論文・プレプリント

Yevheniia Polishchuk, Yana Valko, I. Khovrak +2

本論文は、高リスク経済における農業企業3社（ウクライナ上場）を対象に、ESG特性が企業価値へ与える影響を従来型とESG調整済みのDCF評価で比較した。ESG調整により企業価値は15.7〜25.0%上昇し、その7〜8割は割引率の再評価で説明される。資本構成が株主価値効果を増幅し、持続可能性情報を投資評価・与信・企業評価に組み込む再現可能な枠組みを提示する。

Si-Qi Wang, Jun-Hwa Cheah, Christoph Wu +1

ESG情報開示（ESG-ID）の研究をSPAR-4-SLRに沿って二層で体系的にレビューした研究。1507本の書誌分析と437本の内容分析を通じ、開示の先行要因・開示選択・経済的帰結を統合した知識枠組みを構築。開示の効果は保証不足やグリーンウォッシュで損なわれる可能性も示す。

Nilesh Jagannath Ikare

インド上場企業240社の合成データを用い、デジタル金融導入指数とESG・収益性の関係を回帰・媒介分析で検証。デジタル金融とESGは正に関連し、ESGのEはROA、SとGはROE・Tobin's Qと正に関連。デジタル金融が収益性に与える正の効果はEによって媒介される。

M. Vokhidova

本研究はGRI・SASB・TCFDを単一の複合指数に統合した三層モデル（IEAM）を構築し、AHPとシャノンエントロピーで重みを推定した。中央アジア・ベトナムの非金融上場企業120社・960社年データで検証し、統合ESGスコアがROA・市場評価と正相関、WACCと負相関することを示す。SASBは収益性、GRIは市場評価、TCFDは資本コストとそれぞれ異なる財務経路に対応し、三枠組みは補完的だと結論づける。

Nur Tashkira Sahrir, Wiwin Aminah

インドネシア証券取引所LQ45構成企業71社を対象に、取締役会規模・任期・独立社外取締役・監査委員会がESGスコアに与える影響を2020〜2024年のパネルデータで検証。固定効果モデルの結果、4要因は同時に有意だが、部分的には取締役会任期のみが正に有意。調整済みR²は0.88で、統治機関の数より累積的な経験がESGスコア向上に重要と示唆。

Aina Syifa, Arin Salsabila, Nuralia Shafira Khoirun Nisa +4

インドネシア証券取引所のエネルギー・鉱業16社（48社・年観測）を対象に、コーポレートガバナンスがGRI基準のサステナビリティ開示に与える影響を検証。ガバナンス変数は全体で有意だが、部分的には監査委員会のみが正の有意な効果を示し、取締役会と独立取締役は有意でなかった。環境敏感産業における監査委員会の透明性・説明責任強化の重要性を示唆する。

Oman Nurjaman, Apriwandi Apriwandi

インドネシア証券取引所上場の鉱業企業50社・200観測を対象に、グリーン会計・サステナビリティ報告・コーポレートガバナンス（機関投資家所有）が企業価値に与える影響を検証した定量研究。個別にはサステナビリティ報告のみが企業価値に負の有意な影響を示し、グリーン会計とガバナンスは有意でなかったが、三者同時では有意な影響が確認された。開示と企業価値の関係が新興国市場で単純でないことを示す。

Chris Petra Agung, Wahdan Arum Inawati, Probowo Erawan Sastroredjo +2

インドネシア上場ホテル企業2021〜2023年のデータを用い、PLS-SEMでサステナビリティ報告書開示の規定要因と企業価値への影響を分析。監査委員会が開示を促進する一方、企業規模の効果は有意でない。報告書開示と収益性はいずれも企業価値を高めることを示した。

Bonia Sundari, Ridarmelli Ridarmelli, Adib Minanurohman

インドネシア証券取引所上場の鉱業企業14社・56社年を対象に、GRI 2021準拠のESG開示、レバレッジ、配当政策が企業価値（Tobin's Q）に与える影響をパネルデータ回帰で検証。ESG開示・レバレッジ・配当政策はいずれも企業価値に正かつ有意に影響し、説明力は85.5%。持続可能性の透明性と財務意思決定が投資家評価を高めることを示す。

RONGHUAN ZHANG, Saira Kharuddin, Ridzwana Mohd Said +1

中国の「新エネルギー実証都市」政策が企業のESG開示品質に与える影響を検証した実証研究。政策がグリーンウォッシュを抑制する経路を通じて開示品質を高めるメカニズムを特定する。地方エネルギー政策と企業開示行動を結びつけた点が特徴。

Yuriestyo Tjatur Widodo, Wahidahwati, Lilis Ardini

インドネシア証券取引所上場の鉱業企業17社・85社年データ（2018〜2022年）を用い、ESG開示が財務パフォーマンス（ROA）と企業価値（PBV）に与える影響を回帰・パス解析で検証。環境・社会・ガバナンス・総合ESG開示はいずれも財務パフォーマンスと企業価値に有意な直接効果を持つ。財務パフォーマンスは環境・ガバナンス開示と企業価値の関係を媒介するが、社会開示・総合ESGでは媒介しない。ESG次元ごとに企業価値への経路が異なることを示…

Fernetta Evania, Yenni Carolina

東南アジア4カ国（インドネシア・フィリピン・タイ・ベトナム）の83社を対象に、2020〜2024年のESGスコアが企業パフォーマンスに与える影響を、取締役会の女性比率がどう調整するか検証した研究。女性取締役比率はESG実践と企業価値（Tobin's Q）の関係を強める一方、収益性（ROA）には有意な調整効果を示さなかった。域内で女性登用の規制が未整備な点を背景に、ガバナンス多様性の役割を実証的に示している。

Dal-Ri Murcia F.

ブラジル上場企業のESG開示の実態を扱った研究。抄録がなく詳細は不明だが、新興国市場におけるESG情報開示の傾向・課題を分析する内容と推測される。グローバルな開示制度収斂を考える上で新興国側の視点を提供する。

Jing Gong, Feng-Ming Yang, Shuang Zhao

中国A株上場企業の2015〜2023年パネルデータを用い、ESG格付の分断が投資と資金調達の満期ミスマッチを悪化させることを示す。金融制約の強化、情報透明性の低下、硬直的な営業費用がメカニズムとして働き、非国有企業・中小企業・低TFP企業で影響が顕著。メディア監視（特にポジティブ報道）は緩和要因となる。格付分断は投資効率を低下させ、デフォルト頻度とリスクテイクを高める。

Stefanus Dimas R. Saputro, Enrique Griffin Imanuel Marbun, Elfriana Nely Royana Situmorang

インドネシア・マレーシア・フィリピン・タイ・インドの非金融企業146社、2017〜2024年の1,168社・年データを用い、ESGスコアがROEとアルトマンZ″スコアに与える影響を検証。ESGスコア単独では両者に有意な関連を示さないが、ESG論争が調整変数として作用すると、ROEには負、Z″スコアには正の有意な交互作用が現れる。ESGスコアと論争情報は分離せず同時に評価すべきと結論づける。

Najwa Arofatullabibah, Siti Nur’aidawati

インドネシア証券取引所の多金融5社・2016〜2025年のパネルデータ（50観測）を用い、サステナビリティ報告・不良融資（NPF）・資本構成が企業価値に与える影響を固定効果モデルで検証。サステナビリティ報告とNPFは有意な影響を示さず、資本構成のみ負で有意だった。同時には3変数が有意で、調整済みR²は31.51%。

ADEGOKE Bolaji Paul, Oluwaseyi Ayodele ADEDIPE

ナイジェリア・ラゴス州の消費財製造企業20社の従業員213名を対象に、サステナビリティ報告実務が消費財価格設定に与える影響を調査した。報告実務と価格設定には中程度の正の有意な関係（r=0.487, p<0.001）が認められ、報告実務が価格設定の分散の23.7%を説明した。新興国における開示と価格戦略の連関を企業レベルで示した初期の実証研究である。

Dauda. Madaki

ナイジェリア上場産業企業5社の2019〜2023年パネルデータを用い、監査委員会の独立性と開催頻度がESG開示に与える影響を検証。監査委員会の独立性はサステナビリティ報告に有意な正の効果を持つ一方、開催頻度は有意な影響を示さなかった。開示ガバナンス強化には独立取締役の増員が有効と示唆する。

Magdalene Williams, Ngbomowa Moses (Ph.D.) Jonah

ナイジェリア上場企業を対象に、環境開示指数（EDI）と社会サステナビリティ報告（SSR）がROA・ROEに与える影響を回帰分析で検証した。EDIとSSRはROA（R²=0.551）およびROE（R²=0.475）に有意な正の効果を示した。開示の強化が透明性・ステークホルダー信頼・企業の正当性・リスク管理を通じて財務成果に寄与すると結論づけている。

(著者不明)

本稿はサステナビリティ開示・コーポレートガバナンスと企業業績の関係を、会計基準と市場基準の両指標で検証した研究に対する査読報告書である。条件付き承認（approved with reservations）となっており、開示の質と財務パフォーマンスの関連を実証的に扱う点が特徴。本文要旨は非公開のため詳細は限定的。