論文・プレプリント

Francesco Eusepi

ESG質問票の回答をスコアに変換する際の「確率写像」の選び方が、評価結果の構造的リスク指標に与える影響を理論的に分析する論文。VC・PEのデューデリジェンスでESGスコアを投資判断に用いる際の設計上の落とし穴を示し、力学系の枠組みで写像選択の安定性を論じる。実証データやAI活用の有無は要旨不在のため未確認。

Anugrah Jilan Alifvio Alifvio

サステナビリティ報告（SR）の品質が従業員福祉と企業評判に与える影響を、Six Wフレームワークに基づく系統的文献レビューで検討した概念研究。2022〜2026年の15研究を分析し、透明なESG開示・重要性情報・報告の一貫性・第三者検証を備えた高品質SRが企業評判と正相関することを示す。一方、SRが従業員福祉（公平な報酬・労働安全衛生・人材育成）に直接与える影響には研究上の空白があると指摘。正当性理論・ステークホルダー理論・シグナリング…

Ana Rita Domingues, Rebecca Levy Orelli, Pasquale Ruggiero

イタリアの先駆的自治体によるサステナビリティ会計・報告（SAR）の自発的導入を縦断的ケース研究で分析。明確な公共政策がなくとも、SARは職員の業務と組織アイデンティティの整合を示す集合的記憶を形成し、組織アイデンティティの構築・実践に寄与することを示す。外部説明責任を超えたSARの内部的・組織的機能を明らかにした。

Ayşe Yavuz

トルコ8銀行の2024年統合・サステナビリティ報告書から、Scope1・2排出量、再生可能電力比率、女性比率、研修時間、離職率、女性取締役比率の7指標を抽出し比較した。CRITICで客観的重みを算出しMARCOSで順位付けした結果、研修時間が最も情報寄与が高く、ガランティBBVAとTSKBが上位となった。ただし重み付けや仕様変更により上位2行の順序は変動し、頑健性は条件的であると示した。

Abdul Razak Abdulai, Ibrahim Nandom Yakubu, Richard Kwadzo Doe-Dartey

サブサハラ・アフリカの上場企業を対象に、外部監査の品質とコーポレートガバナンスがESG開示の信頼性にどう影響するかを検証した実証研究。ガバナンス体制と監査の質が開示の信頼性を高める調整効果を持つかを分析する。新興国市場におけるESG開示の質的担保の重要性を示唆する。

Pham Thanh Hương, Ngoc Hoang Thi Bich

ベトナム上場製薬企業46社を対象に、2015〜2024年のESG開示スコアと財務パフォーマンスの関係を検証した研究。業種別22項目の独自フレームワークで年次報告書を内容分析し採点している。ESG総合スコアとE・S・G各スコアはいずれもROAと有意に正の関係を示し、ROEではGスコアのみ有意性が消えた。前期のESG開示も翌期の財務パフォーマンスと正に関連することが確認された。

Ajeng Tita Nawangsari Ajeng Tita Nawangsari, Bima Rafly Fachrezzi

インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業32社・128社年分（2020〜2023年）を対象に、資本構成とESG開示の関係をパネル回帰で分析した研究。株主資本比率は総合ESG開示と環境開示に正、社会・ガバナンス開示には負の関連を示し、負債比率はガバナンス開示とのみ弱い正の関連を持つ。資本構成とESG開示の関係は次元ごとに異なることを示し、規制当局にはトランジション・ファイナンス拡充を促す。

Haruna Daddau, Saifullahi Abdullahi Mazadu, Sufiyanu Usman

ナイジェリア証券取引所上場の非金融企業55社を2014〜2025年に分析し、取締役会の性別多様性とCSR/サステナビリティ委員会がESG開示を有意に促進することを示した。さらにBig Four監査法人による監査が取締役会属性とESG開示の関係を強め、開示の信頼性を高めることを明らかにした。内部ガバナンスと外部監査品質の組み合わせが質の高いESG開示に不可欠だと結論づける。

Kwangtae Kim

韓国の上場企業754社・3,764社年を対象に、年次報告書の訂正がその後のKCGSガバナンス格付け引き下げと関連するかを検証した研究。訂正企業は約4.0ポイント高確率でガバナンス格下げに見舞われる一方、環境・社会格付けでは有意な関係は見られなかった。訂正は財務報告だけでなくガバナンス評価におけるリスクシグナルとして解釈できると示唆する。

Robert Njagi Gathaiya, Joseph Macheru, Cliff Oirere Osoro

東アフリカ共同体（EAC）域内取引所上場企業93社のうちESG情報を開示する15社を対象に、2018〜2024年のESG報告と企業価値の関係をパネル回帰で検証した研究。ESG報告は企業価値に統計的に有意な正の効果を持つと結論し、規制当局にはESG開示の義務化強化、企業には報告体制の整備、投資家にはESG情報の投資判断への活用を提言する。

Al Faraj M.

クウェート企業を対象に、企業文化とステークホルダーの類型がCSR開示（CSRD）の水準や内容にどう影響するかを検証した実証研究。開示の規定要因を組織文化・ステークホルダー関係から捉える視点を提供する。新興国・湾岸地域の開示実務の文脈理解に資する。

Fatmir Redenica

ギリシャのMotor Oil (Hellas) Groupを対象に、2019〜2025年のESG格付けと財務業績の関係を分析した事例研究。2020年の業績悪化後、2022年に売上高・純利益が回復し、ROA・ROEは最大13.44%・45.24%に達した。ROAとROEの相関が最も強く（r=0.945）、Scope 1排出量とROEは中程度（r=0.666）だが、回帰では排出量の有意な影響は確認されなかった。財務業績は単一のESG指標より…

Fransiskus Eduardus Daromes, Robert Jao, Bryan Ichiro Synarso

インドネシア証券取引所上場の非金融企業176社・5年分のデータを用い、財務パフォーマンスが企業価値に与える影響をESGスコアがどう調整するかを検証した研究。財務成果は企業価値に有意な正の影響を与え、ESGはその関係を強める純粋な調整変数として機能することを示す。ただしESG単独の企業価値への直接効果は有意ではなかった。

Vita Jagrič, D. Oreški, P. Tominc +1

スロベニア・クロアチアの非金融中堅・大企業114社を対象に、ESGリスク・ガバナンスの3次元（環境・社会・監督）が認識されたESG関連組織成果とどう関連するかをPLS-SEMで分析。3次元すべてが正に関連し、分散の58.6%を説明、特にESGリスク監督の関連が最も強い。銀行セクターの実務を適応可能な参照点として位置づける。

Rauzhatul Husna, Islahuddin, Mulia Saputra

インドネシア証券取引所上場の非循環型消費財企業45社・180社年を対象に、経営者持株比率とESG開示が企業価値に与える影響を、監査品質の調整効果とともに検証した研究。経営者持株比率とESG開示はいずれも企業価値に負の影響を与え、エントレンチメントと短期的コスト認識が示唆された。監査品質はESG開示と企業価値の関係を強める一方、持株比率との関係は調整しなかった。

Saeid Homayoun, Zabihollah Rezaee, Z. Szántó

2003〜2019年の12,295社・年次観測を用い、環境・社会パフォーマンス、ガバナンス、サステナビリティ報告、外部保証とESG論争スコアの関係を分析。環境・社会とガバナンスは正相関し、いずれも論争スコアと負相関、交互作用も負となる。ただし論争スコアの方向性ゆえ負の係数は論争の少なさを意味せず、格付け・開示信頼性・実際の行為を区別する必要性を強調する。

Fithri Suciati, Tri Widyastuti, Harnovinsah Harnovinsah +1

インドネシア製造業19社・95社年データを用い、財務資源とコーポレートガバナンスが企業サステナビリティ・パフォーマンス（CSP）に与える影響を財務パフォーマンス（FP）の媒介効果とともにPLS-SEMで分析した。ガバナンスはCSPに正の直接効果を持つ一方、財務余剰・財務能力・成長オプションは負の直接効果を示した。FPはCSPに直接影響しないが、財務資源とCSPの関係を有意に媒介する。資源の豊富さだけではサステナビリティへのコミットメント…

S. K, I. R, Dhanu Shree M +1

ESGを投資判断に組み込むサステナブルファイナンスのうち、個人投資家が選好する戦略（ダイベストメント、エンゲージメント、両者の組合せ）を121名の一次データで分析した研究。エンゲージメントが最も好まれ、学歴と市場経験年数が戦略選択と有意に関連することを示す。投資家教育とESG意識向上の政策的含意を提示する。

Ajeng Mustika Rana, Sofia Prima Dewi

インドネシア証券取引所上場企業を対象に、2021〜2024年のLSEG/RefinitivのESGスコアが租税回避（実効税率で代理）に与える影響をパネルデータ回帰で検証した研究。ESGスコアは租税回避に正の影響を示し、企業がサステナビリティ活動のコストを攻撃的な税務戦略で補填している可能性を示唆する。レバレッジ・ROA・企業規模を統制している。

ธันย์ชนก อุสาหะ

タイSET上場エネルギー企業を対象に2019〜2024年のパネルデータでESGスコアと株価・リターンの関係を分析。総合ESGスコアはP/BVとキャピタルゲインに有意な負の影響を与え、Tobin's Qや配当利回りには有意でなかった。E・Sは有意でなく、GのみP/BVに正の影響。原油価格も全モデルで非有意で、タイ市場は短期的にサステナビリティ情報へ正に反応していないと結論。