論文・プレプリント

Muhammad Awais Ather Bashir, Yasir Bashir, Altuğ Murat Köktaş Köktaş +2

本研究はトルコの2014年国家再生可能エネルギー行動計画（NREAP）の効果を合成コントロール法で分析した。結果、再生可能エネルギーシェアが14%増加し、太陽光・風力が牽引したが、水力と温室効果ガス排出への有意な影響は見られなかった。追加政策の必要性を示唆。

Hongshuai Qi, Tong Tian, Muhammad Wasif Hanif +2

G20諸国を対象に、技術進歩（環境特許）と自然災害がエネルギー移行（SDG7指標）に与える影響を2005-2023年のパネルデータで分析。技術進歩はクリーン調理アクセスと再生可能エネルギー比率を高め、自然災害は世帯レベルの改善を妨げる一方でシステムレベルの再エネ導入を促進する。非OECD諸国で技術効果が強い。

Dan Liang, Hongxing Zhang, Zhenchuan Niu +13

北京と西安の2大都市で、エディー共分散法と年輪放射性炭素を用い2020-2024年のCO2排出変化を定量化。全都市でCO2フラックスが減少し、2021年比で北京21.6%、西安41.2%減。化石燃料起源CO2の減少が主因で、石炭から電気・天然ガスへの転換とEV普及が貢献。

Siyu Sun, Amber Pervaiz, Antonio Cimino

本研究はE7新興国7カ国を対象に、再生可能エネルギーと金融発展が生産ベース（PCO2）および消費ベース（CCO2）の二酸化炭素排出に与える影響をCS-ARDLモデルで分析。再生可能エネルギーは両方の排出を削減するが、特にCCO2に強い効果がある。金融発展単独では効果は弱いが、再生可能エネルギーとの相互作用により、グリーン技術への資金配分を通じて排出削減を強化することを明らかにした。

Sarah Ying Zheng, Shane D. Johnson, Paul Ekblom +6

このスコーピングレビューは、再生可能エネルギー、CCUS、電気自動車などの気候変動緩和技術（CCMT）に伴う犯罪・安全保障リスクを体系的に調査した。97件の関連文献から、財産犯罪、サイバー攻撃、汚職、環境被害、人権侵害、国家安全保障上の脅威の6種類20の犯罪脅威を特定。グリーンウォッシュやCCUS関連の環境被害などが具体例として挙げられ、法的・政策的対策の必要性を強調している。

Martinus Budiantara, Mulyanto Nugroho, Maria Yovita R Pandin

本研究は、インドネシア証券取引所に上場するエネルギー企業67社を対象に、サステナビリティ報告、炭素排出開示、サステナビリティパフォーマンスが監査意見に与える影響を、財務報告品質を媒介変数として検証した。PLS-SEM分析の結果、サステナビリティ報告とパフォーマンスは財務報告品質を向上させるが、炭素排出開示は向上させないこと、またサステナビリティ報告と炭素排出開示は監査意見に直接的な正の影響を与えることが明らかになった。さらに、財務報告品…

Yuxuan Du, Maalisuo Bismark Sakpiti, Inusah Sulemana

本研究は、ガーナ企業を対象に、デジタルガバナンスが企業のサステナビリティ報告の透明性に与える影響を調査。デジタル技術の媒介効果と外部保証の調整効果を検証し、デジタルガバナンスが透明性を高めることを実証した。

Jemma Nolan, Swarna Jaiswal, Jane Massy +1

本論文は、アグリフードシステムにおけるサステナビリティ報告の実施課題と改善経路を体系的にレビューする。スコープ3排出量やサプライチェーン全体の開示が焦点となり、企業の実践と規制要件のギャップを分析する。日本を含むグローバルな農業・食品産業のGX開示に示唆を与える。

Michael Opara, Caroline Hartmann, Chu Chen +1

本研究は、ナイジェリア中央銀行が2012年に導入した持続可能な銀行原則（NSBP）枠組みが、銀行セクターのサステナビリティ報告に与えた影響を分析。12行の報告書を質的に分析し、報告の収束が進み、2022年にはNSBP準拠が93%に達したことを示す。規制圧力が主な推進力であり、3段階の進化（自主的段階、遵守段階、制度化段階）を経て、実質的なパフォーマンスの評価には追加の監視・保証措置が必要と結論。

Julien Le Tellier, Maisaa Youssef, Tanner Boisjolie +5

アラブ持続可能な開発報告書2024は、アラブ諸国におけるSDGs達成の進捗をレビューする。気候変動、エネルギー転換、水資源管理などの重要な環境課題に焦点を当て、地域固有の課題と機会を提示する。

Li Zhuo

本研究は東アジアにおけるESG開示システムとグリーンエネルギー転換の関係を比較制度論の視点から分析。中国、日本、韓国を比較し、規制の強制力と市場主導の開示品質という2つの制度的次元を特定。日本は市場調整によるシグナリング効果、中国は説明責任型ガバナンス、韓国はハイブリッドモデルを採用していることを明らかにし、ESG開示の有効性は制度的文脈に依存することを示唆。

Sarah Aleigra Yuarrakhma, Eduard Ary Binsar Naibaho, Wijaya Triwacananingrum +2

本論文はASEAN諸国におけるESG開示、第三者保証の質、投資家保護の関係をデータ駆動で分析する。ESG情報の信頼性向上が資本市場における投資家保護に寄与する可能性を示唆。

Wirawan Widjanarko, Wastam Wahyu Hidayat, Yoseph Anastasius Didik Cahyanto

インドネシアの銀行を対象に、グリーンバンキング、リスク管理、ESG開示が収益性に与える影響を分析。重回帰分析の結果、グリーンバンキングとESG開示は収益性に正の効果、リスク管理（不良債権）は負の効果。ESG開示はグリーンバンキングの効果を強化し、信用リスクの悪影響を低減する調整効果を持つ。

Huanyin Guo, Xiaojuan Wang, 郑海娜

本研究は、中国A株上場企業の2017〜2023年のパネルデータを用いて、ESG開示と対外直接投資（OFDI）の関係を分析した。ChinaBond ESGデータベースから産業別指標に基づく開示率を構築した結果、ESG開示はOFDIと正の相関を示し、特に環境・ガバナンス開示の効果が強い。イノベーション能力は関係を強化する一方、資金制約やエージェンシーコストは弱める。第三者評価よりも開示自体の情報的・正当化的役割が重要であることが示唆された。

Hakan Tutumlu, Cuma Karataş

本論文は、空調システムに組み込まれたクロスフロープレート式熱回収ユニットの実験的性能評価とライフサイクルアセスメントを行った。4つの運転モード（暖房、加湿暖房、冷房除湿、再加熱冷房）での試験により、風速1.1～3.6m/sの範囲で温度効率とCOPを測定。熱回収による暖房負荷の129%カバーや冷房COP2.52～5.04を確認。トルコの排出係数を用いたLCAでは年間6,136kgCO2eqの削減を試算した。

Karen Fiona Abbey

この論文は、定量吸入器の推進剤に使用されるフッ素化ガスによるNHSの温室効果ガス排出の約3%を削減する方法を探る。乾燥粉末吸入器への移行や喘息管理の最適化により、炭素足跡を減らしながら患者アウトカムを改善する戦略を提案する。

Liqing Huang, Guangfan Sun, Jingjing Zhang

本論文は、中国の製造業企業におけるAI導入と炭素排出の関係を実証分析。AIの1単位増加が炭素排出強度を平均0.009単位低下させることを発見。AIは企業のグリーンイノベーション、全要素生産性、アナリスト監督を促進することで排出削減に寄与。国有企業、汚染企業、資金制約のある企業で効果が顕著。

Xiaodong Wang, Lei Wang, Yarui Xin +1

本研究は、わら施用下での根の成長が総土壌有機炭素（SOC）蓄積に有意な影響を与えないが、安定SOCプールへの割り当てを促進することを示した。低窒素土壌では根がわら由来炭素の閉塞態粒子状有機炭素（oPOC）や鉱物結合有機炭素（MAOC）への移行を促進し安定SOC形成を促進する。高窒素土壌では根がわら由来炭素の安定SOCへの寄与を減らすが、根滲出物由来炭素がoPOCとMAOCに取り込まれることで相殺される。微生物の炭素・窒素要求と資源利用可…

Junnan Liu, Gaoyuan Wang, Yixuan Wang +3

本論文は、地域冷却の炭素排出量を算定し、ローカルクライマゾーンを用いて熱と炭素の時空間的な結合メカニズムを解明した。都市の冷却需要に伴う炭素排出の空間分布を明らかにし、気候適応策に示唆を与える。

Diana Piroli, Alberto Pirni

本稿は、炭素予算の公正な配分に関する第一世代の研究を踏まえ、政策設計、公共的推論、制度実施、法的説明責任に焦点を当てた第二世代の研究を提案する。応用哲学の観点から、規範的なコミットメントがどのように正当化され、政策に翻訳され、争われ、執行されるかを考察する。