、CDR・CCS・残余排出を前面に出す4つの研究課題を提示する。

Irina Di Ruocco

イタリアの3港湾都市（ジェノバ、リヴォルノ、ナポリ）を対象に、デジタルツインを活用した港湾エネルギー管理の枠組みを構築・比較した研究。港湾排出の大部分は海上活動が占め（80〜97%）、陸上電力の炭素削減効果は都市間で大きく異なる（0.330〜0.783 tCO2eq/MWh）。計画介入による削減率は約9〜14%だが、実施制約により効果が半減しうることを感度分析で示す。ロッテルダム等との国際比較から、統合型プラットフォームへの移行を提言す…

Mohammad Waqas Chandio, Abdul Sattar Laghari, Laveet Kumar +4

改良型マイクロガスタービンを対象に、エネルギー・エクセルギー・経済・環境（4E）を統合した評価と多目的最適化を試みる研究。低炭素な分散型発電の設計・運用条件を最適化し、効率と環境性の両立を目指す。抄録がなく詳細な知見は限定的だが、分散電源の脱炭素設計に関わる工学的貢献が想定される。

Aleksandar M. Mitrašinović, Deana Čikara

鉄鉱石および鉄含有鉱物の分解機構を、低炭素鉄製造の経路として検討した研究。Fe2O3は700℃以上、Fe3O4とFeOは800℃以上で還元が熱力学的に有利となる。真空下での直接熱分解は炭素や還元剤なしで鉄を完全還元でき、石炭・コークス・COへの依存を排除すればゼロカーボン排出が可能となる。速度論モデルと実験結果の比較では、等モルモデルと等圧モデルの乖離は小さい。

Williams Kennedy George

ナイジェリアの急速な都市化を背景に、低炭素スマートシティがSDG2030達成に果たす役割を論じる概念的研究。IoT・AI・ビッグデータを活用した都市レジリエンス向上と炭素排出削減を提唱し、包括的計画と強固なガバナンス、多主体連携の必要性を強調する。実証データは限定的で、政策提言中心の内容である。

Xiufang Liu, Lijun Zhang, 秦耀辰 +2

黄河流域の高炭素製造業を対象に、多層的視点（MLP）を用いて低炭素移行経路を分析したケーススタディ。制度・技術・市場の各層が交錯する移行プロセスを描き出す。中国の重工業地域における脱炭素の実践的示唆を含む。

Zili Chen, Lichen Liu, Wenbo Wu +2

本論文は、石炭火力の退役と再生可能エネルギー・蓄電池の拡大という脱炭素の意思決定を、AIを用いた説明可能な分析で扱う。相関分析から因果分析へと手法を発展させ、政策・投資判断の根拠をより頑健にすることを狙う。要旨が未取得のため詳細は限定的だが、エネルギー転換の定量的意思決定支援に資する研究と位置づけられる。

Chenglin Li, Yang Zhang, Yafei Xu +1

データセンターの電力需要増が石炭火力発電所の退役スケジュールに与える影響を初期データで示した研究。AI・クラウド拡大に伴う電力消費が脱炭素の進行を遅らせ得ることを示唆し、エネルギー転換と気候政策の緊張関係を浮き彫りにする。

Samuel Asuamah Yeboah, Ernest Kumi, Alex Ofori

ガーナの1970〜2023年時系列データを用い、雇用と製造業付加価値・貿易開放性・資本形成・CO2排出の長期均衡関係をARDL手法で分析。炭素・エネルギー集約型の工業化は雇用吸収力に乏しく、製造業付加価値は雇用に負の効果を持つことを示す。貿易開放性は短期的に雇用を押し上げる一方、環境劣化と雇用拡大の構造的トレードオフを指摘し、労働集約的で省エネ型のグリーン製造政策を提言する。

Kristina Igliukaite

ノルウェー・スヴァールバル諸島ロングイェールビェンを対象に、エネルギー転換プロセスにおける地域住民の包摂とリスク・ガバナンスのあり方を検討した研究。石炭依存から脱却する地域社会で、住民参加をどう制度設計に組み込むかを論じる。抄録未取得のため詳細は限定的。

Mathias Koepke, Jochen Monstadt, Kei Otsuki

本論文は、モザンビーク・大マプトを対象に、電力会社と現場職員がアクセス優先のエネルギー移行政策をいかに実施するかをストリートレベル官僚制の視点から分析する。郊外の系統拡張地域、低所得地域、高信頼性需要地域という3類型で、見かけ上の実施・選択的執行・非公式なサービス差別化という政策分岐を特定する。こうした実践は相反する要求の調整に資する一方、供給信頼性の低下やグリーン化目標の阻害、社会空間的不平等の拡大を招くことを示す。