論文・プレプリント

Bowerman S.

日本と英国の企業を対象に、CSR開示が株価に与える影響を実証的に比較した研究。開示情報が資本市場でどのように評価されるかを両国の制度・市場環境の違いを踏まえて検証している。日本企業の情報開示戦略や投資家対応を考える上で示唆を与える。

Chijoke-Mgbame A.M.

任意（ボランタリー）な開示環境において、コーポレートガバナンスがCSR開示と企業業績にどう影響するかを検討した研究。抄録がなく詳細は不明だが、開示の任意性と統治構造の関係を扱う点で、義務化が進む気候・サステナビリティ開示の制度設計を考える上で示唆を持つ。

Nicolo G.

国民文化の次元（Hofstede等）が企業のESG開示、とりわけソーシャルメディア上での開示実践にどう影響するかを実証的に分析する研究。文化的背景の違いが開示の量・質・チャネル選択を左右する可能性を示し、国境を越えたESG情報の比較可能性や規制調和を考える上での示唆を持つ。抄録が入手できないため詳細な手法・結果は不明。

Aleknevičienė V.

スカンジナビアの上場企業を対象に、企業の社会的責任（CSR）への取り組みが負債コストに与える影響を検証した実証研究。CSR評価が高い企業ほど借入コストが低いかという問いを扱い、ESG情報が金融コストに反映される経路を示唆する。要旨が入手できないため、手法・データ・結論の詳細は未確認。

Leonelli S.

本論文は、日常的な製品購入の場面で消費者がESG開示情報を実際にどう利用するかを、ランダム化フィールド実験によって検証する。開示が購買行動を変えるかという因果関係に迫る点で、開示制度の実効性を問う研究である。抄録がなく詳細は不明だが、ESG情報の需要側の反応を測る貴重な実証研究と位置づけられる。

Tawfiq T.T.

ESG開示の充実度が企業の資本構成、とくにレバレッジと加重平均資本コスト（WACC）にどう影響するかを検証した実証研究。開示が進む企業ほど資本コストが低下し、負債・資本の調達構造が変化する可能性を示唆する。ESG情報が投資家のリスク評価と資金調達条件に組み込まれる経路を定量的に捉える点が貢献。

Gallucci C.

欧州上場企業を対象に、ESG開示の質・組み合わせが信用アクセス（与信条件や資金調達力）にどう影響するかを構成的分析（configurational analysis）で検証した研究。単一要因ではなく複数条件の組合せが信用獲得に効く経路を明らかにし、開示が資本コストや融資判断に結びつく経路を示唆する。抄録がなく詳細は不明だが、ESG開示の経済的帰結を扱う点で実務的意義が高い。

Berger-Schmitz Z.

企業がネットゼロ目標を採用し、どのような戦略と対応を取るのか、その規定要因を探る実証研究。抄録がなく詳細は不明だが、企業の気候ガバナンスと移行戦略の決定要因を扱う点で、開示・移行金融の実務に直結する。日本企業のネットゼロ対応を考える上でも示唆が期待される。

A. C. Pacagnella, L. Gaio, R. Coelho +2

石油・ガス業界131社を対象に、二段階Network DEAで効率性スコアを算出し、ESGパフォーマンスとの関係を分析。高効率企業は総合ESGスコアが有意に高く、環境・社会・ガバナンスの大半の項目で優位だが、株主次元では差がなく、論争(Controversies)では劣後した。ロジスティック回帰でCSR戦略が高効率の可能性を11.3%高める最重要指標と判明。

Ismi Siti Nurzahra, F. Kristanti

インドネシア・マレーシア・タイの生活必需品企業26社を対象に、2020〜2024年のESGパフォーマンスが財務危機リスクに与える影響をパネルデータ回帰で分析。環境（E）スコアのみが財務危機を有意に低下させ、社会（S）・ガバナンス（G）は有意な効果を示さなかった。ESG、特に環境要因が長期的なリスク管理手段として機能する可能性を東南アジアの文脈で示した。

Kyeongheum Ra

TSR（株主総利回り）に連動したCEO報酬制度が、企業の戦略的ESG開示をどう左右するかを検証した研究。報酬が業績指標に結びつくほど、経営者はシグナリングとしてESG情報を戦略的に開示する可能性が示唆される。開示の実質性と機会主義の見極めが論点となる。

Chang-Bok Lee, Joo－Byung Lee

ESG開示が義務化される環境下で、韓国の上場製造企業を対象に、ESG実務担当者の役割がどのように再構築され、組織適応の基盤が形成されるかを事例分析した研究。開示制度対応が企業内部の職務・組織構造の変容を促すプロセスを示唆する。日本企業のSSBJ対応や開示体制構築を考える上でも示唆に富む。

Dusmanta Karkaria, Karthika V R, Shiba Prasad Mohanty

BRICS各国市場でESG要因が資産価格モデルにおいて価格付けされたリスク要因となるかを検証した研究。Fama-French三・五要因モデルにESGを統合し、GRS統計量やスパニング検定、シャープレシオ比較で評価した結果、ESG要因は既存モデルに有意な増分説明力を持つことが示された。ESGの価格付けは市場依存で、ブラジルと中国で最も顕著な負荷が観察され、インドと中国では投資要因を代替する。

L Janelle Clarke Ellis

南アフリカのポスト・アパルトヘイト鉱業を対象に、責任ある鉱業とコミュニティ・ソーシャルパフォーマンス（CSP）の実装過程を批判的実在論的枠組みで分析。Orion Minerals社のエネルギー転換鉱物探査現場で約70名の関係者に聞き取りを行い、企業主導の「招請型」空間での一方向的情報提供が信頼なき礼儀と非対称性を再生産することを示す。交渉型空間への移行、異文化能力・社会的知性、透明な利益配分と救済手段が変革的成果の条件だと論じる。

Piccinin Y.G.

ESG要因と企業業績の関係に経営者報酬がどう影響するかを検証した研究。ESG評価が財務パフォーマンスに結びつく条件として報酬ガバナンスの役割に着目する。抄録がなく詳細は不明だが、ESGと業績の連動を制度設計で説明する視点を提供する。

Leal Filho W.

銀行セクターがサステナビリティを実装する際の課題・戦略・今後の展望を検討した研究。抄録がなく詳細は不明だが、金融機関のESG対応やサステナブルファイナンスの実務的論点を扱うとみられる。銀行のGX対応を考える上での概観的枠組みを提供する可能性がある。

Mukhtaruddin M.

アジア企業を対象に、知的資本・ESGパフォーマンス・競争優位性が企業価値に与える影響を検証し、取締役会のジェンダー多様性を調整変数として位置づける実証研究。ESG評価が財務パフォーマンスにどう波及するか、またガバナンス構造（取締役会構成）がその関係をどう左右するかを示す点が貢献。アジア域内の比較という点で、欧米中心のESG研究に対する地域的補完を提供する。

Su W.

ネガティブなESG情報の開示が企業価値を高めるか損なうかを検証した実証研究。開示の是非を巡る議論に対し、負の情報を積極開示する戦略の価値影響を示唆する。日本企業の統合報告・任意開示の設計にも示唆を与える。

Chiaramonte L.

欧州の銀行を対象に、ESG戦略が金融混乱期における銀行の安定性（健全性・リスク耐性）を高めるかを実証的に検証した研究。ESGへの取り組みが危機時のダウンサイド・リスク緩和や資本安定に寄与するかが焦点となる。要旨が入手できないため詳細な手法・結果は不明だが、ESGと金融安定性の関係を扱う点でGX開示・金融の文脈と接続する。

Pamfile L.

ESGニュースがルーマニアの投資家行動に与える影響を分析した実証研究。ESG情報が市場価格や投資判断に反映されるまでに時間差（遅行性）があることを示唆する。新興国・小規模市場におけるESG情報の浸透速度を検討する点に特徴がある。