論文・プレプリント

S. Bolegenova, A. Askarova, A. Nugymanova +6

高灰分炭を焚くボイラーの環境性能向上には燃焼空気力学と段階的空気供給の最適化が必要である。本研究は旋回流、バーナー設計、バーナー一部停止、主燃焼域上部へのOFA注入の効果をCFDで解析した。BKZ-75ボイラー（カラガンダ炭、灰分35.1%）ではOFA18%が最良でCO38%・NO2 24.7%削減、基準シミュレーションは実測との乖離3%以内だった。

Zhou Xiaolin, Junjie Wang, Xinyan Yao +2

中国各省の2013〜2023年パネルデータを用い、デジタル経済がエネルギー貧困を緩和する経路を媒介・調整効果モデルで分析。空間統合と非農業雇用が主要な伝達経路である一方、産業統合はエネルギー消費を減らし貧困を悪化させ得る。低所得・高エネルギー集約・資源型省份で緩和効果が強い。

Gang Lu, Bo Yuan, Wenbo Wu +1

技術学習の不確実性を考慮し、長期蓄エネルギー（LDES）の導入計画を最適化する研究。学習曲線のばらつきが電力システムの転換経路や投資判断に与える影響を分析する。脱炭素電源の大量導入に伴う系統柔軟性確保の政策的含意を示す。

Xianyou Pan, 舒亚林, Ning Zhang +4

エネルギー転換を進める技術革新が、かえってエネルギー安全保障上の新たな緊張や依存を生む「パラドックス」を分析した研究とみられる。詳細な要旨は未取得だが、技術進歩と安全保障のトレードオフを政策・産業の観点から検討する内容と推測される。

Yang Yang, Hongyan Yang, Guanglei Yang

中国の都市レベルで電力構成が転換した際に、PM2.5の化学組成がどう変化し、それが健康便益にどう結びつくかを分析した研究。脱炭素化の副次的便益（コベネフィット）を定量的に示す点が特徴。石炭依存からの転換が大気質と公衆衛生に与える影響を都市単位で評価している。

Yuge Huang, Huihui Wang, Chengxin Lin +4

黄河流域の都市を対象に、エネルギー・レジリエンスと「高品質発展」の両立を目指す持続可能な転換の枠組みを検討した研究。要旨が未取得のため詳細は不明だが、都市レベルでのエネルギー安定供給と発展政策の調整を扱うとみられる。中国の地域政策文脈における転換経路の実証分析が期待される。

Bingzhao Qiu, Peipei Yang, Liyang Ma +3

物理情報機械学習（PIML）を用いて、極端気象事象下での低炭素電力システムのレジリエンスを高める手法を提案する研究。物理法則をMLに組み込むことで、停電リスク予測や系統安定化の精度・信頼性向上を狙う。実装可能な知能として低炭素エネルギーインフラへの適用を志向する。

Zhijian Liu, Cheng Cheng, Xudong Yang +1

高標高建設パークの統合エネルギーシステム（HACP-IES）を対象に、廃熱回収・ORC・P2Gの連成モデルと建設用電動大型トラックの多状態遷移モデルを構築。グリーン証書と炭素取引の連動メカニズムおよび多エネルギー需要応答を導入し、確率制約で風力・太陽光の不確実性に対応した。多目的MILPとして定式化し、全資源を協調させた場合に運用コスト78.02%減、炭素排出32.22%減を達成した。

Yinchen Zhang, Ruoli Tang, Gang Li +3

港湾バーチャルパワープラント（VPP）が電力市場と炭素市場の双方に参加する際の協調最適化に取り組む。風力・太陽光・蓄電池・多種負荷を統合した物理モデルと、ガス発電や系統電力購入等を精緻化した炭素会計モデルを構築。DQNアルゴリズムによる前日・当日の二段階運用で、経済性と炭素削減を両立できることをケーススタディで示した。

P. Kalpanadevi, Asha R Nair

インドのPM-KUSUM制度（2019年）を、持続可能なエネルギー転換・農業経済・水エネルギー nexusの観点から批判的にレビューした章。太陽光灌漑はディーゼル依存の低減や日中の電力供給改善、農家の副収入、分散型再エネ拡大に寄与しうる一方、揚水限界費用がゼロに近づくことで地下水の過剰汲み上げを招くリスクがあると指摘する。制度の成否は地下水条件・作付体系・料金構造・買取制度の設計に左右され、ポンプ設置を超えたエネルギー・水・農業の統合管…

Siddharth Shankar Mishra, Jalpa Thakkar, Srreya Sharma +3

本論文はAIとスマートグリッドの統合が再生可能エネルギー利用と intelligent mobility をどう高めるかを検討する。機械学習や予測分析による需要予測・エネルギー管理・系統安定化の可能性を示し、再エネの間欠性や蓄電制約へのAI活用策を整理する。さらにEVとV2Gが持続可能なモビリティと強靭なエネルギー生態系に寄与する点を論じる。

Arantza Rascón, José Ignacio Linares, A. Santos‐Montes +1

バイオメタン改質とCCUを組み合わせ、バイオ水素と生物起源CO2を内部生成する「CO2自給型バイオメタノール」という第三の概念を提案。スペインを対象に4つのプロセス経路を技術経済評価し、経路1と4が最高収率（108.6tおよび102.7t/GWh-HHV）を達成。経路1以外はCO2自給を実現し、メタノールコストは403〜933€/tと試算された。

Bahar Özbek, Sefa Özbek, Mustafa Naimoğlu

G7諸国の2010〜2022年データを用い、グリーン成長指数の規定要因をパネルデータ分析で検証。農業付加価値、人工知能、再エネ消費、環境税が有意に正の効果を持つ一方、経済自由度は非有意。農業とAIがグリーン成長を牽引することを示し、再エネと環境税の負の外部性抑制効果を裏付ける。

Kamil Bembnista, Ludger Gailing

本論文は「エネルギー装置（energy dispositive）」概念を用い、ドイツ・ポーランド国境地域のエネルギー転換を分析する。確立した化石・原子力燃料の装置と、地域熱供給網など越境協力を含む新興の再生可能エネルギー装置が、単純に置換するのではなく共存・相互作用することを示す。国境は既存の国家的エネルギー構成の領域化を強める一方、再エネ領域では越境協力を促進しうると論じる。

Maria Ravani, Georgios K. Ntinas

商業苗圃でのディーゼル暖房から太陽光発電支援型電気暖房への転換をLCAで評価した研究。ベースラインでは暖房が炭素フットプリントの52.3%を占め最大ホットスポットだった。同一期間比較でPV電化により炭素フットプリントが44.8%削減され、苗あたり2.47×10⁻²から1.36×10⁻² kg CO2eqへ低下。一方でPV電力は鉱物・金属資源使用を増加させるトレードオフも示した。

Dawei Qiu, Goran Štrbac, Cuo Zhang +1

本稿はクリーンエネルギーシステムにおける柔軟性技術を扱う総説である。系統柔軟性や需給調整に関わる技術を横断的に整理する内容とみられるが、抄録がなく詳細な貢献・知見は不明である。再生可能エネルギー大量導入下での系統安定化に関心を持つ読者に有用と考えられる。

Matthew Chinedum Ezeh, Edison James Uffie

本論文は1996〜2024年の時系列データを用い、ナイジェリアの再生可能エネルギー移行におけるグローバリゼーションと制度の質の役割をARDL手法で分析する。為替レートの下落が移行を有意に阻害する一方、グローバル化・制度品質・経済成長は短期・長期とも統計的に非有意であった。制度強化とマクロ経済の安定、技術移転の促進を政策提言する。

Martha M. Hoffmann, Sophie Wanner Fandrych

ドイツ・ベルリンの542計画地区について、所得分布・住宅エネルギー消費・エネルギー支出・エネルギー負担率・エネルギー貧困人口比率を含む新たな空間データセットを構築した。中央値のエネルギー負担率は5.5%、二重中央値基準の貧困閾値は11.1%で、約19.5%の世帯がエネルギー貧困にあると推計。建物効率化は賃貸比率の高い地区で遅れており、エネルギー貧困は移民歴・失業・福祉受給者の比率が高い地区と関連する。脱炭素政策の社会的影響評価の基盤を提…

Katrin Sievert, Yash Dubey, Nicoletta Brazzola +4

航空部門の脱炭素において、合成燃料とDACCS（直接空気回収・貯留）の費用対効果を比較した研究。CO2のみならず非CO2効果を含めるとDACCSの削減コストは大幅に低く、ReFuelEUの合成燃料クォータをDACCSで満たせば遵守コストを62〜80%削減できると示す。技術非依存の政策アプローチを強く支持する。

Simon Ingvarsson

スウェーデンの森林バイオマスシステムを対象に、パルプ工場単体とエネルギーシステム全体の2つの最適化モデルで分析。化石炭素の段階的廃止とバイオ炭素需要増加の下では、パルプ工場の役割がベースロード電力から柔軟性、さらにリグニン抽出やBECCU、BECCSによる負の排出へと移行しうる。負の排出価格が十分高ければ炭素回収が最も収益的だが、システム全体ではメタノール需要がある場合にガス化プラントが低コストで負の排出を実現する。