論文・プレプリント

Wang M.

本論文は、企業のESG開示と実際のESGパフォーマンスの乖離（不一致）が、オープンイノベーションの成果にどう影響するかを検討する。開示と実績が一致する企業ほど共創的な外部連携が促進される可能性を示唆し、グリーンウォッシングが協業機会を損なうメカニズムに示唆を与える。

Yamina Chouaibi, Wassim Ben Ali, Tijani Amara

G20諸国の国際企業427社（2018〜2024年）のパネルデータを用い、知的資本（人的・構造・関係資本）がサステナビリティ報告（SR）の品質に与える影響と、コーポレートガバナンスの調整効果を検証した。人的資本はSR品質に有意な正の効果を示し、構造資本は限界的に有意、関係資本は直接効果を持たないがガバナンスを考慮すると正で有意となる。ガバナンスは知的資本とSRの関係を強化し、報告の透明性向上とグリーンウォッシュ抑制に示唆を与える。

Adama Fatty, Gugus Irianto, Eko Ganis Sukoharsono +1

Scopus収録の1,890件（2000年1月〜2026年4月）をPRISMA 2020に沿って選定し、VOSviewerとBiblioshinyで計量書誌分析した。年平均成長率17.69%で拡大する一方、サブサハラ・アフリカは49カ国中7カ国・約7.2%にとどまり、組織的準備態勢の概念は知的核にほぼ不在。制度的圧力を前因、R=MC2準備態勢を媒介とする統合フレームワークを提唱し、形式的採用と実質的実施を区別する視座を与える。

Grahana Mega Silfia, Nanu Hasanuh

本研究はインドネシアのエネルギーセクターを対象に、ESG開示が投資家信頼に与える影響を文献レビューで分析した。ESG開示は透明性向上、情報非対称性の低減、企業の正当性強化、持続可能性への長期的コミットメントのシグナルとして機能する。効果は開示の量だけでなく、質・一貫性・信頼性に左右される。ESG開示は投資家信頼を高める戦略的ツールと位置づけられる。

Siska Siska, Lintang Nur Agia, Evan Triputra

インドネシアIDX上場エネルギー企業32社・96社年データ（2021〜2023年）をPVECMで分析。ESG開示は長期的に企業価値を有意に高め、企業規模がこの関係を強める。一方、エコ効率とグリーンイノベーションは長期的に負の影響を示し、短期効果は非有意だった。

Qingjun Zhang, Ke Du, Wenhao Cai

中国A株上場企業2009〜2021年を対象に、空売りメカニズムが第三者機関間のESG格付乖離を有意に緩和することを多時点DIDで示す。空売りは負の情報伝達を通じ、外部資本市場の監督強化と企業ガバナンス改善の二経路で情報環境を変え、情報開示が協働ガバナンスとして機能する。自発的開示とサステナビリティ委員会はこの効果をさらに強める。

Parth Sharma, S.V.D. Nageswara Rao

インド企業を対象に、取締役会の多様性がESG開示の質に与える影響を検証した実証研究。ESGスキルを持つ取締役の存在が、多様性と開示水準の関係を調整する可能性を示す。コーポレートガバナンスとサステナビリティ開示の接点を扱う。

Farooq O.

本論文は新興市場におけるESG開示と企業業績の関係を分析し、金融センターの立地がその関係に与える影響を検証する。金融センターに所在する企業ではESG開示の効果が異なる可能性を示唆する。

(著者不明)

本研究は、インドネシア証券取引所上場銀行14社の2019年～2024年のパネルデータを用い、信用リスク、収益性、ESGパフォーマンスが債券格付けに与える影響と、企業規模の調整効果を検証した。固定効果モデルと調整回帰分析の結果、信用リスクは有意でない一方、収益性は負、ESGパフォーマンスは正の有意な影響を与えることが示された。企業規模は収益性の影響を強め、ESGの影響を弱める調整効果を持つ。

Rhyzka Dinti Pratiwi, Amrie Firmansyah

インドネシア証券取引所上場銀行を対象に、ESG開示が企業価値に与える影響と機関所有の調整効果を2022-2024年のパネルデータで検証。固定効果モデルの結果、ESG開示は企業価値に有意な影響を与えず、機関所有も調整効果を持たないことを示した。投資家は依然として財務業績を優先し、ESG情報の市場統合が進んでいない。

Ioannis Kalialakis, C. Grose, Antonios Kostas +2

本研究は、ギリシャのATHEX ESG指数構成企業（2021-2024年）を対象に、取締役会の構成、リーダーシップ構造、女性比率、委員会アーキテクチャがESGリスクガバナンスのシグナルとなるかを検証する。年次報告書等から手作業でデータを収集し、縦断的ベースラインを構築。独立社外取締役が最大カテゴリーで、女性比率は24.0%から28.1%に上昇したが、実質的な有効性は不明。将来の研究の基盤を提供する。

(著者不明)

本論文は、ロシアのリテール金融市場における商品の断片化を分析し、投資魅力と社会的魅力を兼ね備えたポートフォリオ構築の困難を指摘する。2025-2026年のデータに基づき、長期貯蓄プログラム、IIS-3、ESG債市場の成長と投資連動型生命保険の終了を踏まえ、自己規制機関が運営するデジタル小売投資プラットフォームのモデルを提案する。統合商品の例を示し、経済的合理性を論じる。

Linh Thuy Vu, Phuong Thi Thanh Nguyen, T. Nguyen +1

ベトナムの非金融上場企業を対象に、ESG開示が企業収益性に与える影響と、負債コストの媒介効果を検証。社会・ガバナンス開示はROAに正の影響を与え、負債コストが部分的に媒介するが、環境開示には有意な効果が見られない。ESGの次元別の分解の重要性を示す。

Maulinda Safitri, T. I. R. Hakim, Rahmat Zuhdi +1

本研究は、インドネシア証券取引所上場の非金融企業455社を対象に、ESG開示が企業価値と業績に与える影響を、監査品質と監査委員会の調整効果を考慮して分析した。結果、ESG開示は企業価値に有意な影響を与えず、業績には負の影響を与えた。調整効果は監査品質との相互作用のみ有意であり、ESG報告の保証メカニズムの重要性を示唆する。

(著者不明)

本論文は、持続可能な開発とステークホルダー要求の高まりを背景に、ESG原則をマーケティング戦略に統合する理論的枠組みを提案する。環境分析から戦略調整までの全経営サイクルをカバーし、ESG統合が消費者価値、信頼、競争優位に寄与すると論じる。実証分析はなく、理論的・方法論的考察に留まる。

(著者不明)

インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業22社を対象に、ESG開示とERMが企業価値（PBV）に与える影響を分析。ESG開示とERMは企業価値を有意に高め、企業規模はESG開示と企業価値の関係を強化するが、ERMとの関係は調整しないことを示した。

Paola Paoloni, Antonietta Cosentino, Silvia Ievolella

本論文は、欧州のサステナビリティ報告と保証実務の社会的側面、特にイタリアのO-SII銀行におけるD&I開示に焦点を当てる。2024年報告書をCSRD/NFRD移行期に分析し、全7行がD&I方針を開示する一方、個別KPIへの保証は皆無で、報告書レベルに限定されることを示す。ISSA 5000の適用開始が開示と検証のギャップ解消の分岐点と論じる。

Khaled Salmen Aljaaidi

サウジ証券取引所上場企業を対象に、サステナビリティ・ガバナンス（委員会、報告書、保証）と報告炭素排出量の関連を2014-2021年のパネルデータで分析。外部保証とガバナンス複合スコアは排出量と正の相関を示し、ガバナンス強化が排出の可視性を高める可能性を示唆。SDGs 12,13,16への示唆を議論。

Ebubechukwu Udo Ngwobia

本研究は、ナイジェリアの中小企業（SME）におけるサステナビリティ報告の実践を、促進要因、動向、課題、影響、将来展望に焦点を当てて検討した。ステークホルダー理論と正当性理論に基づき、SMEの採用動機を探求。認識不足、規制ギャップ、技術能力不足、コスト高が障壁であることを指摘し、簡素化された報告枠組み、政策インセンティブ、デジタルソリューション、ステークホルダー関与の重要性を強調する。

Shelpiani Dewi, Anissa Yuniar Larasati

インドネシア証券取引所上場の鉱業企業28社を対象に、サステナビリティ報告書の開示と機関所有が企業価値（Tobin's Q）に与える影響を分析。収益性の調整効果を検証した。結果、サステナビリティ開示は企業価値に負の影響、機関所有と収益性は正の影響を与えるが、収益性の調整効果は確認されなかった。