論文・プレプリント

Nurhusnaini, Ayu Umyana, Khristina Yunita

本研究は、インドネシア証券取引所に上場するエネルギー企業を対象に、GRI基準に基づくサステナビリティ報告の開示（経済・環境・社会の各側面）が資本コストに与える影響を実証分析した。2019年から2023年のデータを用いたパネル回帰分析の結果、いずれの開示側面も資本コストに有意な影響を与えないことが示された。これはインドネシアの資本市場がサステナビリティ情報を投資リスク評価に十分に織り込んでいないことを示唆している。

Jørgen Kjøsen Lindgren

本稿は、CSRDの適用範囲が約90%縮小された後も、対象外となった企業がステークホルダーからの情報要求に直面し続けると論じる。ESRSに基づくダブルマテリアリティ評価は内部のサステナビリティ経営に有用であり、報告は規制負担ではなく経営ツールと捉えるべきだと主張する。

Akhmad Faizhal, Ratna Anggraini, Muhammad Yusuf

本研究は、インドネシア証券取引所に上場するエネルギー企業を対象に、独立取締役、監査委員会、収益性、企業年齢がサステナビリティ報告書の開示に与える影響を分析した。パネルデータ回帰の結果、独立取締役と監査委員会は有意な影響を与えず、収益性は負の影響、企業年齢は正の影響を与えることが示された。

Afina Amalia, Nurul Aini

インドネシアの基礎素材セクター上場企業を対象に、ROAとサステナビリティ報告が財務報告の質に与える影響を分析。企業規模がサステナビリティ報告と財務報告の質の関係を強化することを実証した。

Jenita Nur Ahadiah, Ira Wikartika

インドネシア証券取引所に上場する金属・鉱物企業を対象に、レバレッジ、サステナビリティ報告、収益性が企業価値に与える影響を重回帰分析で検証。レバレッジは負の影響、サステナビリティ報告は正の影響を示し、収益性は有意でなかった。投資家は短期的利益より長期的持続可能性を重視することを示唆。

Taufiq Andre Setiyono, Grace Tianna Solovida, Dessy Noor Farida

本研究は、ジャカルタ・イスラム指数70（JII70）上場企業を対象に、グリーン会計、炭素排出開示、イスラム社会報告（ISR）が企業価値（Tobin's Q）に与える影響を分析した。2023～2024年のデータを用いた回帰分析の結果、グリーン会計は企業価値に有意な負の影響を与え、炭素排出開示とISRは有意な影響を示さなかった。環境コストが投資家に負担と見なされていることを示唆する。

Md Qamruzzaman

バングラデシュの上場金融機関62社（2005-2023年、1,178企業年）を対象に、知的資本・人的資本・自然資本の開示が持続可能性パフォーマンスに与える影響を、パネル回帰とディープラーニング（MLP）で実証。3つの開示はすべて有意に正の効果を持ち、知的資本開示が最有力。開示の質がグリーン融資量よりも重要であることを示唆。

Chaiyathad Phutthadet, Ausawatap Akartwipart

本研究は、タイとシンガポールのREIT43社（2021-2025年、215のREIT年観測）を対象に、ESG開示（パフォーマンスではなく）がリスク調整後リターンと関連するかを検証。新たな15指標のESG開示指数（ESGDI）を用いたパネル回帰の結果、ESG開示はベースラインではリスク低下と有意に関連するが（β=-0.033, p=0.035）、ラグや年固定効果を加えると消滅。金利との交互作用も有意でなく、ESG開示のリスク低減シグナルは…

Aizzatut Tahiyya Nafisatul Muna, Nyata Nugraha, Iwan Budiyono

本研究は、インドネシアのシャリア株式指数（ISSI）に上場する食品飲料企業13社を対象に、ESG開示が企業価値（PBV）に与える影響をパネルデータ回帰で分析した。結果、ESG開示は同時に企業価値に有意な影響を与え、環境面は正、ガバナンス面は負の影響を示した。社会的側面は有意ではなかった。

Tiara, Khristina Yunita, Syarif M. Helmi

インドネシア証券取引所に上場するエネルギー企業39社（2022-2024年）を対象に、ESG開示と資本構成が企業価値に与える影響を分析。ESG開示は企業価値に負の影響、資本構成は正の影響を与えることを実証。ESG透明性向上が投資家にコスト負担と見なされないよう効率的な戦略が必要と示唆。

Sirine Adsi

本論文は、都市物流におけるデータ駆動型アプローチを用いて、ラストマイル配送のカーボンフットプリント削減における荷物受取所（ピックアップポイント）の役割を検討する。配送ルートの最適化や集約化によるCO2排出削減の可能性を探る。

Nour Ibrahim, Panna Patel

英国の地域病院で、紙の紹介状を電子システムに置き換えることで炭素排出を削減する監査を実施。紙1枚あたり5g CO2eと推定し、年間2.6kg CO2eの削減効果を試算。無費用で実施可能な変更であり、臨床的利点も伴う。

Ramsha Khan, Qurrat Atif, Yawar Watali

本研究は、腹腔鏡手術における再利用可能な手術器具の滅菌プロセスの炭素排出量とコストを推定し、手術器具トレイの最適化により排出量と費用を70〜80%削減できる可能性を示した。11件の手術での使用パターン分析に基づき、高頻度使用器具を「コアセット」に集約する提案を行い、再監査で安全性と効率性を検証する。

Juan Camilo Esteban Rodríguez

本研究は、コロンビアの養鶏農場の炭素・資源フットプリントを評価し、廃棄物の魚内臓を動物飼料のタンパク源として再利用する循環経済戦略を提案している。廃棄物の価値化により環境リスクを軽減し、養殖業の持続可能性を高める可能性を示す。

Kaiyue Zhang, Jinang Liu, Bin Feng +6

本論文は、バナジウムフロー電池（VFB）の電極性能向上を目的とし、ビスマスを担持したカーボンナノチューブ（CNT）ネットワークを炭素フェルトに統合した複合電極を提案する。この複合電極は、電極の導電性と電気化学活性を高め、VFBのエネルギー効率と出力密度を向上させることが期待される。再生可能エネルギーの貯蔵に重要な技術であり、長寿命・大規模蓄電システムの実現に寄与する。

Wei‐Ta Fang

ブレグジットによりEU-UK炭素市場が分断され、永続的な炭素ベーシスが生じた。UK ETSとEU ETSのオークション価格データを用い、代理ヘッジではベーシスリスクの0.3%しか除去できず、年間約23.3ユーロ/トンの残存リスクが残ることを示す。UK固有のボラティリティがリスクの主因で、政策発表時に増大する。

Guangxin Wu, Xiaodong Wang, 郝义身 +3

本論文は、廃水処理プロセスにおいて汚泥の層別選別により内部炭素源としての炭素回収を最適化し、脱窒性能を向上させるとともに、膜ファウリングの原因となる繊維状不純物を低減する手法を提案している。これにより、外部炭素源の使用削減と処理効率向上が期待され、下水処理場のエネルギー消費と温室効果ガス排出削減に寄与する可能性がある。

Zhaojin Li, Chenze Di, Di Zhang +6

本研究は、フェノール樹脂由来の多孔質炭素の炭素収率を支配する要因を解明し、ホルムアルデヒド対フェノール比を最適化することで収率を36%から47.15%に向上させた。得られた炭素は高い比表面積と優れた静電容量を示し、エネルギー貯蔵材料として有望である。

Christopher Daley

本論文は映画制作におけるカーボンニュートラル主張の検証方法を検討する。制作プロセスの排出量算定と認証の課題を分析し、実践的な枠組みを提案する。

(著者不明)

本論文は、建築分野における体炭素（エンボディドカーボン）に関する世界各国の規制を体系的に整理・比較したものである。規制の現状と動向を俯瞰することで、建築の脱炭素化に向けた政策の方向性を示す。