論文・プレプリント

Princess Anne Del Rosario, Bryan Angelo Adriano, John Piolo Gooden +1

本論文は、会計士がESG報告を実施する際に直面する課題を検討する。具体的な内容は不明だが、開示の質や基準適合、データ収集などの実務的障壁に焦点を当てている可能性が高い。会計専門職の役割とESG情報の信頼性向上に示唆を与える。

M Pattanaik, Jitendra Mahakud

G20諸国の企業データを用いて、取締役会のジェンダー多様性（BGD）が再生可能エネルギー消費に与える影響を分析。2010年から2022年の18か国の企業を対象に、BGDが再生可能エネルギー消費を促進することを実証。特に先進国や大陸法系の国で効果が顕著であり、ガバナンスの質が重要であることを示唆。

Ho V.H.

本論文は、各国のESG開示制度を比較し、私的秩序（自主的な枠組み）と公的規制の最適な組み合わせを探る。企業の自主的な開示と規制のバランスが、情報の質と比較可能性に与える影響を分析し、政策立案への示唆を提供する。

Vibha Bhandari

本研究はインドのESG投資信託10本を対象に、リスク・リターン・ESG投資の実態を分析。SBI ESGファンドがESGスコアに最も整合的である一方、QuantやICICIは高リターンだがESG準拠性が低いことを示した。投資家や規制当局にESGファンドの特性理解を促す。

Ngan Bich Nguyen

本研究は、アジア・欧州・米国の金融機関843社のESGスコアが共通のグローバル基準に収束するか、地域別のクラブを形成するかを検証。シグマ収束、ベータ収束、動的パネル分析を用い、欧州と米国では地域内のばらつきが縮小する一方、アジアでは拡大。また、米国の平均スコアが他地域より20ポイント低いなど、単一のグローバル収束ではなくクラブ収束が支持された。

Aykut Arslan, Kenan Tata, Abdülkadir Akturan +1

海事企業94社（2013-2024）のパネルデータを用い、ESGスコアと流動性・レバレッジの関係を分析。同時点の関連は見られず、ESGは流動性に2年、レバレッジに1年のラグで弱い影響を与える。ESGは短期的な財務レバーではなく、長期的な組織能力として機能することを示唆。

Sindhi Damayanti, Dwi Suhartini

インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業40社を対象に、グリーン会計（環境コスト開示）とコーポレートガバナンス（独立取締役比率）がサステナビリティ報告品質（SRQ）に与える影響を順序ロジスティック回帰で分析。両者はSRQに有意な正の影響を与え、企業規模・収益性・レバレッジは有意でないことを示した。内部実践が外部財務指標より重要であることを示唆。

Kristina Rudžionienė, Greta Keliuotytė-Staniulėnienė, Rasa Kanapickienė +2

本研究は、西ヨーロッパ（WE）と中央・東ヨーロッパ（CEE）の企業におけるESG開示と企業業績（CFP）の関連を、2013年から2024年の4553社のBloombergデータを用いて分析。パネル回帰分析の結果、ESG開示はROA・ROEと負の関連、株主利回りと正の関連を示し、CEE諸国でより強い負の関連が観察された。

Touseef Ahmad, Alia Ahmed, Hanan Amin Barakat +2

本研究は、パキスタン証券取引所の個人投資家390人を対象に、ESG開示が投資行動に与える影響を、企業評判（認知的・感情的）を媒介変数として検証した。環境・ガバナンス開示は投資行動に正の影響を与え、評判が媒介するが、社会開示の効果は限定的だった。シグナリング理論を拡張し、新興市場におけるESG情報の信頼性向上に示唆を与える。

Yizhi Guan

本研究は、化石燃料企業10社と新エネルギー企業34社のESG開示品質を、内容分析を用いて比較。新エネルギー企業は採用フレームワーク数が多く、MSCI格付け上位到達率が高く、Scope 3を含むカーボンニュートラル宣言が多い一方、伝統企業は格付け改善速度が速く、全社が取締役会レベルのESG委員会を設置。開示の広さが必ずしも実質的なパフォーマンス向上を意味しないと論じる。

YunWei Shen

中国A株上場企業の2011-2023年のパネルデータを用い、ESG開示が株価同期性を有意に低下させることを実証。非製造業と国有企業で効果が顕著で、環境・社会の次元が寄与する一方、ガバナンス次元は有意でない。情報非対称性の緩和と資本市場の効率性向上に寄与する。

Melinda Ratkai, Lea Zimmermann

本研究は、SMEホスピタリティ企業が任意の認証制度（Green Globe）からESRSに基づく労働力関連の報告要件へ移行する際のギャップを、PAT&Mフレームワークを用いた定性ケーススタディで分析。政策と行動では89%の整合が見られる一方、目標と指標では14%に留まり、戦略的パフォーマンス管理の欠如を指摘。統合的でデータ駆動型の管理システムへの移行と、認証制度を足掛かりとした報告能力向上のロードマップを提案する。

Cordazzo M.

本論文は、EU非財務情報指令（NFRD）がイタリア企業のESG開示の価値関連性に与えた影響を実証的に検証する。開示義務化が投資家の評価に与える効果を分析し、規制が情報の有用性を高めるかどうかを考察する。

Wen Su, Jiao Jiao

中国の観光企業17社の年次報告書85冊を分析し、文化サステナビリティ開示の関係的測定手法を開発。ルールベース分類器で文化シンボルと組織能力・消費シナリオとの関連を評価し、孤立率43.4%を検出。文化の可視性と実際の説明責任のギャップを定量化した。

Meryl Amara, Delli Maria

本研究は、インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業48社を対象に、サステナビリティ報告書の開示とCSR活動が財務業績（ROA）に与える影響を分析した。結果、開示とCSRは短期的な財務業績に有意な影響を与えず、経営者所有の調整効果も限定的であることが示された。長期的・非財務的な便益の重要性が示唆される。

Shuyan Yi

本研究は、同質の国有持株と規制環境下にある2社のセメント企業を比較し、持続可能な取締役会ガバナンスがESGパフォーマンスに与える影響を検討。ガバナンス構造、責任遂行、情報開示の実践差を分析し、取締役会の意思決定メカニズムの重要性を明らかにした。また、構造的欠陥や開示の不備などの問題を指摘し、内部ガバナンス改善や開示義務強化などの対策を提案している。

Fathiyyah Hasanah, Siska Noviaristanti

インドネシア金融30社のパネルデータ（2020-2024）を用い、デジタル変革がESG開示に与える影響を資源配分効率の媒介効果とともに検証。予想に反し、デジタル変革も資源配分効率もESG開示を有意に改善せず、媒介経路も確認されなかった。ESG開示は企業特性ではなく規制圧力により一律に上昇しており、強制開示下ではコンプライアンス主導であることを示唆する。

Anisa Alpha Salsabila

本研究は、インドネシアのIDX ESG Leaders指数採用企業を対象に、ESG開示、グリーン投資、エコ効率性が企業価値に与える影響をパネルデータ回帰で分析した。ESG開示は企業価値に正の影響を与えるが、グリーン投資とエコ効率性は負の影響を与えることが示された。投資家はESG開示を評価する一方、グリーン投資やエコ効率性の価値創造は未だ十分に認識されていないことを示唆する。

Arum Ardianingsih, Dhea Nindiawati, Hikma Markhatus Sholekha +2

インドネシア証券取引所上場の金融企業を対象に、取締役の特性（規模、ナルシシズム）と監査委員会の特性がESG開示に与える影響を分析。取締役の規模とナルシシズムがESG開示に正の影響を与えることを実証し、ステークホルダー理論とアッパー・エシュロン理論を支持。企業のESG開示向上には有能な取締役の役割が重要と示唆。

Loso Judijanto, Muhammad Sani Kurniawan, Rara Silkfan

本論文は、政府の報告システムにESG指標を統合する公共部門のサステナビリティ会計に焦点を当てる。公共部門の報告におけるESG統合の枠組みや課題を探るもので、GX関連の政策や開示インフラに関連する。