論文・プレプリント

Kartikasary M.

本論文は、東南アジア企業のESG報告書の質と企業価値との関連を実証的に分析する。報告書の質が高い企業ほど市場評価が高い可能性を示唆し、開示の重要性を強調する。地域特有の制度的文脈を考慮した分析が特徴。

Peng Z.

本論文は、社会的に選好される企業（例：評判の高い企業）がESG情報開示を積極的に行うかどうかを実証的に検討する。企業の社会的選好性とESG開示の関係を分析し、開示戦略の決定要因を明らかにすることを目的とする。

Purwantini C.

本論文は、産業分類が企業のESG開示に与える影響を検証し、CEOの権力がその関係を調整することを示す。実証分析により、産業特性と経営者の影響力が開示戦略に重要であることを明らかにする。

Fei Wu

本研究は、ESG格付機関間の乖離が企業の長期信用調達（患者資本）に与える影響を、二方向固定効果モデルで実証分析した。結果、格付乖離は患者資本を有意に高め、特に非国有企業や非高汚染産業で顕著である。また、メディア注目は負の調整効果を持つ。規制当局や金融機関への示唆を提供する。

Chinzorig Chuluun, O. Gotov

1976年から2025年までのコーポレート・ガバナンスとESG研究の知的構造を、PRISMAと計量書誌学的手法で体系的にレビュー。エージェンシー理論が主流だが、近年はマルチ理論・ESG志向が拡大し、新興市場への関心が高まっている。モンゴルを焦点に、移行経済・資源依存型市場でのガバナンス効果の条件性を指摘し、国際比較研究のアジェンダを提示。

Kefan Yu

本論文は、EUのCSRD規制施行を背景に、ラグジュアリー業界のESG開示の実態をケリンググループの事例を通じて分析する。正当性理論とステークホルダー理論に基づき、48指標からなるESG開示スコアリングシステムを構築し、2021年から2024年までの開示を評価した。その結果、スコアは年々上昇し、特にEP&L報告とSBTi/SBTN検証が業界のベンチマークとなることが示された。一方、社会指標の定量的開示は遅れている。最後に、ラグジュアリー企…

Wallamkupar Dkhar, B. Lyngdoh, Paramjeet Kumar

本研究は、消費者によるグリーンマーケティング認識に関する実証研究をPRISMAに基づき系統的にレビューし、Forbesのネットゼロリーダー企業の事例分析を統合。環境知識・意識・関心が好意的認識の主な先行要因であり、それが購買意図やプレミアム支払い意欲につながる一方、価格感応度やグリーンウォッシュ懐疑が減衰要因となることを示した。

Bily Bily, Angga P. Kapriana, Syarif M. Helmi

インドネシア鉱業企業15社を対象に、ESG開示、機関所有、企業規模が企業価値に与える影響を重回帰分析で検証。ESG開示と機関所有は有意でなく、企業規模は負の有意な影響。モデル全体では有意だが説明力は低い。

Kevindra Adityananda Galih Prakasa, Sudharto P. Hadi, Andi Wijayanto

本研究は、ESG開示と企業価値の関係を系統的文献レビュー（SLR）により分析した。30件の論文を統合し、ESG開示の影響は地域や業種、経済状況によって一貫しないことを示した。単独では弱い影響も、競争優位やガバナンス、資金調達制約などの調整要因により強化される。企業はESGを戦略と統合する必要性を強調している。

S. M. Zhang, G. Z. Wang

本研究は、中国上場企業1,028社のデータを用いて、ESG情報開示が会計保守性に与える影響を実証分析した。ESG開示の質は第三者評価とエントロピー加重指標で測定し、会計保守性はC_BasuとC_KW指標で測定。結果、ESG開示は会計保守性を有意に向上させ、情報非対称性の低減とコーポレートガバナンス強化が経路であることを示した。メディア注目とアナリストカバレッジがこの関係を強化する。

Karthik N. L., Archana AMBEKAR

本研究は、持続可能な金融とグリーン投資がESGパフォーマンス、環境持続可能性、経済成長に与える影響を、二次データを用いて分析する。グローバルな持続可能な投資資産の成長とESG重視の投資家選好の高まりを示し、ESGパフォーマンスの高い企業は財務リターンが向上し、リスクが低減することを指摘。一方、ESG基準の欠如やグリーンウォッシングなどの課題も明らかにする。

(著者不明)

本稿は、ESG役員報酬制度が企業のESG課題への取り組みに与える影響を考察する。理論的枠組みや事例に基づき、報酬制度が経営陣の行動変容を促し、ESGパフォーマンス向上に寄与する可能性を論じる。日本企業のコーポレートガバナンス文脈での示唆を提供する。

Queendaline Chidimma Edene

ナイジェリア上場消費財企業を対象に、環境・社会・ガバナンス・経済の各サステナビリティ開示が総資産利益率（ROA）に与える影響を2015～2024年のパネルデータで検証。ガバナンス開示のみがROAに有意な正の影響を与え、環境・社会・経済開示は有意でないことを示した。開示が一律に財務業績向上につながらないことを示唆する。

Rizka Indri Arfianti

本稿は、サステナビリティ開示が企業の実質的な倫理的コミットメントではなく、象徴的な正当性獲得の手段に留まる問題を指摘する。尊厳を基盤とする倫理的ガバナンスを提唱し、インドネシアの事例を踏まえ、開示が真の道徳的責任の表明となるべきだと論じる。

Joshua Christian Samari

2012年から2022年までのアフリカの醸造企業を対象に、サステナビリティ開示（ガバナンス、社会、環境）と財務業績（ROA）の関係を回帰分析で検証。ガバナンス開示は財務業績を有意に向上させるが、社会・環境開示は有意な効果を示さなかった。標準化された開示枠組みの必要性を提言。

Abdulrazak Mohammed

本研究は、ナイジェリアの非金融上場企業70社を対象に、企業属性（流動性、有形資産比率、企業年齢）がサステナビリティ開示に与える影響を2012年から2023年のパネルデータで分析した。結果、流動性と有形資産比率は開示に有意な影響を与えないが、企業年齢は正の有意な影響を与えることが示された。ナイジェリア企業の開示実態を明らかにする実証研究。

Eyre B.

本稿はサステナブルファイナンスにおける指標の過度な依存を批判的に検討し、指標リテラシーの重要性を論じる。指標の限界を認識しつつ、より効果的な活用方法を提案する。

Enrico Supino, Maurizio Marano

本研究は、CSRDの義務化前にイタリアの大規模非上場企業99社の任意のサステナビリティ開示を94項目のグリッドで分析し、コンプライアンス負担が大きく不均一であることを示した。ガバナンス、計画、業績開示は収益性と正の関連がある一方、非財務指標の開示は負の関連があった。非上場企業におけるCSRD準備状況とESG-財務業績の関係に関する初期の実証的証拠を提供する。

Dwi Hertadi Labib Muttaqin, Najmudin Najmudin

本レビューは、ESGキャンペーンとサステナビリティ情報開示が株価暴落リスクに与える影響を体系的に分析した。信頼性の高いESG開示は情報透明性を高め暴落リスクを低減する一方、ESG格付けの不一致やグリーンウォッシングはリスクを増大させる。エネルギー企業や新興市場に焦点を当て、ESGをリスク緩和と情報リスクの両面から統合した。

W. Setyawan, I. Indriyani, Firli Asmar

東南アジアとGCC地域のイスラム銀行20行のパネルデータ（2017-2023年）を用い、コーポレートガバナンスと持続可能な金融がサステナビリティ報告開示に与える影響を固定効果モデルで分析。両者とも正の有意な効果を持つが、ガバナンスの方が強いドライバーであることを示した。