論文・プレプリント

Khanchel I.

本論文は、ESG開示と資本コストの関係が時間とともにどのように変化するかを検証する。特に、開示が企業の資本コストに与える影響が累積的・増幅的に作用する「ラチェット効果」の存在を探る。投資家のESG情報への注目度が高まる中で、開示の質と量が資本市場でどう評価されるかを実証的に明らかにすることを目指す。

Nyssa Cassandra Agtarap, Jan Patrick Bito-on, Trixia May Cañedo +4

本研究は、フィリピン上場企業のESG格付けと会計情報の質（AIQ）の関係を検証した。LSEGのESG格付けと財務諸表を用いた回帰分析の結果、ESG格付けが高い企業ほど裁量的発生項目が大きく、AIQが低いことが示された。これは、軽微な保証しかない状況ではESG格付けが会計の信頼性の代理指標にならないことを示唆する。

Irham Mudin, Lutfi Alhazami

本研究は、インドネシア証券取引所上場銀行の資本構成、流動性、資産の質、ESGスコアが収益性（ROA）に与える影響を2021～2025年のデータで分析した。結果、資産の質のみが有意に正の影響を与え、ESGスコアを含む他の変数は単独では有意でなかったが、同時には有意な影響が確認された。

Taisiya Chaykina, Hannah Jun

本研究は、Leximancerを用いて2015〜2023年の化粧品大手12社のサステナビリティ報告90件を分析し、報告の優先順位が製品中心の環境開示からサプライチェーン透明性とステークホルダーエンゲージメントへ移行したことを示す。また、報告内容と外部保証のギャップを指摘する。

Weni Weni, Umiaty Hamzani, Khristina Yunita

インドネシア証券取引所の基礎素材セクター15社を対象に、ESG開示が企業価値に与える影響と、気候変動リスクの調整効果を分析。ESG開示は企業価値に負の影響を与え、気候リスクはその関係を弱めることが示された。実務的には、ESG開示に具体的な行動と気候リスク管理の統合が必要と示唆。

Katayoun Ghafourian Mokhtari, Alireza Azarberahman

本研究は、イラン企業を対象に、企業統治（CG）とCSRが資本構成（負債比率）に与える影響と、CSRの調整効果を分位点回帰で分析。CGは負債を増加させるが、CSRは負債を減少させ、CSRがCGの正の効果を弱めることを示した。効果は低レバレッジ企業で顕著であり、持続可能な金融の理解に貢献する。

Adriana Rossi, Maria Federica Izzo, Riccardo Tiscini

イタリアの環境影響の大きい産業の企業を対象に、非財務報告書における環境SDGs開示の程度を決定する要因を実証分析。サステナビリティ委員会の存在や専門家の関与、戦略への環境統合、マテリアリティ評価、短期・長期目標の設定が開示の充実と正に関連することを示す。制度的プレッシャーを実質的な開示に変換する組織メカニズムを提示。

Derived from original PMR research written by Kristjan Jespersen, Katryn Pasaribu, Andreas Gonzalez Elsgaard, and Jonas Aastrup Nielsen using AI and an editor

ロシアのウクライナ侵攻時、高いESGスコア（特に環境・社会）を持つ企業は市場資本の減少が小さかった。ガバナンススコアには保護効果が見られなかった。投資家はESGをリスク管理に活用できる。

Muhammad Luthfi, Raden Roro Karlina Aprilia Kusumadewi, Imam Ghozali

インドネシア証券取引所の消費者非循環企業37社（2019-2023年）を分析し、サステナビリティ報告の開示が企業価値に負の影響を与えることを示した。また、機関所有率が低いため、外部モニタリング機能が十分に働かず、開示の信頼性を高めていない。新興市場における開示の価値関連性に疑問を投げかける。

Kai Bosworth, Jesse Goldstein, Ben Haskett +1

本論文は、大学の持続可能性への取り組みが環境行動を脱政治化し、より急進的な可能性を排除する仕組みを批判的に検討する。AASHEのSTARS報告を歴史的に位置づけ、700以上の「特筆点」を分析し、バージニア・コモンウェルス大学の事例研究を通じて、資源不足、測定・監視・報告・検証の不明確さ、歴史的・空間的文脈の欠如を明らかにする。地理学者に対し、STARSの限界を超えた大学の持続可能性調査を呼びかけている。

Sutarti Sutarti, Desi Efrianti, Moermahadi Soerja Djanegara +2

本研究は、インドネシア上場銀行のサステナビリティ報告（SR）に対するコーポレート・ガバナンスの影響を検証した。2017-2022年のパネルデータを用い、機関所有はSRに正の影響、経営者所有は負の影響、監査委員会と取締役会は影響なしと示した。ガバナンス強化によるSR品質向上への実践的示唆を提供する。

Neha Bansal, Dr. Abhishek Sharma

本研究は、ESG開示の質がステークホルダーの認識（信頼性、心理的近接性、信頼、リスク認識）を介して行動に影響し、間接的に企業価値を高めることを、インドの4つのステークホルダーグループ（従業員、消費者、ポートフォリオマネージャー、投資銀行家）の調査データを用いて実証した。開示の量よりも信頼性と真正性が重要であり、認識が行動の媒介となることを示した。発展途上国におけるESG開示の行動的メカニズムを解明した点が貢献である。

Yongtak Kim, Taeyeon Oh

本研究は、ESG開示が企業価値に与える影響を、ESGパフォーマンスの媒介効果と「シン株」セクターの調整効果に着目して検証した。シグナリング理論に基づき、ESG開示は信頼できるESGパフォーマンスに裏付けられた場合にのみ経済的価値を生むと論じる。実証の結果、ESG開示は直接的およびESGパフォーマンスを介して間接的に財務業績と正の関連を持つが、シン株セクターではその効果が弱まることが示唆された。

Ridwan Wahyudi, Rahmawati Rahmawati, Setianingtyas Honggowati +1

本研究は2020〜2022年のASEAN5カ国の332社を対象に、ESG開示が企業業績（Tobin's Q）に与える影響をパネル回帰で分析。全体のESGスコア、環境・社会スコアは有意な影響を与えず、ガバナンススコアのみ有意な負の影響を示した。企業規模と年齢は一貫して負の影響。ESG開示がASEANではまだ投資判断に強く考慮されていないことを示唆。

Iwan Suhardjo

本特集号の18論文は、サステナビリティの失敗は組織のコミットメント不足ではなく、実践に移すメカニズムの脆弱さに起因することを示す。ガバナンス、規制、企業行動の交差点での研究と実践の基盤を提供する。

Gabriel Ayodeji Ogunmola, Bakhodir Abdullaev, Safina Nafisa Talgatovna +3

本論文は、循環経済投資における自然基盤ソリューション（NBS）の持続可能性評価と優先順位付けにファジィ多基準意思決定（MCDM）を適用する枠組みを提案する。持続可能性の複数基準を統合し、投資判断を支援する。

Pradipta Vidinera Raharja, Nur Fadjrih Asyik

本研究は、プラスチック産業のPT MSIにおけるESG報告の実践と、サステナビリティ報告の企業統治における機能を質的手法で分析した。ステークホルダー圧力と環境意識の高まりがESG報告を戦略的課題にしている。結果、ESG報告は外部圧力に応じて進化し、サステナビリティ報告は外部正当化と内部統制の両方の役割を果たすことが示された。

Coffie W.

本論文は、新興国企業におけるCSR開示の程度が、コーポレート・ガバナンスの質や多国籍活動の規模とどのように関連するかを実証的に分析する。CSR開示が企業の透明性と国際的なステークホルダーへの説明責任に果たす役割を考察する。

Harymawan I.

本論文は、インドネシアの財務危機企業におけるESG報告の実態を分析する。財務危機がESG開示に与える影響や、その質と量を検討することで、新興市場におけるESG報告の課題と機会を明らかにする。

Shalhoob H.

本論文は、ESG開示が中小企業（SMEs）のサステナビリティパフォーマンスに与える影響を検討する。中小企業は大企業に比べ開示リソースが限られるため、開示義務の負担と効果のバランスが焦点となる。