論文・プレプリント

Tokuslu A.

米国ジョージア州の4港湾を対象に、2010〜2018年の船舶由来GHG排出量を推計した研究。港湾単位の排出インベントリ手法を示し、海運セクターの排出把握に貢献する。抄録がなく詳細は不明だが、港湾排出算定の実証例として参照価値がある。

Qianbing Zhang

TBMトンネル工事のエンボディドカーボン算定と低炭素ライニング設計を支援するオープンソースツールのデータ公開版。コンクリート原単位データベースはICE v3.0の再配布制限に対応し、最小二乗十分統計量として集約して提供される。ライセンス保持者はレコード単位データを追加可能。9カ国11ソース236件のデータを収録し、テスト79件が通過している。

XIN Gongfeng, LI Xuan, YANG Yanfeng, MA Chuanyi, JI Xiaoge, FEI Xiaoqin, SHAO Yingying

中国の炭素中立目標に向け、固形廃棄物由来磁器骨材のライフサイクル炭素排出モデルを構築し、粘土系骨材と比較した。両者の排出量は313.70kg/t・291.19kg/tで、生産段階が8割超を占める。電動トラックへの転換、赤泥等の混合比率向上、電力網最適化の三施策で削減可能と示した。

Rocio Belen Lopez Scribante, Marc Djahangard, Rasoul Yousefpour

ドイツ・フライブルクのトウヒ優占林5区画を対象に、2020〜2080年を3-PG-Hydroで480通りシミュレーションし、無管理・慣行・従来型認証・変革型認証の4シナリオを比較した。管理方法と枯死程度がバイオマスに最も影響し、変革型は初期にバイオマスと収益のコストを負うが炭素便益は遅れて顕在化する。割引率が経済的順位を大きく左右し、持続的な追加性の実証には区画別計画と動的ベースラインが不可欠と示す。

P. Ashoka, K. S. Shashidhar, Dnyaneshwar Ambadas Raut +6

農地土壌の有機炭素（SOC）を農学的管理で追加的・測定可能・持続的に増やせるかを検証した批判的レビュー。カバークロップ、輪作多様化、残渣還元、多年生作物、アグロフォレストリーは有効だが効果量は気候・土壌・期間に依存する。不耕起は表層SOCを増やすが全層では一貫せず、堆肥・バイオ炭は炭素源の対照や非CO2ガスを含む全体系評価が不可欠。普遍的な実践序列ではなく、文脈別設計と適切な土壌質量・深度での検証を提唱する。

C. Chamberlain, L. Riley, S. Busby +9

改善森林管理（IFM）の炭素会計において、ベースライン設計の4つの意思決定点（モデル対実測、静的対動的、マッチ対ランダム、単一対混合BAU）を米国東部の多様な森林で評価した。動的ベースラインと混合BAUの組み合わせは、静的・単一BAUモデルより平均63%保守的な純緩和効果を推定し、手法間で5倍以上の差が生じた。真のBAUは観測不能なため、動的・混合BAUの採用が過大評価リスクを低減し、炭素会計の信頼性とIFM投資の健全性を高める。

K. D. D. Jayalath, M. Z. Weerabangsa, B. Athapattu

本論文はPRISMA準拠の体系的レビュー（96文献）により、グリーン会計が気候行動とSDG13をどう支援するかをスリランカ文脈で検討した。SDGターゲット13.2との整合は強い一方、13.1は発展途上、13.3は研究不足である。国家環境行動計画やNDC等の政策は進むが、組織レベルの会計インフラが未整備で政策・実務ギャップが顕著と指摘する。

H. Gholami, Mojtaba Sabetfard, M. Rahbar

住宅建物のembodied carbonを機械学習で予測した研究。PB-LCAデータを用い7モデルを訓練し、Gradient BoostingとRandom Forestがコンクリート量や基礎鋼重量を、XGBoostが延床面積を重視することをSHAPで可視化。設計初期段階での意思決定支援に有用。

Rakesh Kumar, K. Poonam, B. Paikaray +1

本稿は、ブロックチェーン技術が炭素クレジット市場の透明性・信頼性向上に果たす役割を論じる。二重計上や不正、検証不足といった既存市場の課題に対し、分散型台帳による追跡・記録の可能性を検討する。炭素市場インフラの信頼構築に関わる論点を提示する。

Syed Hamza Syed Saidoddin, A. R. Patil

本レビューは水産養殖のGHGフットプリント、計測枠組み、脱炭素経路を統合的に整理した。飼料生産・養殖場エネルギー・池由来の生物学的GHGが主要排出源であり、RAS・IMTA・低次栄養段階種・飼料再配合・再エネ導入・海藻による炭素隔離が有望な対策として評価される。養殖の排出は世界人為排出の約0.49%にとどまるが、成長に伴い拡大しうるため、標準化された炭素計測と炭素価格・グリーン認証などの政策枠組みが不可欠と結論づける。

Zengbing Liu, Xiaobing Yu, Yaqi Mao

中国の複数地域を対象に、空間的・ネットワーク上の波及効果を組み込んだ炭素排出予測モデルを提示する研究。地域間の排出移転や相互依存を考慮することで、単独地域モデルより精度の高い予測を目指す。要旨が未取得のため詳細な手法・結果は不明だが、地域別排出配分と予測の枠組みに関心を持つ読者に有用。

Mr Pradipta Narayan Chowdhury

白内障手術（超音波水晶体乳化術）1件あたりの炭素フットプリントを、英国NHSとバングラデシュで比較した研究。手術単位というミクロな活動量ベースの算定手法を用い、医療提供体制・資源調達・エネルギー構成の違いが排出量に与える影響を可視化する。医療セクターの脱炭素と持続可能な医療制度設計に示唆を与える。

Papatsara Jutakanchana, Chayapol Phupatt

タイの物流拠点を対象に、GHGプロトコルとISO 14067に基づき入荷・構内・出荷物流の炭素フットプリントを算定した研究。総排出量は年約199.9tCO2eで、出荷物流のScope 3が65%を占め、包装廃棄物が最大の排出源であった。アイドリングが輸送燃料の約17%を占め、包装・廃棄物削減、ルート最適化、エネルギー効率化、炭素モニタリングを柱とする統合的炭素管理を提言する。

Yan Gao, Zhimin Sha

都市・都市近郊の作物生産システムにおける報告済みGHG排出原単位を対象とした事前登録型メタ分析・メタ回帰。公表された炭素フットプリント推定値間のばらつきを分析対象とし、機能単位・システム境界・境界構成要素の包含といった方法論的選択が、栽培システムや補光、気候帯などのシステム属性と比べてどの程度分散に寄与するかを定量化する。畜産・養鶏・養殖は対象外。

Frédérika Nadon, Jean-Pascal Matteau, Simon Binggeli +3

東カナダの酪農場を対象に、乳製品のカーボンフットプリントを算定する4種類の計算ツールを比較した研究。ツール間で算定結果や前提条件がどう異なるかを検証し、農業分野のGHG算定における手法選択の影響を示す。食品・農業サプライチェーンの排出把握に関わる実務的知見を提供する。

Daniel Maughan

NHSの2050年80%削減目標に対応するため、精神医療サービスの炭素フットプリント算定手法を検討した博士研究。系統的レビューと全国調査で現状を整理し、財務・活動データを用いる「統合アプローチ」を開発。シナリオ分析等で評価し、経時的変化の把握には適合するが、財務データ依存と医薬品算定の不確実性（最大5倍の幅）が限界と結論。

Tomaž Štor

本論文は、スロベニア鉄道（SŽ）を対象に、CSRD・ESRS準拠のESG報告へ移行するための炭素フットプリント算定モデルを開発した。GHGプロトコルとISO 14083:2023に基づき、車両テレマティクスやデジタルメーターから一次データを自動取得し、Scope 1・2を精緻に区分する。回生エネルギーや線路勾配など鉄道特有の要因を考慮し、顧客のScope 3削減と報告コスト低減を通じて競争優位を生む。2030年までに42%以上削減、20…

Juan Segurola

本レビューは、光硬化性原料がCO2由来であるという主張には、カーボネート基の存在やプロセス中のCO2使用ではなく、継続的な来歴連鎖が必要であると指摘する。CO2の環状カーボネートへの化学固定、光硬化性ウレタン化学、炭素会計という3つの文献を分離し、CO2から重合性前駆体、そして光重合ネットワークに至る検証済みの連鎖が未確立であることを示す。ER-411は、CO2由来を材料クラスの確立された特性ではなく、限定されるべき主張として扱い、最小…

Prabhavathi N, Surya Krishna. G K, Dasari Gopal +2

本レビューはインドの土壌炭素研究の現状を整理し、土壌有機炭素・粒状有機炭素・鉱物結合炭素などの動態と、保全農業・有機物施用・アグロフォレストリー等の管理効果を評価する。分光法・リモートセンシング・機械学習・MRVの進展を概観し、長期データ不足や深層土壌炭素の不確実性を課題として指摘。長期実験とデジタル土壌炭素マッピングを統合する「Soil Carbon Futures in India」ロードマップを提案する。

Xuefei Wang, Yongliang Luo, Buncha Wattana +2

2024年武漢マラソン参加者3万人の移動を活動量ベースで積み上げ、9モード・9エネルギー強度で最終エネルギー9097GJ、CO2e965.7t（1人32.2kg）と推計。モンテカルロ1万回とSobol分解で不確実性を伝播し、移動距離が分散の59%を占めると示した。運行対策はエネルギーを21.8%削減するが排出は6.5%減にとどまり、地域電源の脱炭素化は排出を56.6%削減する。