論文・プレプリント

Rebekka Schnitter, Peter Berry, Rebecca Gokiert +5

北米を対象に、健康への共便益やリスクを伴う気候変動の適応・緩和行動を整理したスコーピングレビュー。脱炭素施策が健康面でどのような便益とリスクをもたらすかを俯瞰する。企業・政策の意思決定に健康影響の視点を組み込む基礎資料となる。

Vaddeswarapu Keerthi, Venus Das, Mekapothula Himabindu +2

本レビューは、反芻動物の腸内発酵と家畜ふん尿管理に由来するメタンが地球温暖化に与える影響を、特にインドの排出状況に焦点を当てて整理した。ルーメン内のメタン生成菌による嫌気発酵の生物学的機序を概説し、飼料品質改善、タンニン・サポニン、プロバイオティクス、脂質添加、メタン生成阻害剤、硝酸塩、海藻、遺伝的選抜、ふん尿管理改善などの緩和策を評価している。排出削減と家畜生産性・飼料利用効率を両立する統合的アプローチの必要性を結論づけている。

Marc-Antoine Poulin, Andréa Oliveira Nunes, Thierry Ghislain

パリ協定の2050年カーボンニュートラル達成にはバイオ炭などのCDR戦略が不可欠である。本研究はカナダを事例に、バイオ炭関連の科学文献と、利用可能な有機資源から算出した技術的CDRポテンシャルの整合性を評価した。保守的シナリオで165,771 kt Cの持続可能な資源量が確認され、Puro.earthプロトコルに基づくCDRポテンシャルは最大348,146 kt CO2換算に達する。しかし文献は二次林業残渣や農地土壌改良に偏り、環境影響…

Lalitkumar G. Thakur

本論文は、化石燃料由来の石油化学抽出から単用ポリマーの大気・海洋分解に至るプラスチックのライフサイクル全体を整理し、GHG排出への寄与を評価する。海洋マイクロプラスチックによる生物炭素吸収源の撹乱や、EPR・循環経済といった政策介入の限界も批判的に検討する。プロセスフロー図や炭素予算チャートを用いた統合的レビューである。

Gannouka Nadjire, James Nana Ofori, Alimata Arzouma Bandaogo +8

ガーナとブルキナファソの4気候帯にわたり1,440土壌サンプルを分析し、土壌有機炭素（SOC）動態の規定要因を検証。気候が表土SOC変動の26.3%を説明し、気候×土地利用の相互作用は全SOC貯留量変動の34%を占めた。乾燥化が進むほど土地利用集約化の影響が増大し、農地でSOCが大きく減少。全気候帯で林冠被覆がSOC貯留に正に寄与し、アグロフォレストリーの炭素貯留機能を裏付けた。

Olga V. Zakharova

生産技術の近代化偏重の気候政策の限界を踏まえ、最終消費（世界排出の半分超）に着目。ロシアのVKontakte環境コミュニティ約19万投稿を分析し、80の社会実践を抽出。廃棄物削減・植物性栄養・シェアリングは定着度が高い一方、住宅・交通分野に「盲点」があると示す。

Laxmi Prasanna Chuncha, Anusha Pabbu

本論文は、植物の光合成を利用して大気中の二酸化炭素を土壌有機炭素として貯留する土壌炭素隔離を、気候変動対策として概説する。残渣管理、被覆作物、輪作、アグロフォレストリー、バイオ炭、岩石粉末などの手法を整理し、土壌構造や健全性の改善といった副次便益も指摘する。一方で土壌炭素貯留は可逆的で管理に左右されるため、排出削減策と組み合わせるべきだと結論づける。

Jörg Schwinger, Leon Merfort, Nico Bauer +15

本論文は、統合評価モデル（IAM）の緩和シナリオにおける二酸化炭素除去（CDR）の地球システム応答を評価するため、CDRを「オフ」にした従来型ベースラインではなく、社会経済的制約を考慮した活動駆動型のno-CDRベースラインを構築する枠組みを提案する。CDR展開に伴う炭素循環・生物地球物理的フィードバックを検出するには、気候システムの内部変動が障害となり、十分に大きな初期条件アンサンブルが必要であることを示す。地域的な生物地球物理効果の…

Brizga J.

ラトビアのGrassLIFEプロジェクトを事例に、多機能放牧システムにおける温室効果ガス排出を評価した研究。放牧地管理と草地生態系の機能が排出量にどう影響するかを検討する内容とみられる。EUの農業・土地利用部門の気候対策やLULUCF報告を考える上での基礎的知見を提供する。

Moradi-Majd N.

イラン・フーゼスタン州の農地を対象に、温室効果ガス排出フラックスを推計した研究。農業由来のGHG排出を地域スケールで定量化するもので、排出インベントリや削減策検討の基礎データを提供する。抄録がなく詳細な手法・結果は不明。

성균관대학교 소비자학과 대학원생, 하희라, Seonglim Lee

マスメディアが伝える環境情報が、消費者の気候危機に対する感情と低炭素消費行動にどう影響するかを検証する研究。要旨が入手できないため詳細は不明だが、情報接触と行動変容の関係を扱う点で、気候コミュニケーションと需要側の脱炭素に関心を持つ読者に示唆を与える可能性がある。

Yuxin Zhu, Haolin Xu, Zhen Shen +2

中国海南島を対象に、ブルーカーボンを含む炭素吸収源の空間分布と、排出源との地理的ミスマッチを分析した研究。土地利用や産業配置が固定化する「空間的ロックイン」が低炭素目標の達成可能性をどう制約するかを評価する。地域単位での炭素収支と目標整合性を検討する枠組みを提示する点に意義がある。

Behrouz Gholamahmadi, Eva Ivits

EUは1990年以降大幅に排出を削減したが、LULUCF吸収源は並行して強化されていない。2024年のEU-27吸収源は約−231MtCO₂eで、2030年の拘束力ある−310MtCO₂e目標に対し40〜55MtCO₂eの不足がある。森林成長鈍化、伐採増、気候撹乱、バイオマス需要増が吸収を弱め、在庫の不確実性も大きい。政策が想定する安定的・拡張可能な陸域除去は生物物理的制約下で成立しにくいと指摘する。

Lalitkumar G. Thakur

本論文は、化石燃料由来の石油化学抽出から単回使用ポリマーの大気・海洋分解まで、プラスチックのライフサイクル全体が気候変動に与える影響を地理的観点から統合的に評価する。炭素収支図やプロセスフロー図、比較統計を用い、プラスチック生産がGHG排出を悪化させる経路と、海洋マイクロプラスチックが生物学的炭素吸収源を撹乱するメカニズムを検討する。さらに拡大生産者責任（EPR）や循環経済枠組みといった現行政策の限界を批判的に論じる。

Joshua P. Copping, Andrew Balmford, Richard B. Bradbury +4

再生農業（RA）は環境負荷低減と生産性維持の両立策として注目されるが、収量やGHG排出への効果のエビデンスはばらつきが大きい。本研究は英国の農地景観を模した土地利用シミュレーションで、収量応答の仮定次第でシステム全体の気候影響が大きく変わることを示した。収量減は土地利用変化による排出を招き、圃場単位の排出削減を上回り得る。RAの気候便益は圃場排出のみでは判断できず、生産性・土地利用変化・生産移転の不確実性を政策評価に明示的に組み込むべき…

Swarup Biswal S.

本論文は、炭田で発生する現場石炭火災が温室効果ガス排出に与える影響を、リモートセンシングデータを用いて分析したものである。さらに排出ガスの拡散と発生源寄与の推定も行っている。石炭火災という非人為的・準自然起源の排出源を定量化する点で、GHGインベントリの精度向上に寄与しうる。

Md. Touhiduzzaman, M. F. Yasmin, Md. Shahin Siraj +4

バングラデシュ・スンダルバンスで400世帯調査・150インタビュー等の混合手法を実施。66.8%が災害被災、81.0%が経済的困窮、89.5%が水関連の健康問題を報告。塩害・養殖・高利貸し・森林アクセス制限などが脆弱性を高めるとし、水安全保障・生計多様化・生態系適応・制度支援の統合的アプローチを提唱する。

Deema Amleh, Shireen Bader Alqadi

都市の自然基盤ソリューション（NBS）が高齢者（60歳以上）の健康に与える影響を、直接測定された人間応答に限定してマッピングする系統的レビュー。NBS介入から環境変化、曝露、熱知覚・生理・心理・行動・機能・臨床アウトカムまでのエビデンス連鎖を整理し、どこで途切れるかを特定する。環境変化のみ、モデル推計のみ、一般的な緑被曝のみの研究は除外し別途集計する。

Jiongxin Chen, Jianjun Zhang, Shu Fu +3

中国の集約的作付地域を対象に、地理空間データを用いて農業由来の温室効果ガス排出パターンを解読し、地域ごとに異なる排出削減ポテンシャルを評価した研究。低炭素農業への移行に向けた空間的に差別化された緩和策の必要性を示唆する。

Amadeus Okky Suryono, Magdalena Triasih Dumauli

G20の19カ国・2000〜2022年のパネルデータを用い、実質GDP、太陽エネルギー、FDI、エコイノベーションがCO₂排出に与える影響を分析。先進国では環境クズネッツ曲線が成立し長期的にGDP増と排出減が両立する一方、途上国ではGDP増が排出を増やす。再エネは全グループで排出を削減し、エコイノベーションとFDIは短期に排出を増やすが長期削減の可能性を示す。