論文・プレプリント

Indo Sengngeng, Amiruddin, Nadhirah Nagu

本研究は、インドネシア証券取引所に上場するエネルギー企業（2019-2023年）を対象に、サステナビリティ報告書の開示、環境パフォーマンス、資本構成が企業価値に与える影響を、収益性の調整効果を含めて検証した。分析の結果、サステナビリティ報告書の開示と資本構成は企業価値に有意な影響を与えるが、環境パフォーマンスは影響しないことが示された。また、収益性はサステナビリティ報告書の開示と企業価値の関係を強化するが、他の関係は調整しない。

Meilisa Minoda Alista, Endah Susilowati

本研究は、インドネシア証券取引所上場の鉱業企業65社を対象に、財務業績と政府所有がサステナビリティ報告書の質に与える影響を、コーポレートガバナンス（GCG）の調整効果とともに検証した。分析の結果、財務業績は報告書の質に寄与せず、GCGも調整効果を持たない一方、政府所有は報告書の質を向上させることが示された。

Refadiansyah Rahmatullah, Moh Yudi Mahadianto

インドネシア証券取引所上場の消費者非循環企業42社を対象に、収益性と独立取締役比率がESG開示の質に与える影響を分析。GRI G4指標を用いたパネルデータ分析の結果、収益性と独立取締役比率はそれぞれESG開示の質に負の影響を与え、独立取締役比率はその負の影響を弱める準調整効果を持つことが示された。モデルの説明力は低く、他の要因の存在が示唆される。

Haseeb Anwar, Shahan Shah, Md Mahbub Ur Rahman

本論文はESG開示と企業価値の関係に関する理論と実証研究を批判的にレビューし、情報非対称性の低減、ステークホルダー効果、シグナリング、過剰投資のエージェンシーコストという4つのメカニズムを整理する。実証研究の統合により、ESG開示と企業価値の関連は緩やかに正だが、開示の信頼性や投資家の洗練度、制度の質に依存することを示す。新興・移行経済では外国機関投資家が主要なチャネルであり、二層的な開示格差の懸念を提起する。

Bismark Asante, David Ripplinger

米国の穀物・豆類のライフサイクル全体（ゆりかごから墓場まで）の炭素フットプリントを、ベイズ機械学習と不確実性解析を用いて評価した研究。農業由来の温室効果ガス排出量を精緻に定量化し、持続可能な農業政策やサプライチェーン排出削減に示唆を与える。

Navraj Singh Ghaleigh, Marsaili Van Looy

炭素除去が気候政策から日常の土地管理に移行する中、スコットランドや英国の農家・土地管理者が直面する法的・規制・契約上の課題を考察。参加前に考慮すべき5つの実践的質問を提示し、信頼と明確なルールが参加の鍵と論じる。

Junkai Ren

本論文は、従来の白色LEDの課題である「青色過剰」と「シアンギャップ」を解決するため、青色光励起シアン発光カーボンドット（CDs）の可能性を展望する。CDsは高量子収率と環境調和的な合成が可能で、希土類蛍光体やペロブスカイトの代替となる。ポリマーやオルモシルマトリックスへの統合により、青色光ハザードの低減と演色性の向上が示されている。将来の材料最適化やスケール合成の方向性も提示される。

Shella Megagupita Putri Marendra, Sarah Aphirta, Olivia Seanders +3

本プログラムは、ジャカルタの高校を対象に、自然を基盤とした解決策（NbS）を用いたグリーンスクール化を支援した。具体的には、衛生改善、人工湿地の導入、都市農業の推進、環境学習メディアの強化などを行い、参加者の理解度は事後テストで86%に達した。

Abdassalam A. Azamzam, Mustafa Ahmed Ben Hkoma, Salah O. Habberrih +1

本研究は、気候変動下での自然由来解決策（NbS）の水文性能を評価し、表面流出削減や洪水ピーク緩和などの効果を確認した。しかし、その効果は場所や条件に依存し、局所的な成功を流域規模に一般化できない。将来の気候下での頑健性評価の重要性を強調し、ハイブリッド型インフラを提案する。

Jie Zeng, Ojima Wada, Aairah Tanveer +6

バイオ炭のアップスケーリングには、熱分解温度の上昇が炭素安定性を高める一方で、重金属の濃縮を招くというトレードオフがある。本研究は167報の文献から1119サンプルのデータセットを構築し、原料カテゴリ（農業残渣、木材、堆肥、汚泥）ごとに重金属リスクと炭素純度の指標を提案。600℃以上では汚泥バイオ炭のリスクが22%に低減し、炭素純度は原料により大きく異なることを示した。透明で解釈可能な設計指針を提供する。

Masripah Masripah Masripah Masripah, Dianwicaksih Arieftiara, Shinta Widyastuti +1

本論文は、ASEAN-6諸国における競争の激しさと企業のビジネス戦略がESG報告に与える影響を実証的に分析する。競争環境がESG開示の質や量にどう影響するかを検討し、企業の戦略的対応を明らかにする。GX関連の開示実務に示唆を与える。

Abrar Haque Bhuiyan Nahal

本レビューは、南アジア、特にバングラデシュにおける電動・ハイブリッド航空機の導入可能性を検討する。技術進歩、インフラ整備、規制課題、環境便益を評価し、地域特有の障壁（研究開発不足、インフラ不備、高コスト）を特定する。ハイブリッド機が移行技術として有望であり、バッテリー進歩により完全電動機の実現可能性が高まると結論付ける。

Kwadwo Boateng Prempeh, Mohammed Musah, Thomas Appiah +2

ガーナの再生可能エネルギー移行における資源レントと金融発展の影響を段階的に分析。近代化が移行を制約する局面を実証し、政策含意を提示。

Meredith Fowlie

本稿は、クリーンエネルギー移行における電気料金の役割を検討し、現在の料金構造が移行を促進または阻害する方法を米国・欧州の事例から分析する。料金改革の革新を紹介し、エネルギー消費と技術導入を促進する価格設計の重要性を強調する。

Ranjith Kumar Modi, NAVEEN SIRIMAN

本論文は、トランプ政権下での米国のパリ協定からの再離脱が、世界の脱炭素化の勢いを大きく減速させず、むしろ国際気候ガバナンスの重心移動を加速させ、インドがより強い役割を担う余地を生むと論じる。比較アメリカ研究の視点から、米国の気候関与撤退を国内政策決定だけでなく、気候責任や国際的リーダーシップの概念を問い直す生態文化的・政治的テキストとして捉える。さらに、インドがポスト植民地的発展課題、気候正義、歴史的責任、エネルギー安全保障、経済成長の…

Aishwarya Machani

EUの2040年気候目標の実施には、市民の正当性が不可欠である。エストニアとポーランドの気候市民会議は、概念的な影響（意識変容）は達成したが、政策への直接的な影響は限定的だった。長期的な民主主義への投資として設計し、明確な政治的委任とフォローアップが必要である。

Victor Odokowo, Robert Poku, Oyinkepreye Lucky Bebeteidoh +1

本研究は、ギニア湾を航行するタンカー船に有機ランキンサイクル（ORC）をレトロフィット導入した場合の経済性を、熱力学・質量・エネルギー収支と経済指標を統合して評価した。結果、ORC改修は廃熱を電力に変換し、運航・経済性能を向上させる。CAPEX 20〜60%で魅力的であり、金利8%未満でNPVが強く正、燃料価格上昇はIRRに好影響で投資回収期間は4年未満となる。稼働時間が基準の60%未満ではNPVが負になるが、60%以上で正となる。船舶…

Fidela Dzatadini Wahyudi, Si Yusuf Al Hafiz, Muhamad Irwan +1

本研究は、ASEAN諸国における再生可能エネルギー進展が環境改善やジェンダー平等に必ずしも結びつかないことを、2016〜2023年のデータを用いて実証した。マレーシアは比較的整合的だが、カンボジアやインドネシアなどでは再生可能エネルギー進展にもかかわらずPM2.5改善が見られない。ジェンダー不平等は改善傾向にあるが、その速度は一様でなく、エネルギー転換と正義のギャップを概念化している。

Patrick Stuhm, Dirk Scheer

本論文は、再生可能エネルギー施設の社会的受容性を分析するための「受容ミリュー」枠組みを提案する。地域コミュニティの共有価値観が受容性に与える影響を重視し、従来の受容性研究を拡張する。再生可能エネルギー導入の社会的側面に焦点を当てた理論的貢献である。

Dinh Nghi Dung Le

本研究は、米国の州別データ（2001-2023年）を用いて、天候依存型再生可能エネルギー（WD-RES）の普及が停電リスクに与える因果効果を、一般化ランダムフォレスト（GRF）による因果機械学習で推定した。地域の気象条件や経済的脆弱性、蓄電容量などの異質性を考慮し、優先的投資ゾーンを特定。再生可能エネルギー移行における送電網の強靭化とエネルギー正義に政策的示唆を与える。