論文・プレプリント

Jinlei Li, Junyan Li, Siyuan Fang +14

本研究は、ハロイサイト粘土からリンデA型ゼオライトをスケーラブルに合成し、CO2吸着容量5.0 mmol g-1、高いCO2/N2選択性(178)、良好なサイクル安定性を実証した。原子再配列により層状から立方体構造へ変換し、CO2収容能力を大幅に向上させた。この戦略はギガトンスケールのCO2回収への応用が期待される。

Jinlei Li, Junyan Li, Siyuan Fang +5

本研究では、カオリン粘土から高性能なLTAゼオライトを合成し、CO2吸着容量で従来の粘土由来ゼオライトを凌駕することを示した。大気中から排ガス条件まで広い濃度範囲で高容量を達成し、50サイクル以上の安定性を確認。さらに、放射冷却と太陽熱加熱を組み合わせたパッシブ運転の可能性も提示。地球豊富な材料とスケーラブルなプロセスでギガトン級CO2回収への道を開く。

Mansour Almuwallad

本研究は、アミン系CO2回収プロセスのリアルタイム最適化と予測制御を実現するマルチスケールデジタルツインフレームワークを開発した。物理情報ニューラルネットワーク（PINN）を統合し、分子動力学からプロセスシミュレーションまでのマルチスケールモデルを結合。パイロットプラントデータを用いた検証で温度RMSE 1.2K、CO2負荷RMSE 0.015mol/mol、回収効率RMSE 0.6%を達成。計算速度は最大4桁向上し、18.5%のリボイ…

J. Pandit, Saw Hong Lim, K. Chan

本論文は、CO2回収における溶剤再生プロセスのエネルギー消費が全体の80%以上を占める問題に着目し、CO2CRCが開発したハイブリッド回収技術を紹介する。この技術は、再生温度の低下、蒸気消費の削減、廃熱の統合などを通じて、回収コストを大幅に低減し、CCUSの大規模展開を可能にする。

D. M. Kinyua

本論文は、ナイロビ証券取引所（NSE）上場企業におけるCSRDのESGリスク管理戦略への影響を探索的に分析。主要5社の分析から、ESG報告はNSEガイダンス後に拡大したが、二重重要度評価や独立保証などのCSRD特徴との整合性は不十分であることが明らかに。ケニアの資本市場当局とNSEはエンフォースメント強化とキャパシティビルディングが必要とされる。

G. Ormazabal

本論文は、サステナビリティ報告の信頼性確保メカニズムを財務報告と比較し分析する。取締役会、資本提供者、規制当局など多様な利害関係者が情報作成への近接性、影響範囲、メカニズムの成熟度、監視インセンティブの4次元で異なる貢献をし、それらの補完関係が重要であることを示す。

Paweł Szalacha

本論文は、CSRDおよびESRS E1「気候変動」の開示要件と、ポーランド企業の実際の開示実務を比較分析する。2024年のサステナビリティ報告書と財務諸表を分析し、気候関連リスクや機会の記述は進んでいるが、金融影響の定量化はほとんど行われておらず、サステナビリティ開示と財務報告の連携が不十分であることを明らかにした。移行措置の利用がその原因であり、開示の有用性を高めるための提言を行う。

B. Solikhah, Ching‐Lung Chen, Pei‐Yu Weng

本研究は、ガバナンスの強さ、財務圧力、同族支配がESG報告のバイアス（過大表示・過小表示）に与える影響を分析。強いガバナンスはグリーンウォッシングを抑制し、短期資金リスクは促進する。同族企業はグリーンウォッシングに慎重であり、環境敏感産業と非敏感産業で異なる傾向を示す。規制当局向けの実践的含意を提供。

Le Luo, Xin Tan, Q. Zhou

本論文は、欧州サステナビリティ報告基準（ESRS）を用いてESGトピックの経済的影響を分解した初の系統的レビューである。気候変動、消費者、自社労働力が研究の大半を占める一方、生物多様性や循環経済は実証研究が皆無であることが明らかになった。研究の偏りや方法論的限界を指摘し、今後の研究のロードマップを提供する。

Andrea Appolloni, G. Scandurra, A. Thomas

本研究は、銀行の非財務情報開示、特にESG開示と統合報告の整合性を評価する。自然言語処理を用いて開示パターンを分析した結果、銀行のESG開示は高いが、統合報告の原則との一致度は弱く、グリーンウォッシングのリスクが依然として高いことが示された。

Cindy Shi-Xiang You, Tiffany C. H. Leung, Teresa Chu

本研究は、香港証券取引所上場企業のESG開示品質に対するESGガイド改訂の影響を検証。2019年と2020年のデータを用いて手動評価を行い、改訂後に全般的な開示品質がわずかに向上したことを発見。特に後発企業での改善が顕著であり、監査品質との正の関係も確認。

K. Kanimozhi, C. Vethirajan

本研究は、上場企業におけるESG開示の程度と企業の説明責任（コーポレート、非コーポレート、規制遵守）の関係を統計的手法と構造方程式モデリング（SEM）を用いて分析した。結果、ESG開示の増加が企業の説明責任とステークホルダーの信頼を高める正の効果があることが示された。

Mohammad Talha

本研究は、EUのCSRDが企業のサステナビリティパフォーマンスと財務成果に与える影響を、2017年から2023年のパネルデータを用いて分析。差の差法により、CSRD対象企業はESGパフォーマンスが有意に向上し、収益性と市場評価もわずかに改善。しかし、財務制約のある企業では効果が弱く、金融的柔軟性の重要性を示唆。

Shaoyu Han, Yeng Wai Lau, Saidatunur Fauzi Saidin

本稿は、農業企業におけるESG開示が市場価値と投資家行動に与える影響を検証。150社5年間のデータ分析により、ESG開示スコア1ポイント上昇で時価総額が約4.5億ドル増加、投資家センチメントも向上することを示した。また、コーポレートガバナンスの質がESG開示の質と信頼性を高め、長期投資を促進する。

M. Noor, M. Sari

本研究では、インドネシア証券取引所上場のエネルギーセクター企業を対象に、財務レバレッジとESG開示がグリーンウォッシングに与える影響を分析した。結果、財務レバレッジの高い企業はグリーンウォッシングを避ける傾向がある一方、ESG開示はむしろグリーンウォッシングを促進することを発見。これは企業が持続可能性報告を象徴的な手段として利用していることを示唆し、規制当局や企業に対して重要な示唆を提供する。

Musmailina Mustafa Kamal, Nurul Azlin Azmi, Rahimah Mohamed Yunos +2

本研究はインドネシア、マレーシア、シンガポール、タイにおけるESG開示の動向を2015年から2023年まで分析。インドネシアは環境以外のESG要素で他国を上回り、2019年以降は全対象国で開示が増加傾向にある。この上昇はCOVID-19後の厳格な持続可能性政策に起因する。因果関係は分析しておらず、地域固有の影響は考慮外だが、投資家や政策立案者への実務的示唆を提供する。

Erpina Simbolon, Abraham Patayoan, Billy Ivan Tansuria

本研究は、インドネシア資本市場においてESG開示が株式パフォーマンスに与える影響を、成長機会の媒介効果に注目して検証した。PLS-SEM分析の結果、ESG開示は成長機会や株式パフォーマンスに有意な影響を与えず、成長機会の媒介効果も確認されなかった。これは新興市場においてESG情報がまだ十分に評価されていないことを示唆している。

Hien Thu Thi Nguyen

ベトナムの上場企業20社を対象に、ESG開示と財務・市場パフォーマンスの関係をGMM推定で分析。ESGスコアが高いほどROAとトービンのQが低下する傾向を示し、ESGと業績の両立に課題があることを明らかにした。COVID-19ショックの異質な影響も考慮。

P. Kien

ベトナム上場企業のESG開示法制を分析。現行法は断片的で定量的基準や独立保証が欠如し、虚偽情報への制裁も不十分。国際基準に沿った国内基準の統一、段階的な義務化、監督・保証の強化を提言。グリーンウォッシュ防止と市場効率化を目指す。

Gabriela Marques, A. Aguiar

本論文はサステナビリティ会計がESG開示の透明性を高め、ステークホルダーの信頼を醸成し、長期的な企業価値創出に寄与するメカニズムを文献レビューにより分析。GRI、SASB、CSRDなどの規制枠組みと内部統制の重要性を指摘し、グリーンウォッシュの低減と証拠に基づく指標の強化が企業パフォーマンス向上につながると結論づけている。