論文・プレプリント

Karl-Heinz Leitner, Sabine Neuberger, Ludo Diels

本論文は、産業部門の脱炭素化に向けたロードマップの役割を、ビジョン・ナラティブ・数値という三つの要素から分析する。ロードマップが単なる将来予測ではなく、企業・政策・投資家の合意形成と変革を促す実践的ツールであることを論じる。脱炭素経営や政策設計におけるロードマップ活用の示唆を与える。

Dimitrios Tyris, Anastasios Skiadopoulos, Vasileios Anestis +1

養豚哺育施設向けの太陽光・バイオマスハイブリッド型マイクロCHP（PEORC）を対象に、ギリシャ・デンマーク・ポーランドでcradle-to-grave LCAを実施。ハイブリッド構成はディーゼルボイラー比で気候変動影響を約90〜108%削減し、バイオマス単独構成が多くの影響カテゴリで優位だった。低GWP作動流体R1233zd(E)への転換は漏洩時の気候・オゾン影響を大幅に緩和する。

Urszula Motowidlak

本研究はラストマイル配送の脱炭素化において、規制・組織・消費者行動の各要因を統合した概念モデルを構築し予備的に実証検証した。結果、脱炭素化は非線形かつシステム的で、規制圧力と企業の適応戦略が運用効率と低排出ソリューション導入を大きく左右する一方、行動要因の影響は相対的に限定的だった。トップダウンとボトムアップの非対称な相互作用が示され、デジタル化促進や行動経済学的手法の活用が実務的示唆として挙げられる。

Paola Caputo, Alice Denarie, Nicola Cesare Di Nunzio +1

EU LIFEプロジェクトSkills4DHCの学術的取り組みを報告する論文。DHCバリューチェーン全体のスキルギャップを特定し、修士・博士・ポストグラデュエート各レベルのモジュールとコースからなる柔軟な教育フレームワークを設計。イタリアでのパイロット実装では、講義・実習・学際的協働の組み合わせが有効である一方、参加者の背景の多様性や適応型研修構造の必要性といった課題も明らかにした。

Can Wan, Xitong Mu, Zihan He +4

電化鉄道の運行調整により、既存インフラを機械式蓄電資源として活用できることを示す研究。32万件超の駅間運行データから、世界の蓄電ポテンシャルを2025年190GW、2050年315〜579GWと推計。中国・欧州・インドの容量拡張モデルでは従来型蓄電への投資を11.9〜20.0%削減でき、世界換算で年149〜351億ドル相当。総システム費用を増やさず年0.94〜2.59億トンのCO2削減も可能とする。

Paris A.

本論文は、欧州の起源保証（Guarantees of Origin）制度が企業の電力調達の脱炭素化にどう影響するかを、ドイツとノルウェーの事例を通じて検討する。再生可能エネルギー証書の活用と企業調達行動の関係を分析し、制度設計が脱炭素化の実効性を左右する点を示唆する。

Riepin I.

企業が24時間365日カーボンフリー電力を調達する手法とそのコスト、電力系統全体への影響を分析した研究。時間別マッチング調達が系統運用や費用に与える含意を検討する。Scope 2排出量の精緻化や調達戦略の設計に示唆を与える。

Rasheed M.A.

廃棄物を原料とする持続可能な航空燃料（SAF）の製造経路について、炭素回収・貯留（CCS）やグリーン水素との統合を組み込んだ技術経済分析を行う研究。複数の統合構成がコストや脱炭素効果に与える影響を比較評価するとみられる。航空分野の脱炭素とCCUS・水素の産業連携を検討する基礎的知見を提供する。

Malliaroudaki M.I.

乳製品の製造・流通サプライチェーン全体を対象に、ネットゼロ達成に向けたロードマップをモデリングする研究。脱炭素経路の設計と排出削減策の検討を通じ、食品産業の移行計画策定に資する枠組みを提示する。抄録がなく詳細な手法・結果は不明。

Pollitt M.G.

本論文はネットゼロ目標とセクターカップリング（電力・熱・輸送・産業の連携）をモデリングし、欧州の政策立案者への示唆を導く。分野横断的な脱炭素経路の設計と政策整合性を扱うとみられる。詳細な知見は要旨未取得のため限定的。

Mayfield E.

米国が2050年までにネットゼロ排出を達成するための労働・雇用の経路を分析した研究。脱炭素への移行が雇用構造や労働市場にどう影響するかを検討する。詳細な手法は要旨未取得のため不明だが、政策・産業転換の含意が期待される。

Zhuang Y.

ネットゼロに向けた行動がSDG7（エネルギーアクセス）に与える影響を、地域内効果と地域間のスピルオーバー効果に分けて分析した研究とみられる。要旨が未取得のため詳細は不明だが、脱炭素政策がエネルギー貧困・アクセスに波及する経路の実証的解明が期待される。

Cao K.H.

深脱炭素化が産業部門にもたらすコスト負担（affordability）を国際的に比較した実証研究とみられる。国ごとのエネルギー価格・炭素規制・産業構造の違いが脱炭素コストの負担可能性をどう左右するかを扱うと推測される。抄録がなく詳細は不明だが、産業競争力と気候政策の両立を問う論点は日本のGX政策に直結する。

Amamou A.

イングランドのNHSトラスト214組織が策定したネットゼロ戦略を横断的に評価した研究。医療建物の脱炭素化に向けた戦略の共通点・相違点や課題を整理し、実務的な教訓を導く。公的医療機関の気候目標設定と実行の実態を示す事例として価値がある。

Li F.G.N.

米国鉄鋼業のネットゼロ達成に向けた技術・政策オプションを検討した研究。水素還元製鉄や電炉、CCUSなどの脱炭素技術と、それを後押しする政策手段を整理・評価していると考えられる。重工業の脱炭素経路と政策設計の接点を示す内容。

Bo Li, Xin-Yu Wang, Xiao Luo +2

炭素価格制度と再生可能エネルギー出力の不確実性を考慮し、船舶統合エネルギーシステムの前日運用を最適化する二段階ロバスト最適化フレームワークを提案。船舶向けSOCP DistFlow定式化と電圧包絡線を組み合わせ、発電機・蓄電池・陸上電力・CCSの運用を協調させる。20バス系統のケースで電圧制約を満たしつつコストとロバスト性の良好なトレードオフを示し、決定論的手法が実行不能となる中でも実行可能解を維持した。

Chau-Hoai Bao, H. Tran-Quoc, Linh Nguyen Thi My +1

1989〜2025年のScopus論文213件を対象に、グリーンツーリズム研究の書誌分析とサイエンスマッピングを行ったレビュー。2022年以降に急増し中国などアジアに集中、6つのテーマクラスターを特定。関心は持続可能性全般から炭素測定・脱炭素・再生可能エネルギー・サプライチェーンへ移行し、SDGsやパリ協定と概ね対応している。

Zohaib Hassan, Deyi Xu, Shah Abbas +2

中国を対象に、イノベーション、政策の不確実性、環境規制の厳格さが再生可能エネルギー関連鉱物の供給・開発をどう左右するかを分析した実証研究。再エネ移行を支える重要鉱物の調達と政策設計の相互作用に焦点を当てる。要旨未取得のため詳細な手法・結果は不明。

PETERS Jens, Manuel Baumann

新興のナトリウムイオン電池について、価格とカーボンフットプリントを評価した研究。リチウムイオン電池に代わる蓄電池技術の経済性と環境負荷を比較する視点を提供する。詳細な手法・結果は要旨未取得のため不明。

Zhiyuan Xue, Keman Lin, Mingjiang Liu +3

洋上風力の大規模導入に伴う柔軟性要求に対応するため、電力-ガス-メタノール統合システムの低炭素運用戦略を提案。水素混焼ガスタービンの燃焼・炭素排出モデルを構築し、炭素排出枠取引とCCER制度を統合した。ケーススタディでは風力棄電を189.88MWh削減し、総運用コストを3.49%、炭素排出を9.07%削減した。