論文・プレプリント

M. Galetto, C. Votta, M. Nardini +9

高症例数の放射線治療センターで運用される0.35T MR-LINACの日常診療におけるエネルギー消費量と炭素排出量を評価した研究。医療機器のライフサイクル環境負荷を実測データで示し、医療部門の脱炭素化議論に基礎的知見を提供する。抄録がなく詳細な手法・結果は不明。

Carolyn Conant, Annika Brindel

米国の新政権による連邦気候・エネルギー政策の混乱と資金削減の中、地方政府が省エネ・脱炭素施策をどう前進させているかを報告する発表。建物ベンチマーキング、電化促進、住宅改修資金確保など多様な自治体支援の実践例を共有。政治的制約下でも革新的手法で進める地方リーダーの教訓を、欧州など世界的な文脈にも応用可能とする。

Markus Fritz, Tim Mandel

ドイツの3つのパイロット地区（カールスルーエ、ボーフム、ライプツィヒ）で1,459の改修コンセプトを評価し、建物改修と低炭素熱供給の統合経路を分析。新開発の多視点経済評価モデルEconHEATを用い、テナント・家主・持家居住者・社会の4主体を同時に考慮。高効率・低炭素の熱供給は社会全体のコストを最小化する一方、個別主体には経済的に不利で、家主とテナントの利害対立が持続することを示す。完全に家賃中立な改修経路は特定できなかった。

Janis Weber

ドイツの住宅産業では、建設費高騰と分散型ヒートポンプの技術進展により、建物外皮の断熱効率よりもエネルギー源転換に重点が移りつつある。家主・借家人ジレンマと法制度の誤ったインセンティブがこの傾向を助長している。しかし断熱を軽視する熱転換は、低所得テナントのエネルギー貧困リスクを高め、電力網・再エネ拡張のシステムコストを増大させ、自治体レベルでの税収・雇用効果も失わせる。本稿はドイツの議論を整理し、集合住宅ストックを中心に政策解決策を提示す…

Sona Mammadzada, Luís Ventura, Marcos Tenente +4

ポルトガルの住宅省エネ政策をEPBD実施と他EU加盟国動向に照らしてレビューし、ステークホルダー調査で指標の優先度を比較した。省エネプログラムはエネルギー削減・排出削減・エネルギー貧困緩和を重視する一方、埋め込み炭素や循環性などライフサイクル指標は弱い。認証制度は環境面を広く捉えるが所得公平性は軽視される。数値目標偏重が深い改修と気候適応を妨げる点を指摘し、多基準評価の必要性を示す。

(著者不明)

浄水・配水施設における脱炭素化の取組と、それに伴う電気料金の低減化を扱った実務事例報告。上下水道という電力多消費インフラにおいて、省エネ・再エネ導入が環境負荷低減とコスト削減を両立しうることを示す。自治体・事業者のGX実務に資する内容。

Jiafeng Lai

物流倉庫の低炭素化に向け、荷役機器の移動最適化による省エネ経路設計を扱う。総エネルギー消費・炭素排出・作業時間の最小化を目的とする多目的最適化モデルを構築し、機器の起動停止や負荷連成などの動的要素を組み込んだ。NP困難性に対応するため局所探索と適応的パラメータ調整を組み合わせた改良メタヒューリスティックを提案する。

Luca Evangelisti, Edoardo De Cristo, Roberto De Lieto Vollaro

本稿は、低炭素建築環境への移行において、熱的快適性とエネルギー効率を同時に満たす必要があることを踏まえ、当該分野の研究動向を概説する編集記事である。複数の性能目標を両立させる設計・評価手法の潮流を整理し、今後の研究方向を示す。

Claire McCamley, Philip Brown, Shona Bettany +1

英国のネットゼロ達成には住宅ストックの脱炭素化が不可欠で、社会住宅プロバイダーが改修を担うが、テナントの拒否権が大きな障壁となっている。本論文は政府資金によるアクションリサーチと単一住宅協会のケーススタディを通じ、改修拒否に対する組織的理解と提供条件を分析。組織の分断、内部整合性の欠如、提供実務の不一致がテナント体験を形作ることを示し、個人の拒否判断ではなく組織の整合性が改修の受容・交渉を左右する関係モデルを提示する。

Gabriela Barbosa, Manuela Almeida

EUの建築改修パスポート（BRP）とEPC・DBL・BIM・GIS・デジタルツイン・LCA等の相互運用性をPRISMA 2020に沿ってレビュー。651件から49研究と19のEUプロジェクトを精査し、BRP–EPC–DBL連携が最も成熟している一方、GIS・BIM・LCA等は3分の1未満でしか扱われていないことを示す。IFCやCityGML等の標準の不均衡と、BIM–LCA–BRP連携の実験段階性を指摘し、EPBDやRenovation…

Oghenekaro Ekelemu, Oluwaseyi Ayotunde Akano, Friday Emmanuel Adikwu +1

本レビューは、液化施設における非定常フレアリングが回転機械（主に冷媒圧縮機とその駆動機）の故障に起因することに着目し、状態監視・予後診断とフレア回避を結ぶ因果連鎖を分析する。劣化シグナル検知からフレア回避までの確率は、検知確率・リードタイム充足・介入機会・介入効果の4段階の積で表され、各段階は測定可能だが通常測定されていないと指摘。データ駆動型予後診断の進展はリードタイム制約を解決しておらず、標準的な予知保全指標は保全機能を測るもので回…

Waeel M. Kamel Mohammed Kamel, Marwa Wael Elsafty

持続可能なハイブリッド建築を対象に、地域産建材・内装仕上げとスマートエネルギー管理システム（B.E.M.S）を組み合わせた内装空間のエネルギー効率とカーボンフットプリントを評価する研究。建材選択とエネルギー管理の統合が建物運用段階の排出削減にどう寄与するかを検討する。抄録がなく詳細な手法・結果は不明。

Dawid Rusin, Janusz Juraszek, Aleksandra Baksik

本論文は、都市鉱山（Urban Mining）による再生アルミ活用と、FBGセンサーを用いたカーテンウォールのひずみ計測を組み合わせたハイブリッド手法を提示する。実験室試験・FEM解析・実建物計測を統合し、ファサードの静的挙動を精緻に把握することで、プロファイル最適化と素材削減を可能にする。結果として原材料節約、CO₂排出削減、高層建築向けの運用アラーム閾値設定に寄与する。

MD SHOAIBUDDIN MADNI

医療部門は世界の温室効果ガス約4.4%を排出する一方、デジタル化自体の計算資源負荷は会計に載っていない。本稿はグリーンヘルスケアとグリーンコンピューティングを単一の最適化問題として捉え、センシング・炭素認識接続・弾力的計算・ガバナンスの4層「Green Health Informatics Stack」を提案する。量子化や蒸留、エッジ・連合学習による臨床AIの省エネ設計と、医療電子機器の循環経済戦略を検討し、臨床推論あたり炭素強度などの…

(著者不明)

耐食コンクリート材料の普及促進策を、グリーン・低炭素発展の観点から検討した研究。材料の長寿命化による資源・炭素削減効果と、その導入を妨げるコスト・制度・市場の障壁、促進戦略を論じる。抄録がなく詳細は不明だが、建設分野の脱炭素・省資源化に関わる政策・実務示唆を含むとみられる。

Nauman Ijaz, Nianqing Zhou, Zain Ijaz +4

クリンカー削減コンクリートの内包CO2削減は、かぶり部の耐久性・サービスライフと併せて評価すべきとするレビュー。炭酸化と収縮・拘束ひび割れを独立ではなく連成する制御因子として捉え、養生・RH履歴・ペースト量・ひび割れ連結性を管理すれば炭酸化性能要件を満たし得ると条件付きで結論づける。ひび割れ部の炭酸化フロントを扱う二領域フレームと、三段階の性能基準評価ワークフロー、報告チェックリストを提示する。

Zekun Li, Zhiqiang Yu, Lin Ma +7

本レビューは、鉱石前処理から精錬・鋳造までの冶金生産チェーン全体を対象に、深層学習を用いたエネルギー最適化・排出制御・プロセス管理の研究を体系的に整理した。深層学習は省エネや排出モニタリング、リアルタイム最適化に有望だが、効果の大きさや検証条件はプロセスごとに異なる。データ品質やモデル汎化性、産業適応性が大規模実装の障壁であると指摘する。

Monpara Jayesh Rameshbhai

建設部門の脱炭素に向け、補助セメント材料・再生骨材・廃棄物由来材料などの低炭素建設材料を対象に、性能・耐久性・炭素・ライフサイクルコストを統合したPDCLC評価フレームワークを提案。圧縮強度や耐久性、埋め込みCO₂、全ライフコストを多基準で評価し、環境・工学・経済を一体で意思決定する手法を示す。既存研究が各次元を個別評価してきた限界を補い、低炭素材料選定の実務的枠組みを提供する。

Åsa Wahlström, Victor Fransson, Dennis Johansson +3

スウェーデンのコンクリート造集合住宅を対象に、電力供給のCO2強度予測に基づいて暖房出力を能動制御し、建物の熱貯蔵容量を活用する手法を評価した。制御パラメータ（充放電設定値、予測期間、CO2強度変化の閾値）を設計し、実測データで較正したシミュレーションモデルで検証した。10〜24時間先のCO2強度予測を用いることで、室内環境に大きな影響を与えずに暖房由来CO2排出を18%削減できることを示した。

Helal J.

高層建築の構造システム設計に、embodied（埋め込み）温室効果ガス排出を組み込む設計フレームワークを提案する研究。構造形式・材料選択の初期段階で炭素排出を評価対象とし、設計判断と脱炭素を統合することを狙う。建設分野のScope 3上流（資材）排出削減に直結する実務的示唆を持つ。