論文・プレプリント

Ervina Vania Wijaya, L. Tjun

本研究は、2021～2024年のASEAN5カ国の銀行46行を対象に、ESGパフォーマンスが財務業績に与える影響をパネルデータ回帰で分析。ESG開示が高い銀行ほど収益性が高いことを示し、ステークホルダーの信頼向上が業績に寄与することを示唆。不良債権の負の影響も確認。

Sina Belkhiria, Imen Bouchmel, Azhaar Lajmi +1

チュニジアの55社の調査データを用い、PCAに基づくESG複合指標を構築し、企業特性がESG関与に与える影響を分析。ガバナンスと社会慣行は比較的進んでいるが、環境イニシアチブは限定的。大規模・老舗・上場・グループ所属企業ほどESGパフォーマンスが高く、制度的圧力の重要性を示す。政策・企業への示唆を提供。

Clara Octavia Sitorus, Wahdan Arum Inawati

インドネシア証券取引所上場の非金融企業29社（2019-2023年）を対象に、ESG開示と政治的コネクションが企業価値に与える影響をパネル回帰で分析。ESG開示と政治的コネクションは同時に企業価値に有意な影響を与えるが、個別には環境開示のみが負の有意な影響を示し、投資家が環境コストを負担と見なす可能性を示唆。

Rahma Wijayanti, Oryza Ardhiarisca, Berlina Yudha Pratiwi +1

本レビューは、文化がESG実践に与える影響を体系的に分析し、5つの影響経路を特定。文化が非公式なガバナンスとして機能し、ESG開示や意思決定に影響することを示す。今後の研究課題として、多水準モデルや縦断的研究の必要性を指摘。

Muhammad Atif Raza, Muhammad Naveed

パキスタン市場の95社パネルデータを用い、3つの異なる危機（エネルギーショック、COVID-19、為替・ハイパーインフレ）下でのESG開示と企業統治の関係を三重差の差の差で分析。金融セクターでは高ガバナンス企業が危機時に開示を拡大する一方、非金融では縮小するというセクター別の符号反転を発見。規制の最低要件がガバナンスの効果を増幅する「規制フロア」メカニズムを示唆。

В. Є. Онищенко

本論文は、ESGマーケティング、会計、報告、保証を統合する概念的枠組みを提案し、サステナビリティ情報を戦略的資源として捉える。断片化された情報フローや情報非対称性のリスクを低減し、企業ガバナンスの一貫性を高めることを目指す。実証研究ではなく理論的基盤を提供する。

Sofiyatur Rohmah, Novi Darmayanti, Isnaini Anniswati Rosyida

本研究は、インドネシア証券取引所に上場する非循環的消費財企業を対象に、財務危機とESG開示が租税回避に与える影響を、監査品質の調整効果を含めて検証した。2020年から2024年のパネルデータを用いた分析の結果、財務危機もESG開示も租税回避に有意な影響を与えず、監査品質の調整効果も確認されなかった。この結果は、防衛的セクターにおける租税回避が企業レベルのガバナンス要因ではなく構造的に決定されることを示唆している。

Fitri Nurhayati, Rofiqah Wahdah, Yanuar Bachtiar +2

インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業を対象に、炭素排出開示、グリーンイノベーション、エコ効率、ESGが企業価値（Tobin's Q）に与える影響を、コーポレートガバナンスの調整効果を考慮して分析。パネルデータ回帰の結果、炭素排出開示は企業価値に正の影響を与えるが、グリーンイノベーションとESGは負の影響を示し、エコ効率は有意でない。持続可能性実践が短期的に企業価値を高めるとは限らないことを示唆。

Apriandhy Wahyu

本研究は、インドネシア証券取引所のLQ45指数構成企業を対象に、環境・社会・ガバナンス開示が株式リターンに与える影響と、監査品質の調整効果を検証した。分析の結果、環境開示は株式リターンに有意な影響を与えない一方、社会・ガバナンス開示は正の影響を与え、監査品質がその関係を強化することが示された。投資家は環境情報よりも社会・ガバナンス情報を重視し、監査品質がESG情報の信頼性を高めることを示唆する。

Abdullah Kursat Merter, Y. S. Balcıoğlu, Tuğba Arslanoğlu Karakaya

本研究は、BISTサステナビリティ指数に上場する企業を対象に、取締役会レベルのサステナビリティ委員会の設置、GRI基準の採用、外部保証がESGスコアに与える影響を固定効果モデルで分析した。結果、これらのメカニズムはESGパフォーマンスに正の影響を与え、多国籍企業ではその効果がより顕著であることが示された。

Fajar Sholachuddin, S. Andayani

インドネシア証券取引所のエネルギー企業26社（2022-2024年）を対象に、ESG開示とサステナビリティ委員会の存在が企業価値に与える影響を重回帰分析で検証。ESG開示は企業価値に負の影響を与える一方、サステナビリティ委員会は正の影響を与えることを示した。ガバナンスの裏付けなしではESG開示は十分でないと結論。

Research Author

本稿は、ESGコンプライアンスの法的枠組みの進化を概説し、気候変動や人権等の課題に対応する国際的イニシアティブ（SDGs、パリ協定、GRI、ISSB）とインドの規制（SEBI、BRSR）を分析する。グリーンウォッシュや規制の断片化などの課題を指摘し、調和のとれた持続可能なガバナンスの機会を探る。

Annisa Pujijayanti, Dwi Urip Wardoyo

本研究は、インドネシアのKompas 100指数構成企業13社を対象に、ESGピラースコアとROAの関連を検証した。パネル回帰の結果、ESG各ピラーはROAに有意な影響を与えず、企業年齢のみが有意な正の関連を示した。OJK規制下でのESG情報の財務的重要性に慎重な解釈を促す。

Gabrina Nathania

本研究は、インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業69社を対象に、エコ効率性、持続可能性報告、コーポレート・ガバナンスが企業価値に与える影響を分析。回帰分析とパス解析の結果、エコ効率性と持続可能性報告は企業価値に有意な直接効果を持たない一方、コーポレート・ガバナンスは正の効果を持つことが示された。また、企業規模はガバナンスと企業価値の関係を媒介するが、環境開示の効果は媒介しない。

John Brigham S Hombrebueno, Kayre Kyeen V Cabrera, Cyrus Allen R Ponio +2

本論文は、会計学生のサステナビリティ報告に対する行動的影響と意図を調査したものである。教育が将来の実務家の報告実践に与える影響を示唆する。

Putu Putri Risma Wandansari, Lalu Hamdani Husnan, Siti Aisyah Hidayati

インドネシア証券取引所上場の鉱業企業18社（2019-2024年）を対象に、所有構造（機関・経営・家族）がサステナビリティ報告の開示に与える影響を、収益性の媒介効果を考慮して分析。機関所有と経営所有は開示に正の影響を与え、収益性が媒介するが、家族所有は有意でない。

Jaime F. Lavín, Paulo Buchuk, Mauricio A. Valle +1

チリ上場企業のパネルデータ（2015-2022）を用い、ボランタリーなESG開示のピラー（環境・社会・ガバナンス）と債務コストの関連を検証。環境とガバナンス開示は債務コスト低減と一貫して関連する一方、社会開示は弱い。営業利益率が高いほど開示と債務コストの負の関連が強まり、信頼性メカニズムを示唆。

Rintan Nuzul Ainy, Navaya Helena, Lu’lu’ Nafiati

インドネシアのESGリーダー企業32社を対象に、炭素排出開示、グリーンイノベーション、エコ効率が企業価値（Tobin's Q）に与える影響をPLS-SEMで分析。グリーンイノベーションは企業価値を高める一方、炭素排出開示は逆に低下させ、エコ効率は有意でない。環境パフォーマンスは直接効果も媒介効果も持たない。

Sintya Azri, Annisaa Rahman

インドネシア上場企業を対象に、CEOの年齢・性別・国際的経歴・ナルシシズムがESG開示に与える影響をUpper Echelons理論に基づき検証。2021〜2023年のデータを重回帰分析した結果、性別・国際的経歴・ナルシシズムはESG開示に正の影響を与えるが、年齢は有意でないことを示した。新興市場における経営者特性とESG透明性の関係に新たな知見を提供する。

Amalia Sholehah, Kadek Wisnu Bhuana

本研究は、インドネシア証券取引所に上場する金融サービス企業17社（2021-2025年）を対象に、サステナビリティ報告とレバレッジが企業価値に与える影響を分析した。重回帰分析の結果、個別には両変数とも有意な影響を示さなかったが、同時には有意な影響が確認された。投資家は長期的な非財務開示よりも短期的な収益性とリスク管理を重視していることが示唆される。