論文・プレプリント

Deng C.

抽出型FTIR（フーリエ変換赤外分光）を用いて温室効果ガス排出を測定・監視する手法の応用研究。抄録がなく詳細は不明だが、排出量の実測・検証技術はMRVやScope 1算定の基礎となる。測定精度や対象ガス、実装条件は本文で確認が必要。

Sanchez M.

世界の通信業界を対象に、エネルギー消費と炭素フットプリントを推計する手法の改善を提案する研究。通信ネットワークの電力使用やサプライチェーン排出をより精緻に算定することを狙う。詳細な手法・結果は要旨未取得のため未確認。

Carrión E.

企業のネットゼロ目標を実際の事業運営へ落とし込む際のカーボン会計の役割を扱う研究。目標設定と現場の排出管理をつなぐ会計手法・枠組みに焦点を当てる。抄録がなく詳細は不明だが、目標の運用化という実務的課題に直結する。

Haider S. Abid, Nadheer A. Fazaa, M. Whittingham +2

イラク南東部・イラン国境の国境横断湿地アル＝フウェザ湿原を対象に、生態系サービスと炭素ストックの経済価値を推計した研究。Costanzaらの枠組みで生態系サービスを約31,462 USD/ha/年と評価し、IPCC Tier1/2で炭素蓄積を算定、EU・UK ETS価格で金銭換算した。1970年代・2008年ラムサール・2025年の3シナリオを比較し、年間サービス価値は約12.6億〜71.5億USD、炭素資産は約2.77〜15.7億US…

Yuxuan Zhao, Tong Li, Bohan Zheng +7

Landsat時系列とLandTrendr変化検出、林齢別ロジスティック成長モデルを組み合わせ、中国海南島のマングローブ定着状況を30m解像度で2000〜2023年にわたり地図化した研究。2023年時点で337haが定着し、その半数超が林齢7年以下ながら成熟林炭素量の43%を既に蓄積していることを示す。継続保護下での炭素貯留潜在量は約33,668Mg Cと推計され、林齢に応じた差別的管理と国家炭素クレジット市場への基盤提供を訴える。

Mehmet Fatih YILMAZ, Beyza Çiftçi

トルコ・マラティヤ県バッタルガジ地区のサイレージ用トウモロコシ生産者60戸の平均投入産出から代表インベントリを構築し、IPCC Tier1法とウォーターフットプリント評価マニュアルに基づき炭素・N₂O・水フットプリントを同一境界で統合評価した。炭素フットプリントは4,533 kg CO₂e/ha（78.8 kg CO₂e/t）で、土壌N₂Oが38.9%、尿素製造17.6%、灌漑電力15.5%を占めた。水フットプリントは180.9 m³/…

Wei Huang, Cheng Wang

両面ガラスガラス型PVモジュールを対象に、アルミ枠・ガラス・シリコンのリサイクル材使用がカーボンフットプリント（CFP）をどう低減するかをカットオフ法で定量化した研究。新材経路で1kWpあたり351.64kgCO2-eq、リサイクル材活用で13.9〜22.9%削減できることを示す。Ecoinvent 3.9は電力係数の陳腐化等によりCFPを約50%過大評価すると指摘し、動的排出係数DBやブロックチェーン基盤、国際相互認証を提言する。

Douglas Mol Resende, Aline Santana Figueiredo, José Maria Franco de Carvalho +1

ブラジル・鉄鉱石産地の3種の鉄鉱山廃棄物（IOT・IOST・IWR）の建設資材への再利用可能性を、物理化学分析とCPQvA定性評価、コンクリートのカーボンフットプリント分析で検討した。IOSTは細骨材、IWRは路盤材等に適し、セメント5%をIOTで代替し骨材を置換すると最大約10%のCO2削減が可能と示された。法的・環境的・技術的・物流的側面の統合が不可欠と結論づける。

Vincent Canwat, Daniel Mukisa

北ウガンダの気候スマート農林業炭素取引プロジェクトを対象に、炭素貯留のリバーサルリスクを準実験設計で分析した研究。病害虫・山火事・気候災害がリバーサルを駆動し、プロジェクト受益者は非受益者よりこれらのリスクと農林業採用・普及サービスアクセスが高いことを示す。リバーサルリスク緩和策と普及サービスの強化、山火事や放牧に関する政策・条例の厳格執行を提言する。

Michael Erb, Gregg Marland

CDIAC-FFプロジェクトは、国連の燃料生産・輸出入データ等を用いた「参照方式」で、1750年から2023年までの国別・世界の化石燃料燃焼およびセメント生産由来の炭素排出量を推計した。液体・固体・気体燃料およびフレアリング、セメントを区分し、世界・国別・2023年単年・一人当たりの各ファイルで公開。1995-2023年については部門別アプローチも併存するが、データ不完全のため参照方式を主データセットと位置づける。

Raynaldi M, Abidin AZ, Harangozo G

インドネシアの石油ガス企業PertaminaのGundihガス処理施設を事例に、実地調査に基づくIPCC Tier3炭素含有量法で排出量を再計算した。酸ガス除去ユニットのオフガスが全量燃焼されているとの従来の想定を修正し、年間排出量を250ktCO₂から38ktCO₂に削減。これにより炭素税負担が年75億ルピアから11.5億ルピアに減少し、4〜6倍の過払いを回避できることを示した。さらにPSCコスト回収方式とグロススプリット方式の比較か…

Rimmel G.

サステナビリティ会計を体系的に扱う書籍の第2版。環境・社会・経済の資本を財務情報と結びつけ、組織が持続可能性を会計・報告にどう統合するかを論じる。開示インフラ整備の実務的枠組みを提供する。

Junxia M.

電力網（送配電）企業を対象に、GHG排出源を特定し排出量を算定する手法を検討した研究。送配電ロスや設備由来の排出をどう把握・計上するかに焦点を当てる。Scope 2・Scope 3算定の実務基盤に関わる内容。

Wilson Adebayo Adepiti, Professor Muyiwa Ezekiel ALADE

ナイジェリア上場製造企業46社の2015〜2024年データを用い、炭素排出削減目標・炭素ガバナンス構造・外部炭素保証がサステナビリティ報告品質に与える影響をパネル分析で検証。3要素はいずれも報告品質に正かつ有意な効果を持つ。行動志向の炭素開示が報告の信頼性と透明性を高めることを示す。

Shintaro Fujihara, Hideki Kobara, Atsushi Imagawa +3

日本の150床地方公立病院の内視鏡部門で5か月間794件の検査を対象に、GHGプロトコルに基づき運用排出量を算定した初の国内報告。電力が最大排出源（38.8%）で、その69.3%を空調が占め、部門レベルで直接削減可能と示した。患者移動は35.3%と同等規模だが、これは医療アクセスの地理的要因を反映する。

Yusuf Dündar

観光業で多用される「カーボンニュートラル」「ネットゼロ」「カーボンネガティブ」という主張の定義を整理し、概念的な枠組みを提示する論文。用語の混同やグリーンウォッシングのリスクを明確化し、観光セクターにおける炭素主張の厳密な使い分けを促す。実証データは限定的で、概念的整理が中心。

Larissa Fernandes da Silva, Pedro Lucas Nogueira de Freitas, Darliane Cristina Soares de Souza +7

2007〜2025年のバイオ炭×エネルギー作物研究409件を文献計量と批判的レビューで分析。研究はバイオ炭の製造・物性評価から圃場スケールの農学的性能、熱分解炭素の残留性、LCA、GHG削減、機能性バイオ炭へと移行。土壌炭素蓄積と永続的隔離の可能性を示す一方、熱帯条件での長期検証不足や指標の非標準化を課題として指摘する。

Nidhi Raina, Kato Van Ruymbeke, Erik Mathijs +1

炭素農業契約の設計を多基準意思決定問題として捉え、VIKOR手法で専門家意見を集約した研究。専門家は「ハイブリッド支払い」と「研修・助言・能力構築」を重視し、選好は実務経験や専門性により大きく異なる。単一メカニズムより、農家支援と堅牢な認証制度を組み合わせたハイブリッド型契約が有効と結論し、EU気候目標を拡張可能な炭素除去スキームへ転換する枠組みを提示する。

Sheng P.C.

再生されたエビ養殖池を転用したイネとオニテナガエビの統合養殖を対象に、温室効果ガス排出量とカーボンフットプリントを定量分析した研究。統合養殖システムの排出特性を評価し、従来型養殖との比較を通じて低炭素型水産・農業の可能性を検討している。

Dhandayuthapani Udhaya Nandhini, Manivelu Rajasekar, Rajasekaran Nagajothi +6

インド・タミルナードゥ州のトマト–緑豆体系で4種の養分管理を比較した圃場研究。有機管理(ONM)が最高の生産性・エネルギー効率・費用便益比を示し、炭素フットプリントも最小だった。一方、総エネルギーへの寄与は肥料が最大(38.7%)で、INMはN2O排出が相対的に高い。ONMは環境効率・炭素効率・炭素持続性指数の面でも優れ、気候スマートな実践として評価できる。