論文・プレプリント

Shaista Banu Harris, Kavitha A. Karkera, Bharathi V. Kalmath +3

気候変動・都市化・水不足・エネルギー消費を統合的に扱う工学フレームワークを提唱。IPCC・IEA・IRENAのデータを用い、気候リスクがインフラに与える影響と世界のエネルギー転移を概観する。インドの5事例と国際ベンチマーク5事例を比較し、再生可能エネルギー拡大、グリーン水素、ゼロカーボン建築基準、電動化、自然基盤インフラを2030年までの工学要件として整理する。

Eman Alenzy, Nouf Alnafisah

GCC6カ国・2014〜2024年の均衡パネル（66観測）を用い、観光開発と再エネ容量シェアの関連を初めて検証した研究。CIPS単位根検定と固定効果モデルにより、観光収入と海外直接投資が再エネ容量シェアと有意に正の関連を持つ一方、一人当たりGDPは頑健な関連を示さないことを明らかにした。炭化水素依存経済における経済多様化とエネルギー転移の整合に政策的示唆を与える。

Obinya, C. D., Youdeowei, P. O., Gobo, A. E., Alazigha, N. & Dollah, O. C

ナイジェリア南部（サウスサウス）地域を対象に、再生可能エネルギー導入の推移と決定要因、普及を妨げる課題、州ごとの差異を分析した実証研究。エネルギー転換の地域的展開と政策・制度要因の影響を明らかにすることを狙う。抄録がなく詳細な手法・結論は不明だが、新興国における再エネ普及の地域差を扱う点に意義がある。

Xiaobin Ye, Fangxi Chen, Zhenyu Wang +1

長江デルタ都市圏を対象に、複数交通モードの炭素排出を評価し、空間コンパクト性と貨物重力を新変数として組み込んだ解釈可能な機械学習フレームワークを構築した。CatBoostが最高精度を示し、SHAP分析によりGDP・人口・都市化が排出を支配し、空間コンパクト性が高いほど排出が低いことを明らかにした。水路・自家用車の排出増加が懸念され、鉄道ハブ拡大やコンパクト都市開発を政策提言する。

Yuqing Wang, Zimeng Pei, Yidong Jiang +5

再エネの間欠性が高まる中、電力の役割を「直接供給」から「化学エネルギーへの変換・貯蔵」へ拡張する視点を提示。電化燃料転換（改質・ガス化の電化加熱と電気化学的促進）と電化燃料合成（H2O/CO2電解、炭素系燃料・アンモニアの直接/間接電解合成）の2経路を論じる。分離・圧縮工程における電力の重要性も強調し、異なるエネルギーネットワーク間の効率的連携を目指す。

Luhan Mei, Daiwei Li, Ruyi Zheng +3

本研究はMESSAGEモデルに基づく定量最適化モデルを構築し、中国における原子力の電力・産業用熱・水素供給への役割を評価した。内陸立地の開放と技術選択の自由化により、2060年までに原子力容量は最大490GWeに達し、電力の17%、産業用熱の50%、クリーン水素の10%を供給し得る。沿岸立地に限定すると容量は半分以下となり、内陸立地の可否が導入量を、技術選択がその実現度を左右することが示された。

Jialin Shen, Shuoshuo Tian, Zhao Zhang +7

中国の電炉（EAF）製鋼拡張を省レベルで分析し、全国のスクラップ供給は需要を満たすものの省間で深刻なミスマッチがあることを示す。河北・広東など主要生産地は省間スクラップ移転に依存し、低炭素電力地域とEAF集積地が空間的に乖離する。2060年までの電力炭素強度格差とシナリオ別排出量（69.6〜92.7Mt）を示し、動的スクラップ循環・再エネマッチング・省別政策の必要性を提言する。

Elena Usobiaga Ferrer

スペインの住宅暖房エネルギーベクターを、公開地籍・国勢調査・エネルギー性能証明書データを用いたXGBoost分類器で予測した研究。空間特徴量を考慮したモデルは最大73.6%の精度を達成し、隣接建物のエネルギー確率が最も貢献した。ただし実測値のない都市への転移では精度が54.6%に低下し、都市規模予測には近隣レベルの実測データ収集が不可欠と示した。

Yota Pacifico Oue, Meltem Ucal, George Xydis

豪州は化石燃料・資源輸出への経済依存と気候対策の間で矛盾を抱える。本論文は北海に匹敵する風力資源の可能性を示し、送電費を含むLCOEで太陽光・風力が化石燃料発電を凌駕すると論じる。系統運用者による「可変再生可能エネルギー75%まで技術的障壁なし」の宣言を踏まえ、経済・環境・技術の交錯を分析し、脱炭素とグリーン製造市場での競争力強化の道筋を検討する。

Park H.

再生可能エネルギー大量導入下の電力系統運用を対象に、確率的単位コミットメント（UC）モデルへ蓄電池の協調運用を組み込む枠組みを検討した研究。予備力の供給可能性（deliverability）を高める効果を評価し、蓄電池が系統安定化と経済性にどう寄与するかを示す。要旨が入手できないため、貢献の詳細はタイトルに基づく推定にとどまる。

Blok K.

2030年までの部門別温室効果ガス排出削減ポテンシャルを評価した研究。抄録がなく詳細は不明だが、部門横断的な削減余地の定量化を試みる内容と推測される。国別・部門別の緩和経路や政策設計の基礎資料となりうる。

Kaya E.N.

港湾を対象に温室効果ガス排出量とエネルギー利用の観点から評価したケーススタディ。港湾という特定拠点の排出・エネルギー実態を把握する試みで、脱炭素化に向けた基礎的知見を提供する。詳細な手法や対象範囲は要旨がなく不明。

Okereke C.

ナイジェリアの電力部門を対象に、長期モデルベースのシナリオ分析を用いて深層脱炭素化の経路と排出含意を評価した研究。新興国における電力システムの脱炭素化と政策オプションを検討している。抄録がなく詳細な手法・結果は本文確認が必要。

Oladapo B.I.

本論文は、3Dプリンティング用フィラメントのリサイクルを通じてネットゼロ達成にどう貢献できるかを持続可能性の観点から分析したものである。廃プラスチックの再資源化による炭素排出削減と循環型製造の可能性を検討している。要旨が入手できないため、詳細な知見は限定的だが、製造業の脱炭素化と資源循環の接点を示す研究として位置づけられる。

Valenzuela J.M.

本稿は「ネットゼロ」をめぐる言説空間を、公共圏（publics）と対抗公共圏（counter-publics）という概念枠組みで分析する理論的考察である。脱炭素を単なる技術・政策課題ではなく、多様な主体が意味を争う社会的・政治的コミュニケーションの場として位置づける。誰がネットゼロの語りを正当に担うのかという問いを提起し、企業・政府・市民の主張が交差する構造を可視化する。

Mahsati Askarova

ナヒチェヴァン自治共和国を対象に、2005〜2023年の時系列データとARDLモデルでグリーン経済発展の決定要因を分析。革新的投資と再生可能エネルギー生産が長期的に有意な正の効果を持つ一方、短期効果は弱く、便益は徐々に顕在化することが示された。資源効率とグリーン雇用も持続可能性に寄与し、グリーン金融とイノベーション投資政策の強化が政策含意として導かれる。

Victor Bordejé, Morales Vargas, Antonio Guerrero-Ruiz +2

本レビューは、バイオガスをガス燃料へアップグレードする各種技術を、CO2の有効利用とネットゼロ排出の観点から比較評価する。CO2分離のみの手法に対し、電解水素を用いたメタネーションや合成ガス経由の液体燃料化はCO2を価値化できる。統合CO2回収・メタネーションなど工程集約型の新興技術が排出削減に有効と論じる。

Yujia Ji

中国北部農村20村での2023〜24年現地調査と、進化ゲーム理論・エージェントベースモデルを組み合わせ、クリーン暖房移行下のエネルギー貧困を分析。貧困は所得だけでなく、燃料変換の負担、住宅性能、村のインフラ、人口減少、制度設計の相互作用で再生産される。補助金縮小下では最大40%の世帯が実効的アクセスから排除され、サービス提供体制の再設計なしには包摂の上限を超えられないと結論づける。

Nurcan Kilinc, Maria Marlein Warong

BRICS諸国を対象に、エネルギー転換の進展と資本流入、環境アウトカムの関係を分析した実証研究。タイトルからは、グリーン投資が必ずしも資本を呼び込まず、環境改善に直結しない可能性を示唆する。新興国における移行ファイナンスの限界を問う内容と推測される。

Felix N. Igbeghe

本論文は、途上国におけるエネルギーアクセス拡大とクリーンエネルギー移行という二重課題に関する既存文献を系統的にレビューしたものである。内容分析により、エネルギー包摂と脱炭素化の間のトレードオフとシナジー、政策の空白、インフラ制約、資金調達課題を明らかにしている。包摂的で持続可能なエネルギー移行に向けた統合的戦略の必要性を示唆する。