論文・プレプリント

Jake Reynolds, Joe Gladstone

本論文は、ファンドの炭素排出情報の表示方法（視覚的・数値的ラベルと日常活動との比較）が個人投資家の持続可能な投資意欲に与える影響をコンジョイント分析で検証。結果、5つ星の視覚的エコラベルが最も効果的で、個人差に関わらず投資意欲を高めることを示した。ただし、投資家の主な動機は依然として財務パフォーマンスである。

Sérgio Augusto Corrêa de Souza

本研究は、ナチュラ社の2025年統合報告書を分析し、持続可能性戦略と価値創造の統合を検討した。GRI、IFRS S1/S2、TCFD等の基準への準拠、二重重要度の採用、ESGリスクの統合、生物多様性保全への取り組みを確認。企業の持続可能性実践のベンチマークを提供する。

Leogrande A, Magazzino C, Costantiello A +3

本論文は、世界銀行のChanging Wealth of Nationsデータを用い、1995〜2020年の149〜151か国における再生可能自然資本の一人当たりの年間変化を、ESGの3つの柱に分けて分析。人口増加が主因で、気候ストレスが最も頑健な環境要因。再生可能エネルギー比率の効果はパネル次元で符号が反転する。

Salma KAMEL, Imane RAHJ

本論文は、ESGの運用化（オペレーショナリゼーション）と企業価値の関係を、2015〜2024年の文献を対象に計量書誌学分析と系統的レビューで解明した。168件の計量分析と40件の詳細レビューにより、ESG運用化が業務効率、リスク管理、イノベーション、ステークホルダー信頼、資金調達を通じて企業価値を創出することを示す。また、知識の4クラスターを特定し、統合フレームワークと6つの研究命題を提示する。

THOMAS, ANTONIO, SCANDURRA, GIUSEPPE

本研究は、イタリアの上場銀行のESG開示の質を、統合報告書（IR）のガイドラインと比較して評価する。分析の結果、銀行の非財務情報開示は概ね良好であるが、報告書の簡潔性や利害関係者へのアクセス容易性、時間的・空間的な比較可能性、経済的・持続可能性パフォーマンスの関連性の明確化など、IRの目標が完全には達成されていないことが示された。

Islam, Md Jaber Al

本論文は銀行の環境関与が資金調達コストを低下させること、ESG論争が利益増加型の利益管理を誘発すること、経営者の能力がESGウォッシングを抑制することを国際サンプルで実証する。規制当局や投資家への示唆を含む。

Omehe, Raphael, Dr. Amahi, Fidelis U., Tutuvwe, Victor

ナイジェリア上場金融企業36社を対象に、ESG開示がROA、ROE、EVA、Tobin's Qなどの財務指標に与える影響を回帰分析で検証。結果、サステナビリティ開示は財務業績に有意な影響を与えることを示し、金融機関への強制的なサステナビリティ報告義務化を提言している。

Cut Darmawati, Chairanisa Natasha Miraza, Muhammad Ichsan Adnan

本研究は、Scopusデータベースから2021〜2024年に発表されたサステナビリティ会計・ESG報告に関する42件の論文を系統的レビューと内容分析で検討し、主要テーマ（サステナビリティ開示、グリーン会計、ESG報告、環境情報の質、財務的重要性）を特定した。また、方法論や地理的分布の多様性も明らかにし、今後の研究基盤を提供する。

(著者不明)

本稿はウズベキスタンの国営石油ガス企業ウズベクネフテガスのESG開示と投資持続性の関係を分析。非財務報告が環境・財務・ガバナンスリスク管理に重要であるとし、同社は基礎的なESG開示体制を構築したが、外部保証や環境KPIの詳細化、ESG目標と投資戦略の連携強化が課題と結論づける。

null Prof. Dr. Anand Mohan, null Prof. Snehasis Sinha Roy

本研究は、インドの200社のデータを用いてESG基準とSDGs目標の統合度を定量的に分析。ESG開示の質が高い企業ほどSDGs（特に目標5、13、8）との整合性が高く、ガバナンスがその関係を強化することを示した。統合的なESG-SDG報告モデルを提案し、政策・投資家・企業への示唆を提供する。

Imam Hanafi, Liu Yang, Li Na +1

本研究は、インドネシア証券取引所上場企業におけるESG情報開示義務化が企業の説明責任に与える影響を、法的・定性的手法で分析する。開示義務化は手続的説明責任とリスクガバナンスを向上させる一方、執行の欠如と基準の不整合が実質的効果を弱めると結論づける。

Ross Ann Babu & Dr. Jyotirmoy Banerjee

本研究は、インドのESG開示規制（SEBIのBRSR義務化）とデジタルガバナンス（AI、ブロックチェーン、RegTech）が、企業の持続可能な変革を促進するか、単なるコンプライアンスに留まるかを分析する。開示量は増加したが、品質や検証に一貫性がなく、グリーンウォッシングや技術格差が課題。実証データは限定的で、開示と実際の環境・社会パフォーマンスの関連性を検証する必要性を強調。

Uswatun Hasanah, Ahmad Yudhira

本研究は、2004年から2025年までのScopus収録文献を対象に、ESG開示研究の動向を計量書誌学的手法で分析した。VOSviewerを用いて共起ネットワークを可視化し、4つの主要テーマクラスター（ガバナンスと財務業績、CSRとサステナビリティ、企業戦略と産業業績、サステナビリティ報告の理論的基盤）を特定した。年成長率15.6%で、国際共同研究が30%超を占める。概念の進化は、報告中心から戦略的サステナビリティと価値創造へのシフトを…

Anushka Bogdanov, Kunaal Kalyan, Andrey Bogdanov +2

本稿はESG格付けを金融市場インフラの一部と捉え、規制動向をEU、英国、インド、日本、シンガポール、米国、中国、アフリカ諸国で比較分析する。IOSCO勧告に沿った原則ベースの規制枠組みを提唱し、アフリカがサステナブルファイナンス構築に積極参加する機会を強調する。

Gomez Gutierrez, Luania

本書は、ESG情報が正確でも意思決定に不十分な場合があるという問題から出発し、組織がサステナビリティ情報を測定・開示・統治・保証する方法を18章で考察する。GRI、SASB、TCFD、IFRS S1/S2、ESRS、カナダの規制文脈など主要な開示フレームワークを比較し、実証研究を基に因果関係と相関、実際の変革とコミットメントの区別を論じる。学生・実務者向けに診断・比較・分析のツールを提供する。

Duraipandian, Muthu Prakash

本研究は、2020年から2024年までのUBS AGを対象に、ESG原則とサステナブルファイナンスの統合を質的ケーススタディで評価する。公開の年次報告書とサステナビリティ報告書を分析し、MSCI ESG格付けとEUサステナブルファイナンス枠組み（CSRD、SFDR、EUタクソノミー）への整合性を検討する。UBSがESG統合を強化している一方、規制要件の進化や開示の比較可能性に課題があることを示す。

Neil Gour

ユニリーバの気候戦略と持続可能な実践が成長・効率・サプライチェーン能力・競争優位に与える影響を、二次データのテーマ分析で検討。気候政策、再生可能エネルギー、効率化、持続可能な調達が汚染削減や資源最大化に寄与する一方、Scope3排出、包装循環性、測定困難などの課題を指摘。

Oestreicher, Thomé Bayma, Leal, Rubens Savaris, Arruda, Fabio Antonio da Silva +6

本稿は、ESG要素を企業戦略に統合する際の経営上の課題を、文献レビューとブラジル企業（Vale、Suzano、Itaú Unibanco）の事例から分析する。抵抗、測定困難、グリーンウォッシング等の障壁を指摘し、実質的な統合の重要性を強調。IFRS S1/S2やブラジルCVM規則の動向も考察。

Kwant, Jan Anne, de Waard, Dick

本稿は、オランダの上場企業の気候方針に対する株主の影響力について、会社法の観点から分析する。気候方針は取締役会の権限に属するが、株主は限定的な法的手段を持つ。EU・オランダのESG法やフランスの動向を参考に、将来の可能性を探る。

Andreas G. F. Hoepner, Blerita Korca, Frank Schiemann +1

本論文は、SEC提出書類、サステナビリティ報告書、財務報告書という3つの開示チャネルを通じた社会的開示が企業の特異的リスクに与える影響を分析。S&P 1500構成企業を対象に、初回開示と継続開示を区別し、SEC提出書類での初回開示はリスク増加、サステナビリティ・財務報告書での継続開示はリスク低下と関連することを発見。情報の新規性とチャネルがリスク影響を左右することを示唆。