論文・プレプリント

Topik Hidayat, R. F. Darus, A. Rustam +9

インドネシア・デラワン諸島海洋保護区の海草藻場を対象に、ブルーカーボンの炭素貯留量と排出ポテンシャルを評価した研究。海洋保護区における沿岸生態系の気候緩和機能を定量化する内容とみられる。詳細な手法・結果は要旨未取得のため不明。

Yang Guo, Yu Zhou, Dong-Hao Duan

NGOがネットワーク関係を気候ガバナンスの政策影響力へ転換するメカニズムを、2023〜2025年の査読論文24本の構造的レビューで整理した研究。情報・フレーミングと連合仲介が最も論じられるが、コードは重複し比較有効性は未推定。中国中心の5本は理論生成的な観察にとどまり、実施プロセスを直接示す実証は1本のみで、コンプライアンスや投資・排出への因果効果を示す研究はない。

Farida Ariani, Rusiadi, Lia Nazliana Nasution

インドネシア銀行のグリーン政策指数（GPI）が金融安定指数（FSI）に与える動的影響を、2010〜2025年の四半期データとSVARモデルで実証分析した研究。GPIの正のショックは4〜6四半期で金融安定を有意に高め、12四半期先のFSI変動の約38〜40%をGPIが説明し、政策金利や為替を上回る。グリーン中央銀行介入がマクロ金融安定の一要素として機能することを示す。

James G. Dyke, Jesse F. Abrams, J. Schellnhuber

炭素予算に代わる補完的指標として「オーバーシュート積分」（閾値超過温度の時間積分、°C·年）を提案。ピーク温度が同程度でも累積熱曝露は2桁以上異なりうることを示す。サンゴ・永久凍土・山岳氷河の影響予測では、ピーク温度のみより累積曝露を加えた単純リスク式が予測精度を改善する。

Madan Mohan Varshney

インド上場100社の2018〜2024年パネルデータを用い、物理的気候リスク・気候変動活動・炭素パフォーマンス・移行リスクが配当性向、EPS、PERに与える影響を固定効果回帰で分析。物理的リスクは市場指標を有意に低下させ、気候変動イニシアチブと低炭素強度は配当・EPSを高める。移行リスクはEPSに正、PERに負で、移行エクスポージャー企業が割安評価されることを示す。

M. Maneesha, N. Saravanabhavan

インドの災害データから2014〜2024年の月次気候リスク指数（CRI）を構築し、金融セクター株価リターンとの関係を複数手法で検証した。平均効果・分布・構造変化・因果性のいずれの分析でも統計的に有意な価格付けは確認されず、下位中位分位の効果も単一の極端観測の除外で消失した。一方リターンがCRIを予測する関係が示され、両者がマクロ経済環境への共通エクスポージャーを反映している可能性を示唆する。

Y.-Z. Chen, L.-Z. Yang, Zu-Yong Mao +2

京津冀都市圏を対象に、水災害・水環境汚染・資源利用の3次元で水システムリスクを定量化し、それを多層計画モデルに初めて組み込んだ研究。経済便益最大化・社会的不平等最小化・汚染排出最小化を階層的に解き、水配分と経済便益の増加、汚染と不平等の低下を示す。河北の多くの都市でリスクが年1.52〜3.23%上昇する一方、水利用効率は年6.08%改善する。

Viktorija Mangaroska

北マケドニアを対象に、建築内装システムにおける循環設計（モジュール化・分解設計・リサイクル材料）の可能性を検討した研究。文献レビューと地域事例、エンジニアリング的シナリオ評価を組み合わせ、従来工法と循環シナリオを比較した。内装は更新頻度が高く循環設計の試験場として適しており、地域にはアップサイクルや素材回収、小規模家具製造などの萌芽的実践が既に存在することを示す。

I. Onyechere, F. C. Njoku, Samuel O. Akintan +3

竹葉灰（BLA）を普通ポルトランドセメントの0〜20%代替材として用いたコンクリートの工学的特性を実験的に評価した研究。BLA混入率の増加に伴いワーカビリティと圧縮強度は低下するが、5%代替では強度低下が軽微で実用的な代替材となり得ることを示す。セメント由来のCO2排出削減と建設コスト低減に資する持続可能な材料としての可能性を提示する。

M. Karjalainen, H. E. Ilgın, Teemu Hirvilammi +1

フィンランドのタンペレ大学の教材プロジェクトを基に、木質ハイブリッド建築を部材・システム・建築の三層で整理する意思決定支援フレームワークを提示した定性研究。ハイブリッド化の効果は設計スケールに依存し、上位層では規制整合やライフサイクル設計の戦略的余地が広がる一方、循環経済性能は接合ロジックや適応性、材料分離性に左右されると結論づける。建築設計・実務・教育への実用的参照を提供する。

Aditya Ravindra Pawar, A. Zuting, Arjun Dhanjay Shedage +2

建設分野のembodied carbon（建材由来排出）に着目し、建材の組合せを炭素影響カテゴリに分類する機械学習フレームワークを提案。ICEデータベースとインド・プネー地域の建設パラメータを統合した520シナリオでXGBoost、Random Forest、Decision Treeを比較し、XGBoostが精度94.2%・マクロF1 0.942で最高性能。SHAP分析で壁材・セメント種別・構造システムが最重要因子と判明。Power …

Dwi Santosa Pambudi, Nor Hakimah Binti Haji Mohd Nor, Noor Aimi Binti Mohamad Puad +1

インドネシア・ジョグジャカルタ特別州のイスラム銀行を対象に、SDGsへの貢献と課題を文書分析で検証。生産的融資や金融包摂、MSME支援、イスラム社会金融が貧困削減等に寄与する一方、指標統合の浅さや社会的インパクト評価の弱さが障壁と指摘。マカシード・アル・シャリーアに基づく戦略枠組みを提示する。

Vidura perera, P. M. C. Thilakerathne, W. Madurapperuma

スリランカの中小企業を対象に、グリーンファイナンスが企業環境パフォーマンス（CEP）に与える影響をPLS-SEMで検証。グリーンイノベーションを介した間接効果を含め正の関連を確認した。FinTech包摂はこの関係を正に、経済政策の不確実性は負に調整する。適応型グリーンファイナンス有効性理論（AGFET）を実証的に支持する。

Gradiana Moru, Apryanus Fallo, Ignatia Thomasita Bau Mau

インドネシア証券取引所上場の繊維・衣料製造業6社36観測を対象に、環境パフォーマンス・グリーンファイナンス・GCGが企業価値へ与える影響を重回帰分析で検証した研究。環境パフォーマンスは企業価値に負の有意な影響、グリーンファイナンスは非有意、GCGは正の有意な影響を示し、同時投入では3変数とも有意であった。投資家信頼の向上にはサステナビリティ実践よりも企業統治の質が重要だと結論づけている。

Vidura perera

世界15,872社・年のパネルデータを用い、グリーンファイナンスが企業環境パフォーマンス（CEP）を高める一方、地政学リスクがそれを損なうことを示した。両者の交互作用は負で、地政学的不確実性がグリーンファイナンスの環境効果を弱める。閾値回帰でτ=142.8を超えると効果が大きく減衰し、エネルギー集約産業ほど脆弱。ガバナンス品質がレジリエンス機構として機能することをXGBoost・SHAP分析も裏付けた。

Wahyu Indah Sari, Sirojuzilam Hasyim, M. Syafii

本研究はグリーン・マクロプルーデンス銀行安定性フレームワーク（GMBSF）を構築し、サステナブルファイナンスが銀行システムの安定性に与える影響を分析する。2015〜2024年のパネル動学分析により、グリーンファイナンスとESGガバナンスがリスク吸収力と資本バッファーを高め、信用変動を抑えて銀行安定性を有意に向上させることを示す。グリーンファイナンスを気候感応的な金融システムにおけるマクロプルーデンスのショックアブソーバーとして位置づけ、…

Gang Kou, Yan Li, Hao-Min Wang +1

Financial Innovation誌第57号（Vol.12 No.3, 2026）の編集者序文。35本の論文を、人間-AI相互作用の特集、金融リスク管理・予測、グリーンファイナンス・気候経済学、FinTech・デジタル金融、資本市場・コーポレートファイナンスの5テーマに分類して紹介する。個別論文の実証結果ではなく、号全体の構成を示す概観である。

G. Aleksin, Serhii Lubkovskyi, Viktoriia Chepka

世界最大企業の96%がサステナビリティ報告を行う一方、SDG関連の資金調達・投資指標は弱含みである実態を2015〜2025年の公開データで分析。開示・ラベル付き債券・ファンドフロー・価格シグナル・実投資の5層を比較し、成熟した開示と下流の資本配分指標との間に記述的な乖離があることを示す。開示・金融商品・投資家コミットメント・実投資を区別して評価すべきと提言する。

Yi-Le Zhai, Hao-Yun Liu, Jin-Song Zhou +2

アセチレン塩化水素化の使用済み触媒（MCSC）とプリント基板製造の酸性銅エッチング廃液という有害廃棄物を組み合わせ、合成ガス中の元素水銀（Hg0）を除去する塩素官能化炭素吸着材を開発した。最適化した20SA-MFSCは100℃・60分で99.8%のHg0除去率を達成し、8時間にわたり95%以上を維持した。技術経済・ライフサイクル評価では、商用試薬ルート比で製造コスト90.9%、地球温暖化ポテンシャル48.1%、累積エネルギー需要63.0…

Aiman Bakhorji

CCUSが実験・パイロット段階を超え、発電戦略や産業脱炭素計画、各国ネットゼロ・ロードマップの主流要素になったと論じる応用地球科学分野の論説。気候課題が目標から拘束的期限へ移行する中で、地球科学者コミュニティ（SEG）がこの拡大分野の形成に果たす責任と機会を強調する。