論文・プレプリント

null Ina Nusuki

本レビューは、グリーン経済とデジタル変革の時代における企業価値の決定要因を体系的に分析した。42件の研究を対象に、環境・炭素開示、ESGパフォーマンス、グリーン投資などの「グリーン決定要因」が、ガバナンスや報告の信頼性といった情報の信頼性メカニズムによって支えられるときに企業価値と関連することを示した。また、デジタル変革と会計情報システムの質が、情報非対称性の低減やデータ追跡可能性の向上を通じて、グリーン価値の関連を強化する可能性を指摘…

Salina Mad, Mohd Taufik Mohd Suffian, Nor Alwani Omar

マレーシアとインドネシアのパーム油企業24社のESG開示を比較。社会（労働・コミュニティ）柱がESGスコアの最大の貢献要素であり、マレーシア企業はガバナンス開示で有意に高い。国別の規制・制度・認証制度の違いが開示行動に影響することを示唆。投資家や政策立案者への示唆を提供。

Vista Yulianti, Erlina Djatnicka

本研究はインドネシア製造企業を対象に、ESG開示が企業価値に与える影響と、企業規模の媒介効果をPLS-SEMで分析。ESG開示は企業価値を直接高めるとともに、企業規模の拡大を通じて間接的にも企業価値を向上させることを示した。新興市場におけるESGの戦略的意義を強調。

Research on Economic & Social Development Options, (RESDO)

パキスタン証券取引所（PSX）上場企業を対象に、ESG情報開示と投資家心理の関係を実証分析。SECPのESG Sustainプラットフォームから開示データを取得し、ESG指数を構築。固定効果パネル回帰の結果、ESG開示スコアが高いほど投資家心理が良好になることを確認。特に環境・ガバナンス情報の開示が社会的情報よりも投資家心理に強く影響することを示した。

Annalisa Prencipe, Gianfranco Siciliano, Alessandro Minichilli +2

本研究は、創業者や支配家族の名前を冠した同族企業（eponymous firms）が、評判と正当性の懸念から自主的なESG報告を行う可能性が高いことを、2013年から2021年のイタリアの非公開同族企業2,769社のデータを用いて実証した。希少な姓、メディア露出、好意的な報道などの評判的露出が高い場合に効果が強まり、開示は実質的なESG行動を伴うことを示した。

Ambili Jayachandran, Ajithakumari Vijayappan Nair Biju, Aghila Sasidharan

インドのBRSR義務化を背景に、新興国企業のESG統合における経営者の認識と業種間差異を質的に分析。銀行・金融企業は製造業より規制遵守と報告品質で先行し、製造業は環境指標を優先するが進展は遅い。ESG実施への経営者の態度は概ね肯定的だが、業種別の開示規制の精緻化と費用便益の不確実性が課題。新興国向けESG実施フレームワークを初提示。

null Madhuri N P, null Thamotharan A

インドの民間銀行4行（2018-2023年）を対象に、グリーン融資とESG開示が収益性（ROA、ROE）に与える影響を分析。グリーン融資比率は低いが、SEBIのBRSR導入後、ESG開示の質は向上。短期的な収益性との明確な相関は見られないが、ESG統合は長期的な安定性と評判に寄与。標準化されたグリーン金融の定義と規制インセンティブの必要性を提言。

Yahaya, Onipe Adabenege

本研究は、ナイジェリア証券取引所（NGX）上場企業148社の2011〜2025年のデータを用いて、ESG開示の質とアナリスト予測精度の関係を検証した。GRI基準やNGXガイドラインに基づく複合指標を用いたパネル回帰分析の結果、ESG開示の質が高いほど予測精度が向上し、情報非対称性の低減に寄与することが示された。ナイジェリアがISSB基準の採用に向かう中、政策立案者や企業経営者に示唆を与える。

Olumide Samson Ola, Mohd Lizam

本レビューは、2016～2024年のESG開示とREITの財務業績（FP）の関連を実証研究から統合した。28件の研究を分析し、約68%が正の関連を報告。特に「社会」「ガバナンス」柱が重要で、「環境」柱は非線形効果が見られる。地理的には先進国に偏り、アジアやアフリカの研究が不足している。

Yunhan Wan

本研究は、GRI基準に基づく多国籍企業のサステナビリティ報告を分析し、ステークホルダー参加の不均衡（投資家・規制当局偏重）と二重重要度の統合不足（環境リスク偏重、人権等の社会的影響の軽視）を指摘。開示の障壁として情報重複、法域間の矛盾、ネガティブ情報の軽視を特定し、動的重み付けと自動コンプライアンス比較ツールを含むインテリジェントESG管理フレームワークを提案する。

Setyawan AI, Wahid M, Rakinaung MR +7

本論文は、新興市場におけるESG基準とグリーン経済移行が持続可能な開発目標（SDGs）達成に寄与するメカニズムを系統的にレビューする。11件の研究を対象に質的統合を行い、グリーンファイナンス・再生可能エネルギー、ESG開示・CSR、規制・監査、輸出多様化などの6つの主要メカニズムを特定した。短期的コストと長期的利益のトレードオフや、空間的波及効果の重要性も示された。制度的支援と長期的視点が不可欠であると結論づけている。

Hiroyuki Kokubu

本研究は、日本企業のESGナラティブの変化をマッチド・オーディット手法で分析。企業の開示戦略やSSBJへの対応を示唆する。

Kristina Rudžionienė, Greta Keliuotytė-Staniulėnienė, Rasa Kanapickienė +2

本論文は、西欧（WE）と中東欧（CEE）の企業におけるESG開示と企業財務業績（CFP）の関連を比較分析。BloombergのESG開示スコアを用い、ROA、ROEなどとの関係を検証。結果、ESG開示はROA・ROEと負の相関、株主利回りと正の相関を示し、CEE企業でより強い負の関連が観察された。

P. P. Utomo, Eny Maryanti

ESG開示が企業価値に与える影響を、レバレッジを媒介変数、財務報告品質を調整変数として分析。インドネシア企業を対象に、ESG開示の促進が企業価値向上に寄与するかを実証的に検討する。

Shukai Zhan

本研究は、中国新エネルギー車メーカーBYDを事例に、ESG関連開示イベントが株式評価に与える影響をイベントスタディ手法で分析。CNINFOプラットフォームからの公表情報と第三者ESG格付け更新を用いて、異常収益率と累積異常収益率を計算。実証結果は、ESG情報が投資家の評価判断に影響を与えることを示唆している。

Wei Cai, Yanqi Sun, Cheng Xu +2

中国A株企業4065社の2009-2021年データを用い、ESG格付の不一致が株式流動性を有意に向上させることを発見。アナリストの注目が媒介効果を持ち、非国有企業や赤字企業で効果が強い。格付の不一致が情報シグナルとして機能することを示唆。

Delane D. Naidu

本研究は、南アフリカ企業のESG開示が信用リスクに与える影響を検証。2017〜2023年のデータを用いた分析により、開示の向上がデフォルト確率を低下させ、信用モデルスコアを改善する一方、債務コストには影響しないことが明らかになった。ガバナンス開示がデフォルト削減を促進し、環境・社会の柱が信用スコアを強化する。新興市場におけるESGと信用評価の関連性を示す実証研究。

Qirun Chen

本稿は米国市場を対象に、企業のESG評価が新規公開株(IPO)の価格設定効率に与える影響を分析。ESG情報開示が情報非対称性を緩和し投資家の信頼を高めることで初日のアンダープライシングを低減する一方、グリーンウォッシュや評価の不一致がそのシグナル効果を弱める可能性を示唆。理論枠組みの拡張と実務への示唆を提供。

Shami, Anis

本論文は、欧州の上場企業366社の年次報告書（2020-2022年）を用いて、非財務報告フレームワークと二重重要度（DM）の採用がESG格付けに与える影響を分析。結果として、報告フレームワークの採用は高いESG格付けと関連するが、DMの早期採用はまだ有意な影響を示さない。報告慣行が持続可能なビジネスモデルの評価に果たす役割を実証する。

null Simona Heseková

本論文は、ESG格付けの信頼性が金融市場での活用に不可欠であるとし、EU規則2024/3005がESG格付けの透明性向上と情報開示に貢献することを評価する。また、業種分類が格付け手法に影響を与えることを実証し、スロバキアにおけるリスクを特定する。