論文・プレプリント

Habtamu Alem

EUのエネルギーシステムを対象に、低炭素電力を中心とする発電ポートフォリオの構成と、経済全体が化石燃料にどれだけ依存しているかを定量評価する研究。国・地域ごとの脱炭素進捗と脆弱性を比較する枠組みを提示するとみられる。電力部門の脱炭素と化石燃料依存の関係を可視化し、政策立案の基礎資料となる。

Pablo Tamayo, J. A. Sainz-Aja, C. Thomas +4

浮体式洋上風力の下部構造に適した低炭素自己充填コンクリートの開発・最適化・パイロットスケール評価を行った研究。普通ポルトランドセメント（CEM I）と高炉スラグ系CEM III/Bを比較し、両者とも圧縮強度75〜85MPa、弾性率45〜52GPaを達成。CEM III/Bは塩化物浸透係数が大幅に低く、材料コスト10〜15%減、A1〜A3素材段階の炭素排出約50%減、強度当たり炭素効率は約2倍となった。

Gaurav Mittal, Festival Godwin Boateng, Andrea San Gil León +6

本論集は、途上国で主流の「大衆交通（popular transport）」を気候・モビリティ・サステナビリティ政策の中心に据えることを提唱する。脱炭素化を技術課題ではなく政治・社会正義の課題として再定位し、グローバルな運動形成の可能性を論じる。

Fadhli Wong

マレーシアの航空業界を対象に、持続可能な航空燃料（SAF）導入の実現可能性を探る学位論文。修正デルファイ調査で国民の約83.1%が自然由来の炭素オフセットを重視することを示し、航空会社・空港運営者への専門家インタビューを実施。国営石油会社PETRONASが微細藻類培養とバイオ精製を軸にSAF供給で地域を主導する新規事業提案と、それを検証するシミュレーションモデルを提示する。

Kamilla Marchewka-Bartkowiak, Iustina Alina Boitan, Filip Iorgulescu

EU27カ国の2013〜2021年を対象に、非家庭用電力価格と気候移行政策・エネルギー市場要因の関係をパネルモデルで分析。EU ETS価格、環境税、再エネ比率は電力価格に統計的に有意な影響を与えず、ウラン・原油・石炭・亜炭など素材価格が強く関連することが示された。産業用エネルギーの負担は投入素材市場に大きく依存し、分析期間中はクリーンエネルギー政策の価格効果が限定的だったと結論づける。

Wullianallur Raghupathi

120カ国・2011〜2020年のパネルデータを用い、6つのエネルギー変数と5つの環境アウトカム（CO2・メタン・PM2.5・森林面積・淡水取水量）の関係を複数の推定量で検証した研究。エネルギー構成は炭素排出を強く説明する（R2=0.73）一方、大気汚染は中程度、淡水取水量はほとんど説明できない。再生可能シェアの上昇は国内の一人当たりCO2と負の関連を示すが、他の環境次元で一様な改善は見られない。

Abdullah Bingöl, Erdem Işık, İhsan Dağtekin +1

希土類元素（REE）17元素の応用・熱力学・加工・機械特性を横断的にレビューした論文。EV・風力・再エネ拡大に伴いNd・Pr・Dy・Tbなど永久磁石向け需要が急増し、NdFeBやSm-Co磁石が電動機・発電機・防衛・風車で高効率を支えると整理する。抽出・分離の困難さと供給リスクから、リサイクル・代替材料・持続可能な採掘の重要性を結論づける。

Giulio Attennia, Youssef Moawad, Novella Bartolinia +1

クラウドワークロードを時間的・空間的にシフトさせることで、炭素排出に加え水資源・土地利用のフットプリントを同時に削減する手法を扱う。データセンターの脱炭素と資源負荷低減を両立させる運用最適化の研究とみられる。要旨未取得のため詳細は限定的。

Abdulkareem Samuel, Dolapo Abraham Olude, Muhammed Muktar

ナイジェリアのエネルギー転換を巡り、再生可能エネルギー消費・化石燃料依存・炭素排出の関係を理論と実証文献のレビューで検討。再エネ拡大は排出削減とエネルギー安全保障に寄与する一方、石油依存経済とエネルギー多様化の遅れが排出の主因と指摘。インフラ・資金・技術・制度面の障壁を整理し、政策改革と投資拡大を提言する。

Ivan Merino, F. Álvarez‐Velarde, Alejandro Prada +3

スペインの2035年原子力廃止方針に対し、運転期間を50〜60年に延長する4シナリオをLEAF-EBの日次シミュレーションとモンテカルロ法で比較した研究。60年延長はクリーン発電ギャップを39.1%、輸入を38.5%削減し輸出を72.4%増やす。ただし蓄電・合成メタン・輸入を動員しても堅実なバックアップ発電は依然必要で、SCN_60でもギャップの40.4%を占める。

Mohammed Ashiq Sadhiq Babu, Pranav Prabu, Srivatsa V +2

本論文は大規模電池製造・蓄電施設（バッテリープランテーション）を10の観点から検討する。系統安定化や脱炭素、エネルギー自立への貢献を評価する一方、原料採掘、製造時排出、廃棄、サプライチェーン脆弱性といった負の側面を整理する。ネットゼロ達成には不可欠だが、循環経済とリサイクル革新、公平な資源ガバナンスが持続可能性の鍵だと結論づける。

Yijia Song, Qinyi Huang, Jiaqi Chen +1

中国の大学所属研究者による、デジタル近接性（デジタル技術・インフラへの地理的近接）が工場の電化およびその周辺地域のエネルギー転換を促進するかを検証する実証研究とみられる。要旨未公開のため詳細な手法・結果は不明だが、デジタル化と産業電化の相互作用を扱う点でエネルギー転換研究に位置づけられる。

Daniel Richards Arputharaj, Charlotte Greniez Rodríguez, Angelo Rodio +1

連合学習の計算負荷を、電力の炭素強度が低い時間帯や地域に寄せることで学習全体の炭素排出を削減するスケジューリング手法を扱う。クライアント選択と実行タイミングの最適化により、モデル性能を保ちつつ炭素コストを抑える狙い。AI基盤の脱炭素運用に関わる研究。

Zenglin Liu, Yubo Wang, Pascal Yim

AI搭載無人航空システム（UAV）の進化・分類・技術階層をPRISMA準拠の系統的レビューで整理。軍事・民生の応用に加え、知的エネルギー管理や軌道最適化、環境センシングが低炭素航空に寄与する経路を検討する。複雑環境での頑健性、エッジ知能、説明可能性、サイバーセキュリティ、規制順守などの障壁と、国際標準化を含む将来方向を示す。

Widyaningsih Azizah, Herlan Herlan, Eka Sudarmaji

低炭素移行を主導する企業を、企業間のクラスター構造から特定する研究。どのような企業群が移行を牽引するのかを実証的に分析し、移行リーダー像の把握を試みる。要旨未取得のため手法の詳細は不明だが、企業の移行行動とネットワーク分析に関心を持つ読者に有用。

Mohamed Esham

スリランカが経済回復と環境持続性の両立を目指す中で、グリーン経済への移行とグリーンジョブ創出の意義を論じる概説的論文。低炭素・資源効率型経済がエネルギー不安、生態系ストレス、気候脆弱性への対応策となり得ると主張する。持続可能な開発戦略として環境課題と経済成長を結びつける枠組みを提示する。

László Seres, Péter Tamás

欧州の脱炭素政策において電動貨物輸送の普及は優先課題だが、充電インフラ・系統容量・貨物特有の電力需要が制約となっている。本研究は2020〜2025年の文献レビューを通じ、既存研究が経路最適化やインフラ整備に偏り、エネルギーコミュニティと電動貨物のシステム連携が未解明であることを示す。交換式大容量蓄電池と分散型充電インフラに基づく概念モデルを提案し、輸送流とエネルギー流の協調による再エネ活用と経済・ネットワーク性能の向上を論じる。

Galyna Trypolska, Андрій Семенюк, Роман Здиславович Подолець +2

ウクライナの液体バイオ燃料生産が雇用に与える影響を、TIMES-UkraineモデルのWEM・WAM・NZEシナリオと雇用係数法で推計した研究。2030年までは第1世代バイオエタノールが主流で、その後はバイオケロシン等の第2世代へ移行する。雇用は2055年に最大4.6万人（WAM）、2045年に7.2万人（NZE）に達し、主に原料供給部門に集中する。政策実施や戦後復興などの外部要因に大きく左右される。

Raziye Aghapour, Sarasadat Alavi, Oluwatosin S. Atitebi +1

米国テキサス州のエネルギー政策を対象に、EPA開発のGLIMPSEフレームワークを用いて政策がGHG排出・大気汚染・経済・健康・エネルギー価格に及ぼすシステム全体の影響をシミュレーションした研究。代替エネルギー源の最適な意思決定水準を感度分析で探り、政府の戦略目標達成に向けた政策設計の示唆を提示する。

Constance Crozier

再生可能エネルギーの変動対策として、電動トラックのバッテリーとV2G・スマート充電を活用し、輸送と製造の制約を統合した連成モデルを提案する。米国南東部の電化セメントサプライチェーンを事例に、非再エネへの電力ペナルティ水準を変えて検証した。BESSと異なり、サプライチェーンの柔軟性を組み合わせることで低いインセンティブでも再エネ利用率を高められることを示す。