論文・プレプリント

Halima Ouatab, M. El Ydrissi, C. Hajjaj +1

モロッコのグリーン水素プロジェクトを支えるビジネスエコシステムを、ポーターのバリューチェーンとエコシステム論を組み合わせて分析した研究。水素バリューチェーンをマッピングし、各活動の地元企業の存在を「存在・部分・計画・不在」の4段階で評価。再生可能電力・淡水化・港湾物流・アンモニア取扱いなど両端に地元能力が集中する一方、電解槽製造や輸出認証など技術的中核は計画段階か不在という非対称なエコシステムを明らかにした。

Oumaima Kassaoui, K. Choukri, M. el Khaili +1

モロッコ南部ラーユーンを対象に、太陽光と風力を併設したグリーン水素製造システムをHOMER Proで最適化した技術経済評価。最適構成はPV1.04MW・風力0.44MW（太陽光70.3%・風力29.7%）で、LCOHは5.57ドル/kg、NPCは413万ドルと試算。沿岸南部での再生可能エネルギー由来水素の技術的実現性と経済的妥当性を示し、パイロット事業化への道筋を提示する。

Meryem Oumella, H. Bouhrim, Yassine El Alami +1

モロッコ・ダフラの陸上風力100MWに接続するPEM電解槽の最適容量を2030年コスト前提で検討した。電解槽57.96MW（風力の57.5%）が最適で、年4.71ktの水素、稼働率48.21%、年間7,345時間稼働、棄電8.51%、LCOHは4.92USD/kgとなる。電解槽を風力定格に一致させるのは経済的に最適でなく、適度なアンダーサイズが設備利用率・棄電・投資コストのバランスに優れると示す。

Etti Ernita Sembiring, Arif Afriady, Arry Irawan +3

インドネシア証券取引所上場の製造業56社を対象に、2021〜2024年のパネルデータでESG開示とWACCの関係を検証した研究。ESG開示は資本コストに有意な影響を与えず、環境・社会・ガバナンスの各要素も一貫した効果を示さなかった。IFRS S1初期適用期の新興国では、シグナリングや正当性のメカニズムがまだ投資家・債権者の行動に反映されていないことを示唆する。

Haider S. Abid, Nadheer A. Fazaa, M. Whittingham +2

イラク南東部・イラン国境の国境横断湿地アル＝フウェザ湿原を対象に、生態系サービスと炭素ストックの経済価値を推計した研究。Costanzaらの枠組みで生態系サービスを約31,462 USD/ha/年と評価し、IPCC Tier1/2で炭素蓄積を算定、EU・UK ETS価格で金銭換算した。1970年代・2008年ラムサール・2025年の3シナリオを比較し、年間サービス価値は約12.6億〜71.5億USD、炭素資産は約2.77〜15.7億US…

Bo Li, Xin-Yu Wang, Xiao Luo +2

炭素価格制度と再生可能エネルギー出力の不確実性を考慮し、船舶統合エネルギーシステムの前日運用を最適化する二段階ロバスト最適化フレームワークを提案。船舶向けSOCP DistFlow定式化と電圧包絡線を組み合わせ、発電機・蓄電池・陸上電力・CCSの運用を協調させる。20バス系統のケースで電圧制約を満たしつつコストとロバスト性の良好なトレードオフを示し、決定論的手法が実行不能となる中でも実行可能解を維持した。

Chau-Hoai Bao, H. Tran-Quoc, Linh Nguyen Thi My +1

1989〜2025年のScopus論文213件を対象に、グリーンツーリズム研究の書誌分析とサイエンスマッピングを行ったレビュー。2022年以降に急増し中国などアジアに集中、6つのテーマクラスターを特定。関心は持続可能性全般から炭素測定・脱炭素・再生可能エネルギー・サプライチェーンへ移行し、SDGsやパリ協定と概ね対応している。

U. Choksy, Muhammad Ayaz, Fraser Gorvett +2

本研究は、フランスの食品多国籍企業の英国子会社（Tier1サプライヤー）が、スコットランドとノルウェーの下流サプライヤーとの間でScope 3排出削減と環境改善をどう仲介するかを分析する。インタビューと二次データの定性分析により、子会社がグローバル本社の要請と地域制度の圧力を調整する「橋渡し役」を担うことを示す。制度環境の違いがスコットランドとノルウェーのサプライヤーの環境改善に異なる影響を与えることを明らかにした。

Mariem Mrad, M. Frikha

AIとロボティクスによるサプライチェーン脱炭素の研究を体系的に整理したスコーピングレビュー。Scopus収録の23件（2013〜2024年）を分析し、AI物流最適化が輸送排出削減で最多、倉庫ロボット自動化がエネルギー効率改善に寄与することを示す。一方でAI計算の高電力消費やデータ統合の複雑さが障壁となる。実装指針となるフレームワークと標準検証ベンチマークの必要性を提示する。

Lingfeng Lv, Xiaotong Zhang, Wenbo Zhao +12

CMIP6データとベイズモデル平均法を用い、SSP1-2.6・SSP2-4.5・SSP5-8.5の3シナリオで2100年までの世界のPV設備利用率と発電量、炭素削減量を推計した。高排出シナリオではエアロゾルと雲の増加による日射減少と気温上昇によるパネル効率低下で、PV設備利用率が10年あたり0.0008低下する。結晶シリ系材料の高度化と二軸追尾システムが発電・削減量の拡大に有効であることも示した。

Anyifang Zhang, Ziheng Zhu, Qin Jiang +2

物理ベースの熱帯低気圧（TC）ハザードモデルと電力系統最適化モデルを結合し、中国の変動性再エネ（VRE）拡大に対するTC気候変化の影響を空間的に評価。TC起因のVRE経済損失は歴史的基準（1975–2014年、年0.37億ドル）に対し21世紀末に10〜20倍へ増大し、風力が増加分の87〜91%を占める。損失増加は2021–2060年は曝露要因が、2061–2100年はハザードと曝露の相互作用が支配的。最適な強化策は損失の54〜67%を相…

Siqian Wang, Lei Zhuang

中国30省・2005〜2023年のパネルデータを用い、緑の財政・税制・金融支援（GFTF）指数と土地利用調整指標を構築。GFTFが土地利用調整と正に関連し、石炭消費比率の低下を部分的媒介経路とすること、R&D投資が高い地域で効果が強いことを示す。地域別では東部・中部・西部で有意だが東北部では非有意。

Wenxin Zhang, Rufei Zhang, 倩 朱

本論文はTVP-VAR-DYコネクテッドネス手法を用い、EUA炭素先物・化石燃料先物・クリーンエネルギー株指数からなる10次元システムのリスク波及ネットワークを2011〜2025年の月次データで分析する。気候政策不確実性（CPU）が最大のリスク伝播源であり、地政学リスク（GPR）が続き、経済政策不確実性（EPU）は間接的影響に留まる。炭素市場は上流の不確実性を吸収しエネルギー各部門へ波及させる「橋渡し」機能を担い、気候ガバナンス改善とと…

Zohaib Hassan, Deyi Xu, Shah Abbas +2

中国を対象に、イノベーション、政策の不確実性、環境規制の厳格さが再生可能エネルギー関連鉱物の供給・開発をどう左右するかを分析した実証研究。再エネ移行を支える重要鉱物の調達と政策設計の相互作用に焦点を当てる。要旨未取得のため詳細な手法・結果は不明。

Yuxuan Zhao, Tong Li, Bohan Zheng +7

Landsat時系列とLandTrendr変化検出、林齢別ロジスティック成長モデルを組み合わせ、中国海南島のマングローブ定着状況を30m解像度で2000〜2023年にわたり地図化した研究。2023年時点で337haが定着し、その半数超が林齢7年以下ながら成熟林炭素量の43%を既に蓄積していることを示す。継続保護下での炭素貯留潜在量は約33,668Mg Cと推計され、林齢に応じた差別的管理と国家炭素クレジット市場への基盤提供を訴える。

Paolo Maccarrone, Renato Della Cioppa

ESGパフォーマンスと企業価値の関係が米国とEUで異なるかを検証した研究。LSEGデータ（2016〜2024年、874社・5848観測）を用いた固定効果パネル回帰を実施。米国企業では2022年まで効果がほぼゼロ、2023年に正で有意となる一方、EU企業ではいずれの年も有意でなかった。地域間の差は全 robustness チェックでも棄却され、開示義務の強弱が関係性に影響する可能性を示唆する。

Rachael Wavinya Kiilu, Lucy Rono, Stephen Chelogoi

東アフリカ共同体4カ国（ケニア、タンザニア、ウガンダ、ルワンダ）の非金融上場企業51社・2015〜2024年の510企業年観測を対象に、所有構造とサステナビリティ報告の関係を取締役会独立性が調整するかを検証した。GRI準拠のE・S・経済開示指数を用いた変量効果パネル回帰の結果、取締役会独立性は単独で正の関連を示し（係数0.3240）、経営者・外国人・集中・機関投資家の4所有形態すべてとの交互作用も正で有意だった（R²=.5011）。所有…

Federica Tonnarello, Valeria Naciti, Carlo Vermiglio

本論文は、知的資本（IC）がEUタクソノミー報告要件の遵守をどのように支えるかを、2018〜2024年の欧州大企業パネルで検証した。固定効果・GMM・動的ラグモデルと媒介分析を用い、成熟したサステナビリティ報告がICを規制遵守の戦略的レバーに変換する調整メカニズムであることを示す。人的資本は間接効果、関係資本は直接効果を持ち、構造資本は有意でない。Big4による保証が媒介効果を調整することも確認した。

Rodrigo José Gomes, Cristiano Desconsi

ブラジルのフードデリバリー大手iFoodのサステナビリティ報告書を2022〜2025年にわたり分析し、開示指標の拡充が配達員の労働条件改善（ディーセント・ワーク）に結びついているかを検証する研究。指標の整備と実際の不安定雇用の実態との乖離を、プラットフォーム資本主義の文脈で批判的に検討する。

Novi Sulistia Ningsih, Vicky Dzaky Cahaya Putra

インドネシア証券取引所に上場する非循環消費財セクター製造企業23社・92観測を対象に、ESG開示と女性取締役の存在が企業価値に与える影響を重回帰分析で検証した研究。ESG開示は企業価値に負の有意な影響、女性取締役は正の有意な影響を与え、両者同時では正の有意な影響を示した。新興国におけるESG開示の市場評価と取締役会多様性の効果を実証的に示す。