論文・プレプリント

Giorgos Kardaras, Alexandros Kafetzis, Michael Bampaou +1

クレタ島を事例に、再エネ浸透率90〜99.9%を目標とする4種のモジュラー型再エネシステム（MRES）を、LCOE・NLEC・ECEC・CAPEX・収益性指数・回収期間とライフサイクル環境評価で統合評価した。出力ベースLCOEは0.059〜0.112€/kWh、余剰電力収入が純コストに大きく影響する。MRES3では温暖化ガスを約86%削減できる一方、鉱物資源枯渇や水消費のトレードオフが生じる。90〜95%の再エネ浸透率が99.9%より現…

Filipe Cardoso Brito, Hugo Saba, Mabel Diz Marques +6

ブラジルの住宅用PVモジュールを対象に、劣化・電力需要・消費者の交換判断を統合した技術経済モデルを構築。需要増加が早い世帯では11.7年・13.7年で交換閾値に達し、安定成長では27.6年・29.9年と大きく異なる。技術的寿命（29.6年）前に廃棄が加速する構造を示し、再利用・逆物流・リサイクル優先順位づけの意思決定支援を提供する。

Jianxiang Shen, Weiyi Liao, Rui Wang +6

中国のカーボンニュートラル達成に向けた再エネ導入経路を、土地利用制約の観点から分析した研究。太陽光・風力の適地が土地競合や規制により制限されることで、導入量や立地パターンがどう変わるかを示す。再エネポテンシャル評価に空間的制約を組み込む重要性を提起する。

(著者不明)

北海道を対象に、再生可能エネルギーの広域連系が持つ出力平準化（ならし）効果を組み込んだ電力・熱供給ネットワークのモデル分析。変動性の高い再エネを広域で融通することで需給安定と導入拡大がどこまで両立するかを検討する。地域の熱供給も含めた統合評価が特徴。

(著者不明)

本論文は、米国における風力発電の普及に対し、連邦の生産税控除（PTC）と州の再生可能ポートフォリオ基準（RPS）が単独で及ぼす効果と、両制度が相互に作用する効果を分析する。政策インセンティブの重層構造が再エネ導入量にどう影響するかを定量的に検証し、制度設計の実効性を評価する点に貢献がある。

(著者不明)

本稿は日本の固定価格買取制度（FIT）を題材に、再生可能エネルギー政策をめぐる議論の枠組みを政治政策論の観点から整理する。FITの制度設計や政策評価をどう論じるべきかという方法論的・規範的論点を提示する。実証分析ではなく政策論としての貢献が中心である。

(著者不明)

本稿は、固定価格買取制度（FIT）と設置補助金という二つの支援策が同時に存在する場合の制度的課題を考察する。補助金が初期投資を軽減しFITが発電収入を保証する重複的支援の是非、政策効果や市場歪み、制度設計上の整合性を論点として整理する。再エネ導入支援の最適な組み合わせを検討する基礎的材料を提供する。

(著者不明)

本論文はデンマークの空間計画制度において、風力・太陽光など再生可能エネルギー関連施設の立地がどのように制御・調整されているかを分析する。自治体計画と国レベルのエネルギー政策の関係、住民合意や景観・環境制約との調整手法を明らかにし、再エネ導入加速と土地利用ガバナンスの両立課題に示唆を与える。

Bodvarsson G.

破砕型地熱貯留層における流体注入とエネルギー回収を扱った研究。抄録がなく詳細は不明だが、地熱発電の効率的な熱回収・貯留層管理に関わる内容と推測される。再生可能エネルギーによる脱炭素電源の安定供給に寄与しうる。

Gemignani M.

PPA（電力購入契約）の設計・評価に用いる日射量の合成時系列を扱った研究。実測データが乏しい地点でも発電量シミュレーションを可能にし、再エネ調達契約のリスク評価に資する。抄録がなく詳細な手法・検証は不明。

Beiter P.

再生可能エネルギー調達の国際的な比較可能性を主題とした論文。要旨が入手できないため詳細な貢献や知見は不明だが、企業の再エネ調達手法（PPA等）やその開示・評価基準の国際調和を論じる内容と推測される。日本企業の再エネ調達・Scope2開示の実務にも示唆を与えうる。

Dimitrina Yordanova Koeva, Ivaylo Ivanov, Dimitar Slavov +2

本論文は、系統連系インバータ接続再生可能エネルギー（GICRES）の急増が電力系統（EES）の安定性に与える影響を論じる。安定性に関わるサブシステムの基本概念と分類を整理し、再エネ導入に伴う動的プロセスを踏まえた新たな課題を分析する。静的・動的安定性をGICRESの影響込みで捉える包括的枠組みの提示を目的とする。

Tkachuk R.V.

プライバシーを保護した分散型再生可能エネルギー市場において、ブロックチェーン等のコンセンサス機構が性能と拡張性にどう影響するかを検討した研究。P2P電力取引の実運用に向けた技術的課題を扱う。要旨が未取得のため詳細な知見は限定的。

Raguzin I.

本論文はクロアチアにおける再生可能エネルギー政策と措置を分析し、2020年までの再生可能エネルギー目標の達成状況を評価する。EU加盟国としての政策枠組みと実績のギャップを検討する内容とみられる。抄録がなく詳細は不明だが、各国の再エネ政策評価の一事例を提供する。

Park B.

風力発電の出力不確実性を踏まえ、ゾーン別に確率的な予備力要件を設定する手法を提案する研究。系統運用における需給管理と送電可能量（デリバラビリティ）の改善を狙う。再エネ大量導入時の系統安定化・運用コスト最適化に資する工学的貢献。

Stephan A.

都市屋上に小型垂直軸風車（VAWT）を設置した場合のエネルギー収支とGHG排出を、パラメトリック・動的・ハイブリッドLCAで評価した研究。設置条件やシステム構成の違いがライフサイクル環境性能に与える影響を分析し、都市部での分散型再エネ導入の実現可能性を検討している。

Hlalefang Khobai

南アフリカの1990〜2024年データを用い、金融発展と再エネ消費の因果関係をVECMで検証。長期では金融発展・経済成長・インフレ・資本形成から再エネ消費への一方向因果が確認され、短期では信用拡大と経済成長が再エネ消費を引き起こす。金融システムの強化が再エネ拡大を促し、持続可能なエネルギー転換を支える可能性を示す。

Muslimakhon Sadullaeva

本論文は、ウズベキスタンの太陽エネルギー産業における官民連携（PPP）の役割を分析する。Kvintの戦略化理論と比較・構造動態・制度分析を用い、豊富な天然資源、国家エネルギー政策、規制改革、PPPメカニズムが太陽光の急速な発展を促していると論じる。PPPは外部資金調達、先端技術導入、投資魅力向上の鍵となる手段である。

Terkes M.

トルコを対象に、ハイブリッド再生可能エネルギーシステムの導入を需要・計量制度・炭素税政策の複数シナリオで評価した研究。炭素税や計量設計が再エネ普及と系統運用に与える影響を比較分析する。新興国における政策設計と再エネ投資判断の示唆を提供する。

Rasanen T.A.

メコン川流域の水力発電に伴う温室効果ガス排出を評価した研究。貯水池からのメタン等の非CO2排出を含め、再生可能エネルギーとしての水力の気候影響を検討する内容とみられる。詳細な手法・結果は要旨がなく不明。