論文・プレプリント

Cardillo M.A.d.R.

BRICS諸国を対象に、ESG開示の充実度と企業価値・株主リターンの関係を実証分析した研究。タイトルが示す「パラドックス」は、開示が進むほど財務パフォーマンスが伴わない、あるいは逆相関する可能性を示唆する。新興国市場におけるESG開示の経済的含意を問う内容と推測される。

Ho C.C.Y.

国家レベルのサステナビリティ制度（開示規制・ESG枠組み）と企業のCSR活動が、投資家の評価・反応にどう影響するかを分析した研究。ESGリスクが市場でどのように価格に織り込まれるか、制度設計と企業行動の相互作用に着目する。要旨が入手できないため詳細な手法・結果は不明だが、ESG評価と資本市場の接点を扱う点でGX開示実務に示唆を与える。

García-Sánchez I.M.

本論文は、企業のESG開示と実態の乖離（ESGデカップリング）に対して経営者の能力が緩和効果を持つかを検証する。経営能力の高い企業ほど、見せかけのESG活動ではなく実質的な取り組みを行う傾向があることを示唆する。グリーンウォッシング抑制と開示の信頼性確保に経営ガバナンスが重要であることを示す研究である。

Kiracı K.

航空業界を対象に、持続可能性への取り組み（ESG要素）が企業の財務業績にどう影響するかを実証的に検証した研究。抄録が入手できないため詳細な手法・データ・結論は不明だが、サステナビリティ指標と財務パフォーマンスの関係を業界横断的に分析する類型に属する。投資家・開示実務にとってESG評価の財務的意義を考える材料となる。

Khanchel I.

本論文はESG開示をめぐる論争に対し、過剰な開示が企業の経済リスクを高めうる点を検証する。開示の量的拡大が必ずしも便益につながらない可能性を示唆し、開示制度設計の最適化に一石を投じる。要旨未取得のため詳細な手法・結果は不明。

Akaichi F.

英国とスペインの消費者が、低脂肪・地元産・オーガニック・低GHG排出という複数の食品表示が同時に付される場合の価値をどう評価するかを扱う研究。環境表示と健康表示の共存が消費者の選好や支払意思額に与える影響を探る内容とみられる。抄録がなく詳細は不明だが、食品分野の環境ラベル設計に関わる示唆を持つ。

Madden B.J.

本論文は、ESG指標への過度な依存がネットゼロ移行をむしろ遅らせ得ると論じ、イノベーションへの直接投資こそが脱炭素を主導すると主張する。ESGスコアや格付けの限界を批判的に検討し、政策・企業戦略の焦点を技術革新と実質的排出削減に移すべきとする立場を示す。要旨が入手できないため、実証手法やデータの詳細は不明である。

Latifah Tri Kania, H. Handri, Nadia Meirani

インドネシア証券取引所上場の非循環消費財セクター75社・300観測を対象に、企業規模（Ln総資産）とESG開示（GRI基準のCSI）が収益性（ROA）に与える影響をパネルデータ回帰で検証。個別には両変数とも有意でないが、同時には有意な影響を持つことを示した。ESG開示の財務効果が単独では現れにくいことを示唆する。

Archana Haloi, Santi Gopal Maji

新興アジア6カ国の大企業300社を対象に、気候ガバナンス指数（CGINX）と環境SDGs開示の関係をパネルTobitモデルで検証。気候ガバナンスは環境SDGs開示を促進し、その効果は企業収益性と国の炭素排出強度によって強まることが示された。内部資源と外部圧力の双方が開示の実効性を規定することを明らかにした。

Devitri Yuli Anggraini, Rini Lestari

インドネシア証券取引所上場の銀行19社・57観測（2022-2024年）を対象に、GRIスタンダード2021準拠のESG開示がROAで測る企業業績に与える影響をパネルデータ回帰で検証。ESG開示水準には企業間でばらつきがあるものの、ROAへの有意な影響は確認されなかった。開示が短期的に財務業績を直接改善・悪化させていないことを示唆する。

A. A. Terentev, E. Vetoshkina

本稿はESG要因をコーポレートガバナンス変革の鍵と位置づけ、CSRD・SEC・ISSB・SASB・GRIなどの規制レビューとMicrosoft、Ørsted、Unilever等の事例分析を通じて検討する。株主中心からステークホルダー均衡型経営への移行、取締役会の役割強化、非財務KPIの報酬連動、二重重要性原則の導入などを整理。利点として資本コスト低減や評判安定性、障壁として基準不統一やScope 3測定問題、グリーンウォッシュを挙げる。

Augustriandi Augustriandi, Puji Wahono, Herlitah Herlitah

PRISMA手法を用い、海事公共部門におけるESGベースの持続可能なパフォーマンスに関する文献を系統的にレビューした研究。1,567件から45件を選定し、環境（排出・エネルギー効率・海洋汚染・脱炭素）が研究の中心である一方、社会・公共ガバナンス次元は未発達であることを示す。変革的リーダーシップや組織文化・コミットメントを内部決定要因として特定し、ESG・海事公共ガバナンス・持続可能性能・組織行動を結ぶ統合的概念枠組みを提示する。

Ebrahim Mohammed Al‐Matari, Adeeb Alhebri, Nasareldeen Hamed Ahmed Alnor +3

サウジ証券取引所上場131社の2015〜2021年パネルデータを用い、女性役員比率と企業業績の関係、およびESG開示の調整効果をOLS・2SLSで検証。女性の取締役在任は業績に正、上級執行職は負の関係を示し、ESG開示は業績に正の影響を与えるが調整効果は非有意。新興国・アラブ湾岸におけるガバナンス研究に新たな実証証拠を提供する。

(著者不明)

ESG情報の開示・評価において会計が果たすべき役割を論じた論考。非財務情報の測定・保証・信頼性確保に会計基準や監査の枠組みをどう接続するかが焦点とみられる。SSBJや統合報告を進める日本企業にとって、開示ガバナンスを考える上での基礎的示唆を提供する。

Hu Y.

本論文は、確率的ピクチャー・ヘジタント・ファジィ集合とMAGDM（多属性グループ意思決定）を組み合わせ、中小企業（SME）のESGパフォーマンスを評価する枠組みを提案する。不確実性の高いSMEのESG情報を扱い、グリーンクレジット（環境配慮型融資）の審査・与信判断に応用することを狙う。SME向けESG評価とサステナブルファイナンスの接続を図る手法論的貢献。

Yadav A.

財務的苦境にある企業のESG実践が企業価値にどう影響するかを、パリ協定前後で比較した実証研究。パリ協定以降、ESG評価が企業価値に与える影響が強まった可能性を検証する。要旨がなく詳細は不明だが、ESGと財務リスクの相互作用を扱う点で投資家・開示実務に関連する。

Kleffel P.

持続可能投資（ESG投資）の意思決定プロセスを「ブラックボックス」と捉え、投資家が環境・社会課題をどの程度「心理的に遠い」と感じるかが投資判断に与える影響を検討する研究。心理的距離（時間的・空間的・社会的・仮説的距離）の概念を用い、サステナビリティ情報が実際の投資行動に結びつきにくい要因を行動科学的に解明しようとする。要旨が入手できないため詳細な知見は不明だが、ESG情報開示と投資家行動のギャップを埋める示唆が期待される。

Johnson J.A.

企業の排出管理戦略、ESGパフォーマンス、削減目標が投資家の認識にどう影響するかを検証する研究。自社排出（Scope 1・2）とサプライチェーン排出（Scope 3）のどちらへの取り組みが投資家評価を高めるかを問う内容とみられる。開示情報が資本市場でどう評価されるかを示す点で、GX開示と投資家対応の接点を扱う。

Maziar Moradi-Lakeh, Minh Tú Nguyễn, Hong Quan Nguyen

本総説は、持続可能なバイオ経済を気候・生態系・社会・技術が絡み合う動的システムとして再定義し、気候緩和と適応、循環・再生型資源管理、ネイチャーポジティブ、人間と地球の健康、デジタル知能と責任あるイノベーション、社会経済的レジリエンスの6つの柱で評価することを提唱する。LCA・TEA・ESG・SDG・プラネタリーヘルスなど既存手法の役割と盲点を整理し、最低限の環境・社会セーフガードとレジリエンス検証を組み込んだ統合的評価枠組みと研究ロード…

Rahim R.

ESG・サステナビリティ研究の全体像を計量書誌学的手法で分析し、研究トレンドや共著ネットワーク、今後の研究フロンティアを可視化した論文。個別企業の開示実務よりも、学術コミュニティの知識構造の把握に焦点を当てている。ESG研究の潮流を俯瞰したい読者に有用。