論文・プレプリント

Muhammad Saad Moeen, Tatsuya Hanaoka

パキスタンの家庭部門を対象に、1999〜2020年の時系列最終用途エネルギー収支表（EBT）を農村・都市別に構築し、2060年までBAUシナリオで予測した。農村は伝統的バイオマス、都市はガス・電力が主体で、調理が消費の75%超を占める。都市の先進エネルギー消費は経済成長・都市化・価格と強く相関するが農村では弱く、転換速度は都市が農村の2倍と予測される。世帯エネルギー消費は2020年の1896PJから2060年に5680PJへ3倍超となる…

Tamara Soltys, Iris Wanzenböck

本研究は、2022年のロシアによるウクライナ侵攻に伴うエネルギー危機下で、EUメディアが「エネルギー・レジリエンス」をいかに言説的に構築したかを分析する。適応型レジリエンス（将来の転換を約束）、現状維持を強化する抵抗型レジリエンス、原子力・再エネの技術的サブナラティブを識別。適応型が支配的で、脆弱性・リスクの枠組みが危機対応と転換経路の正当化に決定的役割を果たすことを示す。

Abdul Razak Bin Abdul Hadi, Ariyono Setiawan, Eddy Yap Tat Hiung +1

ASEAN6カ国（インドネシア、マレーシア、ブルネイ、タイ、フィリピン、ベトナム）の1990〜2022年パネルデータを用い、再エネ転換・エネルギー依存・エネルギー使用が一人当たりGDPに与える影響を推計。エネルギー使用と純輸入は正に有意、再エネ出力は固定効果モデルで10%水準の正の関係。ベトナムとフィリピンが先行しブルネイが大きく遅れるなど、域内格差と政策の非対称性を示す。

Li Chin Law, Nikolaos Tsoulakos, Evita Maristoudi +2

船舶の脱炭素化戦略をデータ駆動型で分析した連作の第2部で、財務予測に焦点を当てる。海運の脱炭素投資がどの程度のコスト・回収期間・資金調達負担を伴うかを投影する内容とみられる。IMO規制や代替燃料への移行を巡る投資判断に資する。

Arohi Anand, Vikas Kumar, Khemraj Sharma

本論文は、化石燃料から低炭素エネルギーシステムへの移行を、政策・ガバナンス、モデリング、技術・金融革新、実施障壁、将来戦略の5次元で整理した質的レビューである。安定した規制枠組み、炭素価格、官民連携、グリーンボンドや気候金融が展開を後押しする一方、サプライチェーン混乱や重要鉱物依存、政策不確実性が制約となることを示す。AI予測やシナリオ分析が移行経路評価を改善すると結論づける。

Adedeji Daniel Gbadebo

本論文はナイジェリアのエネルギー転換を、政治・制度の分断、地域の認知、ガバナンスの質、アクターと技術の関係性から混合手法で分析する。制度的分断とガバナンスの不整合が国家戦略の実装を妨げる一方、地域の認知と良質なガバナンスが導入を促進することが示唆された。分散型・コミュニティ主導の取り組みが公平なエネルギー成果に重要だと結論づけ、制度改革・能力構築・包摂的参加の枠組みを政策提言する。

K. Manjula

本論文は、分散型再生可能エネルギーを包摂的な農村開発に結びつける「コミュニティ中心型再エネ導入枠組み（CC-REAF）」を提案する。統合的レビューにより、参加型設計・地域所有、適地技術選定、包摂的資金、生産的エネルギー利用、地域技能・保守、多層ガバナンスという6条件を特定。これらをエネルギー負担軽減、農村企業・所得、グリーン雇用、環境性能の4成果領域に接続し、実施ライフサイクルと政策提言、SDGマッピング、指標を示す。

Arkadiusz Weremczuk, Leonard MILEWSKI

ウクライナ侵攻後の欧州再エネ導入が加速したか否かを、SHARES 2024データ（2004-2024年、4カ国84観測）で検証。2014年・2022年の構造変化を組み込んだセグメント別トレンドモデルをOLS・HAC標準誤差で推定した。共通の2022年以降加速は見られず、フランスのみ再加速、ドイツは減速継続、イタリアは有意な変化なし、ポーランドは加熱・冷却が急減。シェア上昇は導入加速ではなく消費減少を反映する場合が多い。

Hundt K.

本論文は、発電所の排ガスを利用した藻類バイオディーゼル生産の可能性を検討し、石油ディーゼル代替と温室効果ガス排出削減の効果を評価する。排ガス中のCO2を藻類培養に活用することで、炭素回収と燃料生産を同時に行うアプローチを示す。

(著者不明)

本レビューは、BIM等のデジタル技術とバイオベース材料の統合に関する94件の研究を分析し、材料定量化・環境会計（BIM-LCA統合）、パラメトリック設計、デジタルツインによるライフサイクル調整という3つの統合経路を特定。BIMが主要技術であり、環境持続可能性（特に炭素排出削減）が支配的だが、経済・社会的側面は未開拓。データ相互運用性やコスト障壁を指摘し、実装ロードマップを提案。

(著者不明)

本レビューは、再生可能エネルギー・水素ハイブリッドシステムにおけるリチウムイオン電池の劣化メカニズムと、そのシステム性能・経済性への影響を包括的に評価する。in situ/オペランド分析などの高度キャラクタリゼーション技術を概観し、動的負荷や部分充電サイクルなどハイブリッド特有の劣化要因を考察する。さらに、材料工学や機械学習予測などの緩和戦略を議論し、将来の研究方向としてマルチスケール解析や物理情報機械学習を提示する。

(著者不明)

大学キャンパスの脱炭素化を、エネルギー代替、インフラ効率、組織能力、炭素フィードバックの4要素を統合したシステムダイナミクスモデルで分析。中国の平均的キャンパスを対象に2025-2035年のシナリオを比較し、エネルギー構造調整が最大の削減効果を持つ一方、組織能力や目標厳格化は技術的展開と結びつかない限り効果が限定的であることを示した。統合的介入が単独対策より低排出を達成する。

Maria Căldărar, R. Mirea, M. Dombrovschi +3

本研究は、UAV用ハイブリッド推進システムにおいて、Jet-A燃料へのn-オクタノール添加（10%、20%、30%）が燃焼性能と排出挙動に与える影響を実験的に調査した。アイドル時にはO10でCO排出が約9.9%削減され、排気温度も低下したが、高負荷ではオクタノール比率が高いと熱的制約が生じる。O10が最もバランスの取れた性能を示し、小規模ハイブリッドUAV推進の移行戦略として有望である。

Rushikesh Mundane, Ashok Sharma, Nawshad Haque +3

インドの中小鉄鋼セクター（二次鉄鋼）は国内完成鋼の約65%を供給するが、その環境負荷は未解明だった。本レビューは、石炭ベースDRI、誘導炉、電気炉、圧延、鋳造、鍛造など8500以上のユニットを対象に、プロセスルート、地域クラスター、製品フロー、エネルギー・炭素フットプリントを統合的に整理。2019-2020年のエネルギー消費は約11.8Mtoe、CO2排出は約58.2Mtと推定され、石炭ベースDRIが排出の約52%を占め、比エネルギー消…

Qingtao Liu, Rui Du, Shenbin Cao +4

本論文は、パイロット規模の浮遊成長システムにおける主流アナモックスプロセスの堅牢性を実証し、代謝選択と微生物協働が亜硝酸供給を安定化させることを示す。これにより、従来の硝化・脱窒法に比べてエネルギー消費と炭素フットプリントを大幅に削減できる可能性がある。廃水処理分野での脱炭素化に貢献する技術的知見を提供する。

Emmanuel Uche

南アフリカとナイジェリアの1971～2022年のデータを用い、エネルギー・鉱物枯渇が炭素排出量に与える影響をFourier-Bootstrap ARDLで分析。南アではエネルギー枯渇（石炭火力）、ナイジェリアでは鉱物枯渇（無規制採掘）が主要因。政策分析では南アに石炭段階的廃止と炭素価格、ナイジェリアに鉱業規制とグリーンマイニングが有効と示唆。

Yihong Zhang, Yue Yan, Xishuang Hu +3

本論文は、送配電設備のライフサイクル全体にわたる炭素排出のホットスポットを特定し、脱炭素化の条件をケース分析により明らかにする。電力インフラの脱炭素化に資する実践的知見を提供する。

Zhenyu Shen, Zhixing Ji

本論文は、固体酸化物燃料電池（SOFC）をターボファンエンジンに統合したハイブリッド推進システムを提案し、質量・体積・熱力学性能を考慮した多次元モデルを構築した。等価比と分流比が体積・質量比に強く影響し、効率は約63%が上限であることを示した。多目的最適化により、CFM56 3C1と比較して熱効率21%向上、推進効率42%向上を達成した。

Chaoran Wang, Qinghao Wu, Chanjuan Han

本研究は、アルカリ活性化コンクリート（AAC）の熱特性を向上させ、地中熱交換パイル（エネルギーパイル）への適用を目指す。配合設計の最適化と微視的メカニズムの解明を通じて、低炭素で熱効率の高いコンクリートを開発し、再生可能エネルギー利用の効率化に貢献する。

Hoa T.T. Ho, Loi T. Nguyen, Danh T. Nguyen +1

本論文は、需要不確実性下で小売業者と製造業者の間の収益分配契約を設計し、価格と低炭素コミットメントの二つの意思決定変数を調整する方法を提案する。低炭素投資のインセンティブとサプライチェーン全体の利益を両立させる契約条件を導出する。