論文・プレプリント

Juriy Plotkin, Natalia Levchenko

モンゴルは石炭依存と気候目標の間でエネルギー転換の岐路に立つ。本研究は再生可能エネルギーのポテンシャルと障壁を分析し、風力・太陽光の大きな可能性にもかかわらず、石炭インフラや系統制約が移行を遅らせていることを示す。送電網の近代化や蓄電技術の導入が不可欠であり、低炭素開発とエネルギー回復力の両立が可能と結論付ける。

Neide Ribeiro Dos Santos, Emanuela Forestieri Gama-Rodrigues, Antônio Carlos Gama-Rodrigues +1

ブラジル南部のカカオ・ゴム農林複合システムを対象に、Cool Farm Toolを用いてカーボンフットプリントを推定。肥料の生産と施用が主要な排出源であり、炭素蓄積量は減少傾向にあった。管理効率の改善が環境性能向上に重要。

Mahnaz Laghaei, Nawshad Haque, Warren J. Bruckard +2

本修正論文は、エネルギー転換を背景にオーストラリアの鉱物砂採掘・処理の技術経済評価を示す。コスト削減やプロセス改善の可能性を検討。

Dirk Schoenmaker, Willem Schramade

セクター別炭素強度と移行準備態勢を組み合わせた二段階モデルでGDPの移行リスク暴露を定量化。EUエネルギー移行に適用し、GDPリスクがスウェーデン8％からポーランド43％まで幅があることを発見。政策立案者や機関投資家に簡便なツールボックスを提供。

Kuan Mo, Tahia Tasnuva, Md Omar Farukh +1

1990～2022年の米国データを用い、経済成長・エネルギー消費・FDI・都市化に加えAIがCO2排出に与える影響を分析。AIは排出抑制に寄与するが、その効果は経済・エネルギー構造と相互作用する。伝統的な排出要因は依然として有意。

Truong Xuan Pham, Ngoc Nguyen Mai, Dao Thi Anh Nguyen +2

12のアジア中所得国を対象に、再生可能エネルギー消費が失業に与える短期的・長期的影響を分析。長期的には再生可能エネルギー比率の上昇が失業を有意に増加させることを発見。短期的な影響は限定的。グリーン移行に伴う雇用調整のための政策的示唆を提供。

Carmen Aina, Eliana Baici, Samuele Poy

本研究は、イタリアにおける原子力エネルギーに対する態度の主要な要因を調査する。共同フレームワークを用いて、態度の決定要因を解明することを目的とする。

Warit Attharat, Kritsada Puangsuwan, Supattra Puttinaovarat

本研究は、教室の照明のオン/オフ状態を深層学習（CNN）とGISで検出し、リアルタイムに電力使用量と炭素排出量を可視化するウェブアプリケーションを提案。高い分類精度を確認し、教育機関の持続可能性管理に貢献する。

Waseem Azam

本研究は、OECD諸国を対象に、再生可能エネルギー消費、エネルギー効率、財政状況、制度の質が持続可能な発展に与える影響を分析した。調整済み純貯蓄を指標として用いた結果、再生可能エネルギーの導入は長期的な持続可能性に寄与するが、その効果は財政規律とガバナンスの有効性に依存することが示された。強固な制度は再生可能エネルギーの持続可能性効果を高める。

Changgwon Choe, Jiwon Gu, Junaid Haider +4

CO2メタネーションによる液化合成天然ガス生産の技術経済・環境分析。再生可能電力シナリオ下でコスト（76～109 $/GJ）と環境性能（0.015 tCO2-eq/GJ）を評価し、化石天然ガスへの代替可能性を示した。

Caio Henrique Almeida Cantorani, Rosemary Chiuchi Magrini

本論文は、ブラジル、特にアマゾンにおける炭素クレジットを経済的・環境的価値化の手段として分析する。CDMやREDD+などのメカニズムが森林保全と所得創出に貢献する一方、規制、監視、透明性、グリーンウォッシングのリスクなどの課題を指摘。政策強化と環境ガバナンスの重要性を結論づけている。

Ireneo G. Mateo

本研究はフィリピンの5つのオフグリッド学校におけるソーラーマイクログリッドの経済性をNPV、炭素クレジット評価、感応度分析を用いて分析した。結果、すべてのサイトでNPVが負となり、現在の市場条件では経済的に成立しないことが確認された。炭素クレジットの収入はわずかであり、割引率と資本支出がプロジェクトの成否を左右する主要因である。政策介入の必要性が示唆されている。

Pierre Jacques, Stanislas Augier, Santiago Barbosa +3

本論文は、ストックフロー整合（SFC）マクロ経済モデルとエネルギーシステムモデル（ESM）を結合し、コロンビアのエネルギー部門の脱炭素化がマクロ経済に与える影響をシミュレーションする。結果は、エネルギー転換、金融フロー、為替レートの相互動学を示しており、国内のエネルギー転換が経済に有意な影響を及ぼすことを明らかにする。

Robert Maka, Giuseppe Russo, Giovanni Francesco Giuzio +2

本稿はSDEWES会議の特集号の序論であり、エネルギー・水・環境システムのセクター横断的な統合とレジリエンスに焦点を当てている。再生可能エネルギーの都市システムへの統合や、電化が困難なセクター向けのクリーンエネルギーキャリアの開発、デジタルツールの役割を分析している。脱炭素化にはコスト効果が高くスケーラブルなシステムを目指した調整戦略が必要と結論づけている。

T. Govorukha, Тамара Стородубцева, Sergey Goptarev

伐採残材や低質木材をペレットやブリケットに加工し、石炭・石油代替のバイオ燃料として利用する技術と経済性を分析。ロシアの地域的条件を踏まえ、廃棄物の有効活用とネットCO2排出削減の実現可能性を示す。持続可能な資源管理のモデルを提案する。

L. Castañeda-Losada, Michael Richter, Christophe Léger +2

本レビューは、電気化学と酵素を組み合わせたCO2固定技術の基本原理、利用可能な酵素、生成物範囲、熱力学・速度論的考察を概説する。高エネルギー効率と高い選択性を両立し、複雑な分子の合成に有望である。将来の酵素発見や工学、応用に資する。

Zhiyong Wu, Yun Qiao, Youren Ma

本論文は、ASEAN地域の建物の省エネルギー性能を評価するためのAI・機械学習を活用した標準的枠組みを提案する。Energy Use Intensity（EUI）や気象データなどを統合し、従来の静的モデルより高精度なエネルギー削減量の定量化を実現する。商業・公共・複合用途の建物に適用可能で、グリーンファイナンスやデジタルMRVシステムとの連携も視野に入れている。

Yukiko Hashida, David J. Lewis

本稿は、気候変動適応に関する経済研究を統合し、土地所有者が管理方法を変更することで適応が行われる枠組みを提示。プライベートな最適化と社会的な最適化の乖離が政策の必要性を示唆する。

Elias Grammatikogiannis, Maria Giaoutzi

本論文は、都市計画における気候変動緩和策と適応策の相乗効果と対立を分析し、それらを統合する政策評価モデルを提案する。北欧2都市の事例を通じて、効果的な政策決定を支援するフレームワークを提示している。

Zeynep Özgüner Mert Özgüner

本論文は、国連の持続可能な開発目標（SDGs）の枠組みの中で、再生可能エネルギーコミュニティの役割を包括的に検討する。欧州委員会の決定に触れつつ、エネルギーコミュニティが地域のエネルギー強靭性とコスト効率的な管理に貢献する点を強調する。SDGs達成への道筋としての可能性を批判的に分析する。