論文・プレプリント

Dian Anggraeni, Etty Herijawati

2020-2024年のインドネシア証券取引所上場非金融企業30社のパネルデータを用いて、持続可能性報告書品質（SRQ）が企業価値（Tobin's Q）に与える影響を分析。重回帰分析の結果、SRQは企業価値に有意な影響を与えず、新興市場におけるサステナビリティ情報の限定的な統合と投資家認識のギャップを示唆。

Yanuar Ramadhan, Ferry Hendro Basuki

インドネシアの医療・医薬品セクターを対象に、ESG開示が企業価値（トービンのQ）に与える影響を分析。2021～2024年のデータを用いた重回帰分析の結果、環境（E）と社会（S）のパフォーマンスが企業価値を有意に高める一方、ガバナンス（G）は有意でなかった。正当性理論を支持し、投資家は経営陣の施策より環境・社会への取り組みを重視することが示唆された。

Rizwan Ali, Ali Amin, Ramiz Ur Rehman

本研究は、英国上場企業を対象に、家族経営が気候変動へのコミットメントに与える影響を分析。環境委員会やESG開示がこの関係を強化することを発見し、家族企業の環境行動に関する政策含意を提供。

Yonson Pane, Irvan Rolyesh Situmorang

本研究は、インドネシア証券取引所に上場するエネルギー企業を対象に、ESG開示が企業価値に与える影響と、コーポレートガバナンス（独立取締役比率）の調整効果を検証した。2020～2024年のパネルデータを回帰分析した結果、ESG開示は企業価値を有意に向上させ、ガバナンスがその関係を強化することを確認した。シグナリング理論とエージェンシー理論に基づく知見を提供している。

(著者不明)

建築物の環境性能（省エネ・省CO2など）が不動産価値に与える影響をESG投資の観点から分析。環境性能の高い建物は賃料や資産価値が向上し、投資家にとって魅力的であることを示す。

Anisa, Stevanny

本研究は、2019～2023年にインドネシア証券取引所に上場する非金融企業63社を対象に、ESG開示、財務報告品質、債務満期が投資効率に与える影響を分析。個別ではESG開示と財務報告品質は有意でなかったが、債務満期は有意な影響を示した。同時分析では3変数すべてが投資効率に有意な影響を与えることを発見。

Xuan H.

本論文は、企業のESG報告実務が気候変動対策として正当な手段であるかを検討する。特に、イニシアチブ主導の報告が企業行動と投資家意思決定に与える影響を論じ、報告の質と透明性の向上が低炭素移行を促進する可能性を指摘する。

Malecki C.

本稿は、EUのオムニバスI簡素化パッケージを踏まえ、持続可能性に関する取締役の義務を欧州とフランスの視点から分析。規制の複雑さと企業の適応速度のジレンマを「ウサギとカメ」の寓話に例えて議論。企業の持続可能性ガバナンスと取締役の責任について示唆を与える。

Chang A.S.

この論文は建設企業の環境イニシアティブの内容とパフォーマンスの関係を分析しているが、特定のGXフレームワークには言及していない。一般的なサステナビリティ研究として位置づけられる。

Owino F.J.O.

本論文は、ESG開示が投資効率に与える影響に関する既存文献を系統的にレビューしている。環境・社会・ガバナンス情報が投資判断にどのように統合され、企業パフォーマンスに影響するかを整理している。

Williams Z.

本論はESG研究において因果関係を特定する際の方法論的課題を考察する。相関と因果の混同、内生性、欠落変数バイアスなど、実証研究が直面する問題点を整理し、より頑健な分析手法の必要性を論じている。ESGと企業パフォーマンスの関連性を厳密に評価するための示唆を提供する。

E. B. Mutuc, Laurence C. Espino

本研究は、フィリピン上場企業におけるCSRとROEで測定した財務業績との関係を、知的資本（人的効率性、構造的効率性、資本効率性）の調整効果に着目して検証した。2019～2024年のパネルデータを用いた分析の結果、CSRとROEの間には負の関係が見られたが、その頑健性は限定的であった。環境・社会開示が業績に負の影響を与える一方、ガバナンス開示は中立からやや正の影響を示した。CSRの価値は資源効率に依存することを示唆している。

Jevin Meichael Chiang

本研究は、2022～2024年のインドネシア証券取引所（IDX）に上場する非金融セクター企業46社を対象に、ESG格付けと銀行レバレッジの関係をパネルデータ回帰で分析。ブルームバーグESGスコアを用いた結果、ESG格付けは銀行レバレッジに正の影響を与えるものの統計的に有意ではなく、高いESG格付けが必ずしも銀行借入を増加させないことを示した。シグナリング理論は支持されず、ESG格付けの高い企業は外部負債への依存が低い可能性が示唆される。

I Wayan Radika Putra, I Nyoman Sunarta

本研究はインドネシア証券取引所上場のエネルギー企業15社（2023-2025年）を対象に、収益性と配当政策が企業価値に与える影響を、ESG開示の調整効果を加味して分析した。パネルデータ回帰の結果、収益性と配当政策は企業価値に正の影響を与え、ESG開示は収益性の効果を強化する一方、配当政策の効果を弱めることが示された。持続可能性開示が投資家の信頼に影響することが示唆される。

Rihan Mustafa Zahri, Sendy Dwi Haryanto

本研究は、ASEAN新興市場においてGRI準拠がESGパフォーマンスと企業価値の関係に与える影響を分析。2,268社のパネルデータを用い、ESGパフォーマンスが企業価値（Tobin's Q）に正の影響を与え、GRI準拠がその効果を約52%増幅することを発見。さらに、この調整効果は法体系や経済発展度合いによって異なり、コモンロー諸国や高所得国でより強い。実務的には、GRI準拠企業は非準拠企業よりもESG投資の価値向上効果が大きい。

A. Nygaard

本論文は、企業が持続可能性に関する取り組みの中で、生態学的に重要な課題（生物多様性損失など）よりも、社会的に可視性が高く評判に寄与する活動（例：DEIプログラム）を優先する傾向を説明する「評判充足」概念を提唱する。適応的選好理論に基づき、企業がコストや複雑性から生態学的に実質的な革新を回避し、達成可能で象徴的に正当化される行動に焦点を絞る「酸っぱい葡萄」メカニズムを理論化。この概念はグリーンウォッシュとは異なり、企業の選択的コミュニケー…

Joanna Błach, Iwona Gorzeń-Mitka, Małgorzata Lipowicz

本研究はPRISMA基準とSciMATを用いて、2016-2025年のESG関連論文437本を分析。投資、規制枠組み、デジタル変革、炭素・環境要因、開示などのモーターテーマを特定し、気候変動やESG投資などの新興トピックを明らかにした。経営者や政策立案者への示唆を提供する包括的な文献レビューである。

Septiani Septiani, Taufik Akbar

本研究は、インドネシアのPOJK 51/2017による強制的なサステナビリティ報告が、金融セクターの報告品質に与える影響を分析。103社のパネルデータを用いて、収益性、レバレッジ、監査品質が報告品質に有意な影響を与えないことを発見。代わりに、規制の強制力によって最低限の開示水準（規制フロア）が確保されている。著者は、新興国向けに段階的な品質ベースのガバナンスを提案。

David HM Hasibuan, Fajar Novianto, Heti Herawati

本論文は、インドネシア証券取引所に上場する不動産企業を対象に、収益性（ROE）、ソルベンシー（DER）、コーポレートガバナンス（独立取締役比率）が企業価値（PBR）に与える影響を、サステナビリティ報告（SRDI）の調整効果とともに分析した。パネルデータ回帰と調整回帰分析の結果、DERと独立取締役比率は企業価値に正の影響を与え、サステナビリティ開示も正の効果を持つことが示された。また、サステナビリティ報告はROEと企業価値の関係を強化し、…

Audrey H Legodi, Titilayo Moromoke Oladejo

本研究は、ナイジェリアの上場企業を対象に、ESG開示が監査の信頼性（監査労力・報告遅延）に与える影響を分析。動的パネルGMM推定の結果、ESG開示は両セクターで監査労力と報告遅延を増加させ、金融セクターでは監査労力が、非金融セクターでは報告遅延がより顕著であることが示された。