論文・プレプリント

Kuonen S.

本論文は、GIS（地理情報システム）を用いて旅行に伴う温室効果ガス排出量を推計する手法を提示するものである。移動経路や距離データを空間情報として扱うことで、交通由来排出の把握を試みる。抄録がなく詳細は不明だが、Scope 3のカテゴリ6（出張）やカテゴリ7（通勤）など移動由来排出の算定に関わる基礎的研究と位置づけられる。

Kabir A.

バングラデシュの医療施設を対象に温室効果ガス排出量を推計した研究。医療セクターという非産業部門の排出実態を定量化する点に意義がある。ただし抄録がなく、算定手法や排出源の内訳、削減可能性への言及は確認できない。

Taufiq - Taufiq, Satriananda Satriananda, Nanang Rahmat Wijaya

インドネシアのPT. XYZ中央水処理プラントを対象に、季節変化が原水水質・TSS除去効率・運転時カーボンフットプリントに与える影響を分析した。乾季は色度・濁度・TSSが上昇し凝集剤消費が増加、TSS除去率は97.2%と良好だった。GHGプロトコルに基づく総排出量は20.22 t-CO2eqで、Scope 2の電力消費が52.27%を占めた。エネルギーと薬品の最適化が排出削減に必要と結論づけた。

Kanokporn Aree, Santi Phithakkitnukoon, Karn Patanukhom +1

タイのカレー丼90メニューを対象に、レシピ単位でGHG排出量と栄養価を同時評価した研究。動物性タンパク質を含むメニューは平均2.9 kgCO2e/kg、含まないものは1.2 kgCO2e/kgで、食材調達が排出の主因（69〜86%）だった。魚ベースのメニューが最も気候効率が高く、炭素・栄養の二重ラベリング等の行動介入を提案している。

Vincent Desaulniers Brousseau, Shelley Falconer

ニュージーランドで生産される4種類の穀物作物について、そのカーボンフットプリントを算定した研究とみられる。農業生産段階のGHG排出を定量化するもので、食品・農業サプライチェーンのScope 3算定や排出原単位の基礎データとして位置づけられる。抄録がなく、算定手法や対象範囲の詳細は本文確認が必要。

Jingyi Lu, Jicui Cui, Hui Wang +5

中国の埋立地に年間で保持される炭素量が、同国の陸域生態系炭素吸収源の6〜9%に相当することを示した研究。廃棄物埋立が無視できない炭素貯留・排出源であることを定量的に示し、廃棄物部門を組み込んだ炭素収支・国家インベントリの重要性を提起する。

Anthony Grey, Ciara Ní Mhaoldomhnaigh, Mark Chatting +4

西アイリッシュ海の多機関連データを用い、強熱減量（LOI）から全有機炭素（TOC）への変換が堆積物タイプで異なることを示した。泥分・鉄濃度・水深で関係が変化し、高泥分群ではR2=0.97の高精度モデルが得られた。既存の海洋モニタリング資産を活用し、国別堆積物炭素データセットを強化する手法を提示する。

Pradyut Anand, Surya Dev Singh

農工業副産物を混和材として用いたコンクリートの全ライフサイクル炭素を評価し、再炭酸化による炭素吸収クレジットを組み込む測定・報告・検証（MRV）の統一枠組みを提示する研究。系統的レビューのデータベースと図表の数値データを公開し、セメント脱炭素の算定基盤を整備する。

Hui Xiao, Enjian Yao, Dongmei Liu +1

天津市の多源交通データを用い、都市交通のカーボンフットプリントを算定する手法と低炭素行動を促すインセンティブ枠組みを提示する研究。移動データを活用した排出量把握と政策設計を結びつける点に貢献がある。

Galina Churkina

木材建設が森林・建築環境・化石燃料の炭素プールに与える影響を評価する、拡張性と地理的汎用性を持つ数値モデルを提示。欧州・アジア・北米の3事例で検証し、森林への影響が最大（40〜46%）で、建築環境（10〜23%）や化石燃料（9〜13%）を上回った。副産物の廃木材が一時的な炭素プールを形成し、その規模は建築環境や化石燃料の貯留量を超える場合もあった。モデルのベータ版は公開されている。

Gurpreet Kaur, Mushtaq Ahmad Shah

本書は、炭素市場が抱える低い透明性、二重計上、監視の弱さ、信頼不足といった課題に対し、ブロックチェーン技術がどのように対処し得るかを検討する。概念レビューと国際的なケーススタディに基づき、炭素クレジットの追跡・検証・取引の改善効果を示す。監視・報告の強化、不正リスクの低減、説明責任の向上、より広範なステークホルダー参加を可能にする点を論じ、低炭素経済への移行を支えると結論づける。

Negin Ficzkowski, Renato S. L. Sant’Anna, Greg Zilberbrant

宮脇方式に着想を得た都市・近郊型のポケットフォレストを10m²の反復可能単位として捉え、炭素隔離を定量化する測定・モデリング枠組みを構築する研究。21の実験区で土壌準備や栽植密度を統一しつつ種多様性のみを変化させ、多様性レベル間の炭素性能比較と代理指標を介したモデル化を可能にする。本稿は系設計・指標選定・測定品質・サンプリング設計など初期段階を提示し、時系列データとモデル成果は今後の段階で報告される。

Junhui Liao

米国大手電力親会社43社の2018〜2023年のGHG報告を施設単位で分析し、親会社の排出量変化を操業変化・離脱した持分・新規取得持分に分解した。削減した35社の総削減量312.6Mtのうち、持分離脱による見かけの削減は19.0%を占め、4社では50%超に達した。所有権変更に伴う排出変化を操業変化と分離して開示するよう制度改善を提言する。

Hamieh A.

サウジアラビアの産業施設を対象に、CO2フットプリントを定量化・分析した研究。抄録がなく詳細は不明だが、国・施設レベルでの排出量推計手法とその空間的・産業別分布の把握を目的とするとみられる。産油国の脱炭素ベースライン整備に資する基礎的知見を提供する。

Rodríguez D.C.

コロンビアの熱帯域に位置する貯水池を対象に、温室効果ガス排出量を推計した研究。水力発電は一般に低炭素電源とされるが、熱帯の貯水池では有機物分解によりメタン等が発生し得るため、実測ベースの排出評価が重要となる。国別インベントリや電源別炭素強度の精緻化に資する基礎的知見を提供する。

Zongwei Liu, Jianxin Li, Zhihao Xu +2

中国の電池・乗用車PCF基準案、EU委任法草案、フランス環境スコア炭素方式を統一参照系と比較した。パラメータ化モデルで50構成を評価し、算定境界・機能単位・バックグラウンドデータの違いが申告値に大きく影響することを示す。中国原産品がEU・仏市場に流入する際、輸入地規則により平均ギャップが電池で32%→89%、車両で8%→96%に拡大。透明なデータガバナンスと共通参照枠組みの必要性を提唱する。

Zhian Jiang, Mingtao Hu, Chenlei Jiao +6

中国海口市の実規模埋立地修復プロジェクトを対象に、建設段階の炭素会計フレームワークを構築した。排出係数法により化石燃料・資材・電力・水・人員由来の排出を定量化し、従来工法とスマート建設を比較。スマート建設は総排出を19.34%削減し、軽油33.3%減、HDPE遮水シート2.9%減、工期15.5%短縮を達成した。設備電化・自動化・スマートグラウトが削減の主因である。

Lei Ruan, Nidhi Sahore, S. Almasabi +2

本論文は、企業が炭素会計を導入・定着させる過程をガバナンスの観点から分析する。44名の業界専門家へのエッセイ回答の質的分析を通じ、炭素ガバナンス、構造的維持、技術・業務変革、外部説得という4つの相互連関する次元を特定。外部制度的圧力だけでは不十分で、ガバナンス体制がそれを能力・ルーティン・データ基盤・説明責任へと転換することで初めて定着すると論じる。炭素会計を測定・報告実務ではなく社会技術的説明責任インフラとして捉え直す点に独自性がある…

Arthur Santos, Jacob Mdigo, A. Hodshire +4

本研究は、航空サーベイと事業者情報、確率的施設モデル（MAES）を組み合わせ、規制報告に含まれないメタン排出を政府インベントリに統合する「測定情報型インベントリ（MII）」手法を提示する。アパラチア盆地の19中流施設を対象に、MII推計値はGHGRP報告値より平均58.9%（通常運転分に限れば40.0%）高いことを示した。サイト別排出量上位の大規模排出源が総排出の大部分を占め、従来のボトムアップ推計が捉えにくい裾野の排出を補完できること…

Qiaoyue Yin, Jiawen Liu

本論文はPRISMAに沿ってブルーエコノミーとブルーカーボン会計の国際的な政策・文献・会計手法を系統的にレビューする。中国の海洋戦略がGVA偏重でマングローブ等の非市場的炭素隔離価値を国民経済計算から排除している構造的ギャップを指摘。ブルーカーボンを取引可能な資産として標準化し、中国認証排出削減量（CCER）市場へ統合する統合会計・炭素資産最適化フレームワークを提案する。