論文・プレプリント

Michelle Lambert, Meghan Lewis

このファクトシートは、エンボディドカーボン（建築・インフラ材料の製造から廃棄までの温室効果ガス排出）の定義、重要性、測定方法（LCA、GWP）を概説する。特に政策立案者向けに、エンボディドカーボンが世界の排出に占める割合が大きく、早急な対策が必要であることを強調する。

Indira Chatterji, Ariadna Fossas Tenas, Elise Raphael

本論文は、カーボンフットプリント計算に用いられる線形代数の基本公式を解説している。計算の数学的基盤を明らかにすることで、実務者が自社の計算方法を理解・改善する助けとなる。

Michelle Lambert, Meghan Lewis, Brook Waldman +3

本ツールキットは、建設分野における体現炭素削減のための政策策定を支援するリソース集である。現状の政策状況を理解し、建築物やインフラの体現炭素を大幅に削減する政策を立案するための実践的ガイドを提供する。

Maoyao Cai

本論文は、炭素排出量の地理的分布を可視化するマップの作成方法とその応用について概説している。具体的なデータソースや分析手法は不明だが、排出量の空間的把握はカーボンアカウンティングの基礎となる。

Brad Benke, M W Roberts, Yang Shen +3

カリフォルニア州の30の新築建物プロジェクトを対象に、全ライフサイクルカーボン評価（WLCA）を実施。運用時炭素と体化炭素のバランス、炭素強度、主要な排出源を分析し、建物分野の脱炭素化における現状の課題と政策への示唆を提供する。

Licida M. Giuliani, Sylvia H. Vetter, Pete Smith

本論文は、土壌炭素隔離の炭素フットプリント算定における過大評価の可能性を批判的に検討する。測定方法や仮定の不確実性が、実際の炭素削減効果を誇張するリスクを指摘し、より厳密な算定手法の必要性を提起する。

Matthew P. Irwin, David Russell, Irene Sung +4

オーストラリアのニューサウスウェールズ州における肛門科手術を対象に、コスト、廃棄物、炭素排出を削減するためのソース削減（ドレープ廃止、非滅菌保護具使用、吸引・ジアテルミーの選択的開封）の効果を評価。年間6,753件の手術を分析し、ソース削減により1手術あたり40豪ドル、1.36kgの廃棄物、7.9kg CO2eの削減が見込まれることを示した。初期導入では100件の手術で感染合併症はなく、5人中4人の外科医が実践を採用した。

Pascal Mindermann

本研究は、亜麻繊維、フラン樹脂、バイオチャーを組み合わせた低環境負荷材料システムを提案し、A1段階でのカーボンニュートラルを達成。19.1wt%のバイオチャー添加で質量あたりの曲げ弾性率と強度がそれぞれ15.1%、16.3%低下するものの、化石由来エポキシ系に比べて優れたエコメカニカル性能を示す。コアレサー巻き付け構造にも適用可能で、再生可能・カーボンニュートラルな軽量構造材料としての可能性を実証した。

Luis Felipe Leite Sabino de Oliveira, Lucas Eduardo de Oliveira, Taisa Cristina Tinoco +6

ブラジルセラードの砂質オキシソルにおける低投入型ゴム農園の経年変化を評価。古い農園ほど土壌物理性が改善し、有機炭素蓄積量が自然林を上回った。低投入管理でも長期で炭素貯留が可能であることを示す。

Botong Gu

本研究は、カーボンニュートラル達成に向け、低炭素材料（CFRP、高強度アルミ、バイオ複合材、リサイクル鋼）の機械的特性を評価し、トポロジー最適化や軽量化設計などの手法と組み合わせることで、従来の軟鋼と比較して平均54%のライフサイクル炭素削減を達成するフレームワークを提案する。リサイクル鋼が総削減量最大、CFRPが運用時削減に優れることを定量的に示した。

(著者不明)

本論文は、鋳鉄溶解工程における温室効果ガス（GHG）排出量の算定方法の見直しを提案する。従来の方法の課題を分析し、より正確な排出量を把握するための改善手法を示す。鋳鉄業界の脱炭素化に資する実践的な知見を提供する。

Roberts M.

本研究は、ネットゼロカーボンを目指すアクティブビルのライフサイクルアセスメント（LCA）を実施し、その帰結的影響を分析したもの。建築分野の脱炭素化に貢献する。

Rizqy Aiddha Yuniawati, Nafisah Utami Yokachda

本研究は2020〜2024年のインドネシア株式市場上位100社の非金融企業を対象に、炭素排出開示の決定要因を分析。国籍の多様性とサステナビリティ委員会の設置が開示に有意な正の影響を与える一方、女性比率や環境パフォーマンス（PROPER評価）は有意でないことが示された。理論的枠組みとしてステークホルダー理論・正当性理論・エージェンシー理論・臨界質量理論を採用。

Samuel, Enefiok Ndarake, D. Ukpong, Dr . Uwem Uwah +1

本研究はナイジェリアの上場消費財企業17社を対象に、炭素排出開示、削減目標開示、省エネ・低炭素イニシアチブ開示が企業価値（時価総額）に与える影響を分析。パネル回帰の結果、排出開示と省エネ・低炭素開示は有意な正の効果を示したが、削減目標開示は有意でなかった。投資家は将来のコミットメントより実際の行動を評価する傾向が示唆された。

R. Pilli, E. Cienciala, Kevin Black

イタリアの森林炭素吸収量を地域別にモデル化し、伐採率の不確実性が吸収源に与える影響を評価。歴史的には2005年から2023年にかけて吸収量が増加し、2070年までに伐採率に応じて-76から-16 Tg CO2/年の範囲で変化する。木材製品の寄与は無視できる程度であり、EU森林戦略に沿った長期評価を提供する。

Chiara Antonacci, Elena Battiston, Diego Zamboni +2

本研究は、欧州のポリプロピレン加工施設からの一次産業データを用いて、ゆりかごからゲートまでのカーボンフットプリントを定量化。感度分析とシナリオ分析を組み合わせ、リサイクルPP、プロセス効率向上、再生可能エネルギー利用により最大45.8%の排出削減が可能であることを示した。

Rowena Creagh

本研究は、英国戦後の代表的な建築材料（コンクリート、鉄鋼、アルミニウム、ガラス、レンガ）の体化エネルギーと体化炭素を、1960年代のオフィスビルを事例に、元の数量明細書からデータを導出して初めて定量化した。結果、レンガの体化炭素は65年後も増加しており、2023年の英国建設業のGHG排出量は1993年比33.6%増と、政策と実践のギャップを示す。既存建築物の再利用・改修の重要性を強調している。

Shafaghat, Arezou

データセンターの建設から運用・廃棄までの全ライフサイクルにおける炭素排出、コスト、循環性を同時最適化するツール。コードとデータセットを公開し、実務での利用を可能にする。

García-Segura T.

本論文は、炭酸化と耐久性を考慮した混合セメントコンクリートのライフサイクル温室効果ガス排出量を評価する。異なるセメント配合を比較し、長期的な炭素影響を定量化する。補助セメント材料の使用と炭酸化による炭素隔離の排出削減ポテンシャルを明らかにする。

A. Karimova, Marjona Abdurasulova

本研究は、橋梁構造における体化炭素の評価手法を提案する。材料生産と建設プロセスに伴う炭素排出量を系統的に計算するための公式と手順を示す。実数値の提示はないが、今後の持続可能な建設プロジェクトへの適用可能性を示す。