論文・プレプリント

(著者不明)

インドネシアの金融企業31社・124社年データを用い、取締役会規模がESG開示に影響を与えることを実証。監査委員会の実効的な監督機能が、より広範で高品質なESG情報開示を促す調整効果を持つことを示した。コーポレートガバナンスとサステナビリティ開示の文献に、内部統制メカニズムの重要性を加える貢献。

Maylia Pramono Sari, Noor Ismawati Jaafar, Ani Fitriani

インドネシアの高等教育機関138校（UI Green Metric 2023）を対象に、サステナビリティ報告（SR）とサステナビリティ・パフォーマンス（SP）の相互関係を正統性理論に基づき検証。単純線形回帰の結果、両者には強い正の関係があり、SPが高い大学ほどSRで透明性が高く、SRが評判・信頼を高めてSPをさらに強化する循環が確認された。SRとSPの双方向関係を実証した点が新規性。

Emmanuel Narh Numo, John Kwaku Amoh, Lexis Alexander Tetteh +1

サハラ以南アフリカ7カ国・上場石油ガス鉱業35社の2012〜2023年パネルデータを用い、ESG報告と企業価値・収益性の関係をSystem GMMで検証。E・S・G報告はいずれも企業価値と収益性に正の関連を示し、特にガバナンス報告の効果が最も強い。規制遵守がESG報告と企業パフォーマンスの関係を正に調整することを明らかにし、制度環境の重要性を強調する。

Ellili N.O.D.

UAE企業を対象に、ESG開示の程度と所有構造が資本コストに与える影響を実証分析した研究。開示の充実が資本調達コストの低減につながるか、また所有構造（国有・ファミリー・機関投資家等）がその関係をどう調整するかを検証している。新興国・産油国市場におけるESG開示の経済的効果を示す証拠を提供する。

Nawaiseh M.E.

企業規模と財務業績がCSR開示（従業員・環境の各側面）に与える影響を検証した実証研究。大企業ほど開示が充実する傾向や、収益性と開示水準の関係を扱うとみられる。開示の決定要因を企業属性から説明する系譜に位置づけられる。

Nguyen L.T.M.

S&P 500企業を対象に、どのような取締役会の構成・属性がESG開示を促進するかを実証的に検証した研究。取締役会の多様性や独立性、専門性といったプロファイルがESG情報開示の充実度とどう結びつくかを示す。コーポレートガバナンスが開示品質を左右するという視点を、日本企業の取締役会設計や統合報告にも示唆する内容。

Wang L.

企業のESG開示が、同業種の企業と同一地域の企業のどちらの影響を強く受けるのか（ピア効果）を検証し、その開示行動が企業価値や資本コストなどの経済的帰結にどう結びつくかを分析した実証研究。開示の伝播メカニズムを業種・地理の軸で切り分ける点が特徴。抄録がなく詳細は不明だが、開示インフラ設計やESG評価の実務に示唆を与える。

T. Zubekhina, L. Matviichuk, Yuliia Sheiko +2

本研究は、ESG三本柱の均衡度を測る新指標「ESGバランス指数（EBI）」を提案し、欧米・アジア太平洋のホテル企業60社・300社年分のサステナビリティ報告をESRSに基づき分析した。EBIは開示の偏りを0〜1で定量化し、パネル回帰によりESG均衡がROAやRevPAR、従業員定着・顧客満足と関連することを示す。ESG均衡を戦略的能力と位置づけ、経営者・投資家・政策当局への示唆を提示する。

Miranda Nanti, Dheo Rimbano, Dian Wulan Sari

インドネシア証券取引所上場の国有企業7社を対象に、持続可能性報告書の開示（経済・社会・環境）が利益管理に与える影響をパネルデータ回帰で検証。経済面の開示は利益管理を有意に増加させる一方、社会・環境面の開示は有意な影響を示さず、ROAによる調整効果も確認されなかった。開示の透明性向上が必ずしも利益管理の抑制につながらないことを示唆する。

Bamidele Egbita Adejo, Audu Friday

ナイジェリア上場消費財企業16社を2015〜2025年で分析し、サステナビリティ報告が企業価値に与える影響を検証した。環境報告と社会報告は株価に有意な負の効果、ガバナンス報告は有意でない正の効果を示した。廃棄物・エネルギー・排出管理等の詳細開示の強化を提言している。

Ratih Monalisa Candra, Ira Setiawati, Liyandri Rasbina Tarigan

インドネシアSRI-KEHATI指数採用13社・65観測のパネルデータで、ESG開示・財務レバレッジ・企業規模が企業価値（Tobin's Q）に与える影響を検証。ESG開示と企業規模は企業価値に負に有意、レバレッジは負だが非有意。ESG開示の拡充が市場で必ずしもポジティブに評価されない新興国市場の実態を示す。

Sherryl Graciella Pangemanan, Joy E. Tulung, Sjendry Loindong

インドネシア証券取引所上場の銀行10社・30観測を対象に、ESG開示が企業価値（Tobin's Q）に与える影響をパネル回帰で検証。ESG開示は企業価値に正に有意に作用するが、企業規模が大きいほどその効果は弱まることを示した。ESG開示は特に小規模銀行にとって有効なシグナルとなる。

Xue Tanm, Yuchang Zeng, Huaide Liu +1

米国の貿易制裁を受ける中国多国籍企業が、ESG開示をどのように戦略的に活用しているかを分析した研究。制裁・地政学リスクが企業の開示行動や情報発信の内容に与える影響を、開示インフラと政治経済の交差点から捉える。ESG開示が単なる規範的実践ではなく、規制・市場アクセスをめぐる戦略的手段となり得ることを示唆する。

Rinaldi Anggoro Ekasaputra, Fitri Purwiyanto, Dian Kurniawati +1

インドネシア証券取引所のLQ45指数採用企業39社を対象に、ESG開示と政治的コネクションが企業価値（Tobin's Q）に与える影響をパネルデータ回帰で検証。GRI基準に基づくESG開示と政治的つながりのいずれも企業価値に有意な影響を与えないことが示された。新興国市場ではサステナビリティ・シグナルや政治的関係が市場で十分に評価されていない可能性を示唆する。

Wang M.

本論文は、企業のESG開示と実際のESGパフォーマンスの乖離（不一致）が、オープンイノベーションの成果にどう影響するかを検討する。開示と実績が一致する企業ほど共創的な外部連携が促進される可能性を示唆し、グリーンウォッシングが協業機会を損なうメカニズムに示唆を与える。

Yamina Chouaibi, Wassim Ben Ali, Tijani Amara

G20諸国の国際企業427社（2018〜2024年）のパネルデータを用い、知的資本（人的・構造・関係資本）がサステナビリティ報告（SR）の品質に与える影響と、コーポレートガバナンスの調整効果を検証した。人的資本はSR品質に有意な正の効果を示し、構造資本は限界的に有意、関係資本は直接効果を持たないがガバナンスを考慮すると正で有意となる。ガバナンスは知的資本とSRの関係を強化し、報告の透明性向上とグリーンウォッシュ抑制に示唆を与える。

Adama Fatty, Gugus Irianto, Eko Ganis Sukoharsono +1

Scopus収録の1,890件（2000年1月〜2026年4月）をPRISMA 2020に沿って選定し、VOSviewerとBiblioshinyで計量書誌分析した。年平均成長率17.69%で拡大する一方、サブサハラ・アフリカは49カ国中7カ国・約7.2%にとどまり、組織的準備態勢の概念は知的核にほぼ不在。制度的圧力を前因、R=MC2準備態勢を媒介とする統合フレームワークを提唱し、形式的採用と実質的実施を区別する視座を与える。

Grahana Mega Silfia, Nanu Hasanuh

本研究はインドネシアのエネルギーセクターを対象に、ESG開示が投資家信頼に与える影響を文献レビューで分析した。ESG開示は透明性向上、情報非対称性の低減、企業の正当性強化、持続可能性への長期的コミットメントのシグナルとして機能する。効果は開示の量だけでなく、質・一貫性・信頼性に左右される。ESG開示は投資家信頼を高める戦略的ツールと位置づけられる。

Siska Siska, Lintang Nur Agia, Evan Triputra

インドネシアIDX上場エネルギー企業32社・96社年データ（2021〜2023年）をPVECMで分析。ESG開示は長期的に企業価値を有意に高め、企業規模がこの関係を強める。一方、エコ効率とグリーンイノベーションは長期的に負の影響を示し、短期効果は非有意だった。

Qingjun Zhang, Ke Du, Wenhao Cai

中国A株上場企業2009〜2021年を対象に、空売りメカニズムが第三者機関間のESG格付乖離を有意に緩和することを多時点DIDで示す。空売りは負の情報伝達を通じ、外部資本市場の監督強化と企業ガバナンス改善の二経路で情報環境を変え、情報開示が協働ガバナンスとして機能する。自発的開示とサステナビリティ委員会はこの効果をさらに強める。