論文・プレプリント

Mihaela Gabriela Neacșu, Iuliana Georgescu, Irina Chiriac

欧州上場企業419社を対象に、2005〜2024年の20年間でESG情報を継続開示する企業とそうでない企業の財務パフォーマンスを比較した研究。継続的なESG開示企業は長期的にわずかに高い収益性を示すが、ESGスコアの変化自体は収益性と関連せず、リーマンショックやコロナ禍の危機時における耐性向上の証拠も見られなかった。開示の継続性と財務成果の緩やかな関連を示す実証結果である。

Dr Hossain K A, Khandakar Anika Akhter, Khandakar Adiba Akhter +2

太陽光発電の技術進展、市場動向、応用可能性を概説したレビュー論文。ペロブスカイトや両面パネルによる効率向上、蓄電池・系統増強の必要性、ポリシリコン等の供給網課題を整理する。特に軽量で曲面にも設置できるフレキシブル太陽光パネルに着目し、屋根や外壁など従来活用が難しかった産業施設スペースでの発電可能性を論じる。

JM, AA, SO +1

旧社会主義25カ国での2010年・2023年調査を用い、制度への信頼と家計支出が気候対策への支払意思（所得の拠出や増税の受容）にどう関係するかを分析。両者とも正の関連を示すが、2010→2023年で所得効果は弱まり信頼効果が強まった。気候懸念だけでは負担を伴う政策への支持は保証されず、制度の信頼性・透明性が資金調達の政治的可否を左右すると論じる。

María Paula Feliciano Acero

「公正な移行」の定義は論争的であるとの認識から、時間・空間の次元と分配的・手続的・承認・回復的の四つの正義原則を統合した分析枠組みを提案する。これをコロンビアの公正移行ロードマップに適用した結果、国家的規模と国際経済的地位に関わる分配的・承認的正義が中心で、手続的・回復的正義は軽視され、経済・技術面が強調されていることが明らかになった。社会施策の導入はエネルギー貧困や地域とエネルギーシステムの関係改善への前進を示すが、政策設計を規定する…

Hanna Kociemska, Sylwia Frydrych

EU25カ国・2007〜2022年のパネルデータを用い、グリーンボンド発行とCO₂削減の関係を分析。CBI認証型グリーンボンドは統計的に有意な削減効果を持ち、発行額1%増でCO₂が8.5%減と推計された。自己ラベル型は認証不足で効果のばらつきが大きく、ソーシャル型は削減効果が小さい。GDPや森林被覆が効果を正に調整する。

M. Stephen

本レビューは、太陽光・風力・バイオマス・小水力などの再生可能エネルギー技術が薬用植物の栽培・加工・抽出工程の脱炭素化にどう寄与するかを整理する。バイオ炭、省エネ加工、循環型バイオエコノミー、LCAといった炭素削減手法も検討。再エネ給電の灌漑・温室栽培・乾燥・グリーン抽出の進展を示し、途上国での低排出で生物多様性保全と医療レジリエンスを両立する道筋を提示する。

Qudratov Azizjon Dehqonboyevich, Zayniyev Diyorbek

ウズベキスタンのエネルギー部門における「グリーン」転換を定量的に評価した研究。2030年までに再エネ設備容量27GW、発電比率40%を目指し、天然ガス年間150億m³の節約と有害排出物年間2100万トン削減の可能性を示す。中央アジアの気候脆弱性を背景に、技術・制度両面の革新的解決策を分析する。

Muhammad Zain Imran

海洋微細藻類を用いたバイオ燃料・バイオ製品生産の全経路（種選定・培養・脂質抽出・燃料変換・持続性評価）を2020〜2025年の査読論文で統合的にレビューした研究。Nannochloropsis等の海洋属や開放池・フォトバイオリアクター等の培養戦略を比較し、収穫・脱水・下流処理がエネルギー消費とコストの主要因となり大規模商業化を制約すると結論づける。技術・経済・環境性能を改善するための研究優先課題を提示する。

Melissa Vasi

再エネは気候変動対策に不可欠だが、ライフサイクル全体で社会的・環境的不公正を再生産しうる「パラドックス」を抱える。本研究は企業がオープン・イノベーションを通じ、動的能力（感知・捕捉・変革）を動員して社会的志向のエネルギー解決策を共創・実装・拡大する枠組みを提示する。これにより包摂的で公正なエネルギー転換への理論的・実務的示唆を与える。

Jozef Kalman, Ján Klacso, Roman Vasil +1

NGFSシナリオとマクロ経済予測を中央銀行のリスク評価枠組みに組み込み、家計・非金融企業のミクロデータで銀行貸付ポートフォリオへの気候移行リスク影響を推計した。円滑な移行では信用損失は軽微だが、不均一な移行では非気候の最悪シナリオを上回る損失が生じ得る。エネルギー価格上昇と排出集約部門のデフォルト率上昇に結果は敏感で、銀行中心の小規模開放経済への示唆を提示する。

Elżbieta Ociepa-Kicińska, Tomasz Skica, Teresa Mroczek

EU加盟国を対象に、持続可能な消費パターン、国家エネルギー消費、再生可能エネルギー比率とセクター別企業生存の関係をファジィ論理で分析した研究。持続可能な開発への移行は企業生存と両立可能だが、その構成は国・セクターで大きく異なる。短期の生存は参入条件やコスト圧力と、長期は制度の安定性とエネルギー転換の整合性と強く関連する。

Mark Swilling

本書章は、2025年G20議長国としての南アフリカが、アフリカ中心の公正な移行アジェンダと国際気候ガバナンスをどう前進させたかを分析する。JET-IPのような国別プラットフォームを、国際公約と国内開発優先課題を整合させる仕組みとして位置づける。資本コストの高さや債務負担、投資流入の不足が移行を制約すると論じ、気候科学・金融システム改革・政策革新の整合を求める。

Carlos Afonso Barreto, Fonseca De Jesus Maia, Carlos S. Ribeiro

東ティモールは主要油田の生産停止と石油基金の枯渇リスクに直面し、資源呪いとオランダ病の回避が急務である。本稿は系統的文献レビューにより、VAT導入や物品税拡張、税務デジタル化を含む税制改革を国内財源の柱と位置づける。さらにGreater Sunrise等の新規炭化水素開発、既存インフラのCCS転換、農業・観光・鉱業への多角化を橋渡し戦略として評価する。

M.I.A. Barbosa, Pedro Miguel Rodrigues

本レビューは106件の査読論文を分析し、AI・機械学習・深層学習が土壌水分・養分・炭素動態・劣化指標の予測にどう用いられているかを整理する。精密灌漑や施肥管理、干ばつ・塩害の早期警報など適応的土壌管理への応用を検討し、データ不均質性やモデル説明性、気候・土壌型を超えた転用性といった課題を論じる。説明可能AIやマルチモーダル融合、デジタル土壌ツインを今後の方向性として提示する。

Livio de Santoli, Davide Astiaso Garcia

本書章は、人新世とGHG濃度上昇を出発点に、環境持続可能性と脱炭素の枠組みの中でエネルギー転換を概観する。エネルギー効率、再エネ導入、デジタル化、分散型発電、グリーン水素を転換の柱とし、欧州のクリーンエネルギー・パッケージや2030〜2050年目標、エネルギーコミュニティやプロシューマーモデルを論じる。建築部門ではNZEBや費用最適性、エネルギー性能評価に注目し、エネルギー貧困を社会的権利として位置づける統合的アプローチを示す。

Zina Bird, Anna K. Farmery, Viliamu Iese +5

キリバスの食料システムが伝統的自給型から輸入・加工食品依存へ移行した経緯を、植民地史・社会経済政策・気候変動の複合要因として85件の文献と公開データから整理したスコーピングレビュー。気候変動が食料生産を攪乱し、貿易依存と加工食品摂取を強めていることを示す。食料アクセスは改善した一方、栄養品質・地域生産・レジリエンスは弱まったと結論し、地域食料システム強化と栄養教育、研究の政策反映を優先課題に挙げる。

Oripov Maxmud Ashurovich Jabborov Muhammad Sanjarovich

バイオ経済概念の理論的変遷を整理し、SDGsとの関係を体系化した研究。EUのバイオ経済マクロ指標とウズベキスタンの農業・再生可能エネルギー・廃棄物データを比較分析する。5つのバイオ経済セクターと9つのSDGsの連関マトリクスを作成し、SDG13・8・12への寄与が最大と示す。ウズベキスタンには法制度基盤はあるが国家戦略・統計体系・有機廃棄物処理インフラが不足すると指摘する。

Meliha Sabanovic, Sandira Eljšan, Izet Alic +1

ボスニア・ヘルツェゴビナ・トゥズラ県の中小企業（SME）を対象に、産業部門の電力・資源消費を分析した実証研究。エネルギー効率（EE）をエネルギー安全保障と気候変動緩和を両立する最も迅速かつ費用対効果の高い手段と位置づけ、国内産業の競争力強化やグリーンジョブ創出につながると論じる。再生可能エネルギー技術やヒートポンプ、太陽光発電のコスト低下により、SMEや自治体の再エネ導入意欲が高まっている点も指摘する。

Felix Aberu

南アフリカの再エネ移行が社会的包摂に与える影響を、1990〜2025年の時系列データとARDL手法で分析。短期的には正の効果だが長期的には負の影響があり、石炭・ガス依存地域や労働者が不均衡なコストを負う。ガバナンス（ジャストトランジション枠組み、技能移行、社会保護）がこの関係を有意に調整し、制度能力の強化が不可欠と結論づける。

Mamak P. Tootkaboni, Ilaria Ballarini, Vincenzo Corrado +2

イタリアの住宅建築類型を対象に、ローマとトリノの2気候区で緑化ファサードの省エネ・気候適応効果をEnergyPlusで評価した研究。改修前建物では冷房需要を最大59%、過熱を85%削減し、断熱等の改修後でも冷房24.7%・過熱54.8%の追加削減効果を示す。気候変動により相対効果は低下するが2090年代でも有効で、夏季負荷の大きいローマで効果が高い。