論文・プレプリント

Desmond Bayong

本研究は、ガーナ証券取引所上場の非金融企業を対象に、取締役会の規模、独立性、ジェンダー多様性、CEOの二重性がESG開示品質に与える影響を分析。監査委員会の独立性がこれらの関係を強化することを発見。エンドジェニティに対処するためGMMと操作変数法を使用。新興市場における内部ガバナンスの重要性を示す。

(著者不明)

サウジアラビア市場を対象に、ESG開示と財務パフォーマンスの関係における家族所有の調整効果を統計分析。ESG開示が業績に与える影響を家族所有が強めるまたは弱める可能性を示唆。

Arun G Rao

本論文は、インド・ケーララ州の企業を対象に、ESG開示の実践と財務パフォーマンスの関係を分析。2019〜2024年のデータを用い、内容分析によるESGスコアリングとROA・ROE・NPMなどの収益性指標を関連付けて検証している。

Susan Rachmawati, Andi Martias, Sudirja +1

本研究は、インドネシア証券取引所上場企業を対象に、ESG指数と株式市場の関係、および統合報告（CIR）が企業のコアバリュー（CVC）に与える影響を分析した。2020～2025年のESGスコアデータを用いた回帰分析の結果、CIRはCVCに正の影響を与える一方、ESG生産性政策は直接的な影響はないもののCIRの効果を強化することが示された。ESG開示と統合報告の推進が市場の透明性と企業の説明責任向上に寄与する可能性が示唆される。

Amrulloev Miraziz Nurmatovich

本論文は、米国における受託者責任と株主優位主義の変化を、定量データと判例分析を用いて検証する。ESGフレームワークの台頭により、取締役の義務がステークホルダー志向にシフトしていることを示し、比較法的な視点からも考察する。GX関連ではESG開示の法的基盤に関連する。

Loso Judijanto, Untung Untung

本研究は、新興経済圏における持続可能な発展の枠組みの中で、起業家ファイナンス研究の文献計量分析を実施。キーワード共起や著者ネットワークなどをマッピングし、持続可能な発展が中心的テーマであり、経済成長、金融システム、グリーン・トランジション（再生可能エネルギー、グリーン経済）と関連していることを示した。時間的推移では、貧困緩和から持続可能なファイナンスへの移行が確認された。

Pere, Pooja Ganesh, Mutkule, B.N.

本論文は、グリーンかつペーパーレスの銀行業務が持続可能で強靭な金融サービスにどのように寄与するかを概念的に探求する。モバイルバンキングや電子決済などのデジタルプラットフォームを活用することで、銀行はエネルギー消費と紙使用を削減し、気候変動緩和に貢献する。また、金融包摂の促進やパンデミック時のレジリエンス強化の可能性を指摘する一方、デジタルデバイドやサイバーセキュリティの課題にも言及し、政策提言を行う。

Mohamed Farhoud

本論文は、制度的空白（規制の断片化、税制優遇の不足、グリーンファイナンスへのアクセス制限）と世代動態が顕著なチュニジア企業の持続可能な移行を分析。混合手法（調査N=120、SEM、インタビュー25件）を用い、認識と行動のギャップが大きいこと、外部障壁が内部障壁より採用を抑制すること、吸収能力が外部手段の効果を媒介することを発見。比較分析から、グリーンファイナンスと標準化の不足が明らかになり、ESRSの比例実施や官民連携が移行可能な手段と…

Viga, Saban Onur, ÇALIŞKAN, Müşerref

本論文はトルコの2つの政府系銀行（VakıfBank、Ziraat Bankası）の2022-2024年の統合報告書・サステナビリティ報告書を分析し、サステナブルファイナンス、気候・環境管理、デジタル変革、社会貢献、循環経済の実践を比較。VakıfBankはグローバル基準に合わせたデジタル化・革新型の戦略、Ziraat Bankasıは環境リスク管理と農業サステナビリティを重視した国内開発志向のアプローチをとることが示された。

Zhang Heng, Yi Yongkang

中国の非鉄金属企業・紫金鉱業集団を対象に、2019～2023年のESGデータを用いてエントロピー法でESG業績を評価。報告内容の充実度は向上しているが、環境対策や社会的責任、ガバナンス強化の必要性を指摘。持続可能な発展への移行を後押しする実践的枠組みを提供。

Putri, Azaria Nanda

本研究は、エネルギー・インフラ業界における監査とリスク管理の役割を体系的文献レビューで検討。内部・外部監査の透明性向上や不正検出、ISO 31000やCOSO ERMに基づく統合リスク管理が財務レジリエンスを高め、ESG原則の採用が安定性に寄与することを示す。監査とリスク管理の連携が、デジタル化とグリーンエネルギー移行時代の企業ガバナンス強化に不可欠と結論づける。

Megan F. Hess, Andrew M. Hess

本研究は、ESG報告の信頼性向上策を探る混合研究。米国企業のGRI準拠報告書を分析し、ESG評価（Sustainalytics）が開示の幅や深さ、環境目標設定と正の関連があるが、目標未達成率や監査人の質とは無関係であることを示す。マネジャーやESG投資家への示唆を含む。

Zdenka Konecni, Jan Budak

本論文は、ESG報告における文化的要因の影響を分析する。ホフステッドの文化的次元を用いて、企業の透明性と持続可能性の実践が国ごとに異なることを示す。国際的な規制環境下でのグリーンウォッシング防止や効果的なコミュニケーションへ示唆を与える。

Ram Niwas, Nihal Anwar Siddiqui, Prasenjit Mondal +1

本研究はインド製造業企業のESG開示と財務業績の関連を分析。年次報告書とサステナビリティ報告書の内容分析を通じて、環境・社会・ガバナンス要素の開示状況を評価。インド企業のESG報告への関与度を明らかにし、政府のCSR報告政策立案に貢献する。

null AISHAT

本研究は、ナイジェリアの非金融上場企業におけるESG開示が企業価値に与える影響を、レバレッジを調整変数として分析した。経済・ガバナンス開示は企業価値を高めるが、社会開示は有意な効果を示さない。高レバレッジはESG開示の価値向上効果を弱める。

null Dhea Nabillah Widayanti

本研究は、ASEANコーポレートガバナンススコアカードに基づくガバナンス要素がインドネシアのエネルギー企業のESG報告に与える影響を分析。53社のデータを用いて、株主権利、取締役会責任などの要素が報告品質に与える影響を評価した。

Yahaya, Onipe Adabenege

本研究は2015年から2024年のナイジェリア上場企業152社を対象に、ESG開示の質が利益調整を抑制するかを分析。代理理論と正当性理論に基づき、修正ジョーンズモデルで裁量的発生高を測定、GMM推定により内生性を処理した結果、ESG開示と利益管理に有意な負の関係を確認。特にガバナンスが弱い企業や非Big4監査の企業で効果が顕著。

null Rismawati, null Duriani, null Muhammad Aqsa

インドネシアの資本市場におけるESG開示が企業価値と投資家の意思決定に与える影響を分析。138社年のデータを用いた回帰分析の結果、ESG開示と企業価値の両方が投資決定に有意な影響を与えることが示された。特に企業価値の影響が強い。この研究は、新興市場でのESG開示基準改善への政策的示唆を提供する。

Shakil Khawaja

本稿はパキスタンにおける効果的なESG報告の障壁を分析。データ不足、短期利益重視、中小企業の認知不足、標準化フレームワークの欠如などの課題を指摘。SECPは自主的ガイドラインやIFRS準拠の取り組みを進めているが、持続可能性の改善には克服すべき課題が多い。

Rina Tjandrakirana DP, Ermadiani Ermadiani, Apriyansyah Apriyansyah +2

本稿は、インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業18社（2021-2023年）を対象に、ステークホルダー圧力と外国所有がサステナビリティ報告の開示レベルに与える影響を分析。パネルデータ回帰の結果、投資家圧力と監査圧力は有意でなく、外国所有は10%水準で正の効果を示した。新興国における外国投資家の役割を強調。