論文・プレプリント

Imen Fakhfakh, Amal Ghribi, Soulef Smaoui

本研究は、56カ国251行のパネルデータ（2009-2024年）を用いて、ESGパフォーマンスと銀行の財務安定性（Zスコア）の関係を分析。グリーン金融商品の割合が高いほど安定化効果が弱まる代替効果を確認し、制度の質（法の支配）が先進国では代替、新興国では補完として機能することを示した。規制当局と経営者への示唆を提供。

Omid Farhad Touski

テヘラン証券取引所上場企業148社を対象に、取締役会の特性（規模、独立性、女性比率、財務専門性）とサステナビリティ報告の関係を2013〜2022年のパネルデータで分析。GRI基準の開示指数を用い、すべての特性が報告に正の影響を与えることを示した。

Ala Jaber Matarneh, Murad Mohammad Kasassbeh, Laizer Hussain Hjahja

ヨルダンの銀行14行（2018-2023年）を対象に、金融包摂（FI）がESG開示に与える影響と、取締役会特性の調整効果を検証。回帰分析の結果、FIはESG開示に正の影響を与え、取締役会の属性がその関係を強化することが示された。特に金融サービスの利用と金融深度の側面で顕著。

Chayapat Phonlaboon, Nuttavong Poonpool, Salakjit Ninlaphay

タイ証券取引所上場企業を対象に、ESG開示スコアと投資家反応（累積異常リターン）の関係をイベントスタディ法で分析。2019〜2022年のパネルデータを用い、ESG開示全体および各次元が投資家反応に正の影響を与えることを示した。新興市場におけるESG開示の重要性を実証し、企業・投資家・規制当局への示唆を提供する。

Haorong Han

本研究は、2022年から2024年までのBYDとテスラのESG開示の質を比較し、内容の完全性、データの継続性、可視化の有効性を評価する統一フレームワークを開発した。BYDは国際基準に沿った標準化された開示を進め、テスラは戦略的コミュニケーションを重視することを明らかにした。企業は標準化と戦略的開示のバランスが重要と結論づけている。

Atiek Sri Purwati, Dewi Susilowati, Krisnhoe Rachmi Fitrijati +1

本プログラムは、中小企業（SME）向けにグリーン会計とESG報告を統合した会計情報システム（AIS）を開発した。参加型アプローチにより、環境コストやESG指標を統合したデジタルプラットフォームを構築し、参加者の理解向上と透明性強化を実現。持続可能な経営と競争力強化に寄与する実践的モデルを提示している。

Umesh Sharma, Tejas Adhikari, Mary Low

本研究は、ニュージーランドのNZX50上場企業50社を対象に、任意のサステナビリティ報告（統合報告とESG開示）の実態を内容分析により調査した。多くの企業が何らかの開示を行っているが、ESG開示は多様で、GRIなどのガイドラインに従っていないことが多い。政策立案者や基準設定者の関与強化が求められる。

Naddyrah D.

本論文はインドネシアの国営企業を対象に、サステナビリティ開示が財務指標に与える影響を実証分析する。開示の質と量が企業価値や収益性に及ぼす効果を検証し、新興国におけるESG開示の重要性を示唆する。

Alareeni B.A.

本論文は、米国S&P500上場企業を対象に、ESGスコアと企業業績（財務パフォーマンス）の関係を実証分析した研究である。ESG要素が企業価値や収益性に与える影響を定量評価し、投資家や企業経営への示唆を提供する。

Peng Z.

本論文は、社会的に選好される企業（例：評判の高い企業）がESG情報開示を積極的に行うかどうかを実証的に検討する。企業の社会的選好性とESG開示の関係を分析し、開示戦略の決定要因を明らかにすることを目的とする。

Purwantini C.

本論文は、産業分類が企業のESG開示に与える影響を検証し、CEOの権力がその関係を調整することを示す。実証分析により、産業特性と経営者の影響力が開示戦略に重要であることを明らかにする。

Fei Wu

本研究は、ESG格付機関間の乖離が企業の長期信用調達（患者資本）に与える影響を、二方向固定効果モデルで実証分析した。結果、格付乖離は患者資本を有意に高め、特に非国有企業や非高汚染産業で顕著である。また、メディア注目は負の調整効果を持つ。規制当局や金融機関への示唆を提供する。

Chinzorig Chuluun, O. Gotov

1976年から2025年までのコーポレート・ガバナンスとESG研究の知的構造を、PRISMAと計量書誌学的手法で体系的にレビュー。エージェンシー理論が主流だが、近年はマルチ理論・ESG志向が拡大し、新興市場への関心が高まっている。モンゴルを焦点に、移行経済・資源依存型市場でのガバナンス効果の条件性を指摘し、国際比較研究のアジェンダを提示。

Kefan Yu

本論文は、EUのCSRD規制施行を背景に、ラグジュアリー業界のESG開示の実態をケリンググループの事例を通じて分析する。正当性理論とステークホルダー理論に基づき、48指標からなるESG開示スコアリングシステムを構築し、2021年から2024年までの開示を評価した。その結果、スコアは年々上昇し、特にEP&L報告とSBTi/SBTN検証が業界のベンチマークとなることが示された。一方、社会指標の定量的開示は遅れている。最後に、ラグジュアリー企…

Wallamkupar Dkhar, B. Lyngdoh, Paramjeet Kumar

本研究は、消費者によるグリーンマーケティング認識に関する実証研究をPRISMAに基づき系統的にレビューし、Forbesのネットゼロリーダー企業の事例分析を統合。環境知識・意識・関心が好意的認識の主な先行要因であり、それが購買意図やプレミアム支払い意欲につながる一方、価格感応度やグリーンウォッシュ懐疑が減衰要因となることを示した。

Bily Bily, Angga P. Kapriana, Syarif M. Helmi

インドネシア鉱業企業15社を対象に、ESG開示、機関所有、企業規模が企業価値に与える影響を重回帰分析で検証。ESG開示と機関所有は有意でなく、企業規模は負の有意な影響。モデル全体では有意だが説明力は低い。

Kevindra Adityananda Galih Prakasa, Sudharto P. Hadi, Andi Wijayanto

本研究は、ESG開示と企業価値の関係を系統的文献レビュー（SLR）により分析した。30件の論文を統合し、ESG開示の影響は地域や業種、経済状況によって一貫しないことを示した。単独では弱い影響も、競争優位やガバナンス、資金調達制約などの調整要因により強化される。企業はESGを戦略と統合する必要性を強調している。

S. M. Zhang, G. Z. Wang

本研究は、中国上場企業1,028社のデータを用いて、ESG情報開示が会計保守性に与える影響を実証分析した。ESG開示の質は第三者評価とエントロピー加重指標で測定し、会計保守性はC_BasuとC_KW指標で測定。結果、ESG開示は会計保守性を有意に向上させ、情報非対称性の低減とコーポレートガバナンス強化が経路であることを示した。メディア注目とアナリストカバレッジがこの関係を強化する。

Karthik N. L., Archana AMBEKAR

本研究は、持続可能な金融とグリーン投資がESGパフォーマンス、環境持続可能性、経済成長に与える影響を、二次データを用いて分析する。グローバルな持続可能な投資資産の成長とESG重視の投資家選好の高まりを示し、ESGパフォーマンスの高い企業は財務リターンが向上し、リスクが低減することを指摘。一方、ESG基準の欠如やグリーンウォッシングなどの課題も明らかにする。

(著者不明)

本稿は、ESG役員報酬制度が企業のESG課題への取り組みに与える影響を考察する。理論的枠組みや事例に基づき、報酬制度が経営陣の行動変容を促し、ESGパフォーマンス向上に寄与する可能性を論じる。日本企業のコーポレートガバナンス文脈での示唆を提供する。