論文・プレプリント

Olumide Samson Ola, Mohd Lizam

本レビューは、2016～2024年のESG開示とREITの財務業績（FP）の関連を実証研究から統合した。28件の研究を分析し、約68%が正の関連を報告。特に「社会」「ガバナンス」柱が重要で、「環境」柱は非線形効果が見られる。地理的には先進国に偏り、アジアやアフリカの研究が不足している。

Yunhan Wan

本研究は、GRI基準に基づく多国籍企業のサステナビリティ報告を分析し、ステークホルダー参加の不均衡（投資家・規制当局偏重）と二重重要度の統合不足（環境リスク偏重、人権等の社会的影響の軽視）を指摘。開示の障壁として情報重複、法域間の矛盾、ネガティブ情報の軽視を特定し、動的重み付けと自動コンプライアンス比較ツールを含むインテリジェントESG管理フレームワークを提案する。

Santosh Mahapatra, Tobias Schoenherr, Jayanth Jayaram

企業の炭素フットプリント削減に向けた取り組みに影響を与える要因を検証した研究。経営・規制・経済的要因が企業の排出削減行動にどう関わるかを実証的に分析する。

Lindsey Roche, Peter Holzapfel, Matthias Finkbeiner

本研究は、プロダクトカーボンフットプリントの一次データシェア(PDS)を社会LCAに拡張し、データ特異性を評価する3つの指標(PDS、サイト別データシェア、企業別データシェア)を提案。チリのリチウム生産のフォアグラウンドシステムに適用し、全体でPDS 32%、SDS 50%、CDS 95%を達成した。データ透明性向上による一次データ利用促進が狙い。

Lee H.Y.

本研究は、サステナビリティ報告書でのESG税務開示と企業の税負担の関係を分析する。具体的な方法や結果は不明だが、税務の透明性が企業のESG評価に与える影響を考察するものと考えられる。

Aevoae G.M.

本論文は、環境・社会・ガバナンス（ESG）要因が金融システム全体のリスク（システムリスク）に与える影響を分析する。ESGリスクの伝播と金融安定性への含意を検討し、規制・監督上のインプリケーションを示す。

Nguyen Q.T.

ベトナム上場企業を対象に、企業所有構造と取締役会の特性がCSR情報開示の程度に与える影響を分析した実証研究。所有構造やガバナンス要因が開示水準に有意に関連することを示し、新興国におけるESG情報開示の決定要因に関する知見を提供する。

Siew R.Y.J.

本論文は、ESG開示の質と機関投資家の所有が市場の情報非対称性に与える影響を実証的に分析する。開示量や質が高い企業ほど情報非対称性が低下し、機関所有がその効果を増幅する可能性を示唆する。

Anna Michalska-Szajer, Arkadiusz Kozłowski, Hanna Klimek +2

本稿は、ポーランドの港湾当局がESG報告を導入・実施する際に直面する課題を国際的な文脈で検討する。データ不足、規制の複雑さ、能力構築の必要性などの障壁が指摘される。港湾セクターにおけるESG開示の実践的理解に寄与する。

Emmanuel Kwaku Manu, Bismark Asante, Gabriel Eweje

サブサハラ・アフリカ39カ国（2000～2023年）のパネルデータを用い、ESG要因が持続可能性移行に与える影響を分析。環境圧力（炭素強度・エネルギー使用）は移行を阻害し、女性雇用などの労働市場要因は改善に寄与。規制の質とGDPが条件付け要因として機能し、非線形・動学的関係も確認。画一的な政策の非有効性を示し、文脈に応じたESG戦略の重要性を強調。

Wasiuzzaman S.

本研究は、ESG開示と企業パフォーマンスの関係を、国民文化がどのように調整するかを実証的に検討したものである。文化の違いがESG情報の評価や資本市場への影響に与える含意を提示している。

Liu X.

本研究は、企業グループ内のスピルオーバー効果がESG格付けの不一致に与える影響を実証的に検討する。グループ企業間の情報共有や評判の波及がアナリストの評価に影響し、格付けのばらつきが生じるメカニズムを解明することで、ESG評価の信頼性向上への示唆を提供する。

Garip O.

本論文は、新興市場と先進市場の企業におけるESG開示の質と量を、企業固有のミクロ要因（ガバナンス、収益性など）と各国のマクロ要因（法制度、経済発展など）の双方から分析する。国際比較を通じて、制度的環境が開示行動に与える影響を明らかにし、投資家や規制当局への実践的含意を提供する。

Lilis Renfiana, Misnen Ardiansyah, Alexander Thomaas Reed

本研究は、インドネシアのジャカルタ・イスラム指数70に採用される33社を対象に、シャリーア適合審査、従来型ESG評価、マカーシド型イスラムESG評価の3つの枠組みが同一発行体に対して異なる評価結果をもたらすことを実証した。ESG開示とマカーシド整合性には正の相関があるものの、規制基準の厳格化によって適合企業数が変化するなど、各枠組みは補完的関係にあると結論づける。

Vasilis Menexes-Eemvraizoglou, Dorothea Kasiteropoulou

本研究は、ギリシャの主要8社の2022年サステナビリティ報告書をGRIガイドラインに基づいて分析し、持続可能な開発目標（SDGs）への整合性を評価する。経営原則の統合は概ね良好だが、社会的・経済的・環境的側面で改善点が指摘され、企業の持続可能性向上のための提言を行う。

Muhammad Mubeen, Saira Arshad, Hafiz Muhammad Arslan +1

取締役会の女性比率とサステナビリティ報酬インセンティブの関連を検証。2012-2023年のグローバル企業パネルで固定効果、GMM、2SLS等を用い、女性取締役比率の高い企業ほどサステナビリティ報酬制度が整備されていることを示す。内部監査報告は正の相関を示すが、GRI報告の調整効果は非有意。

Muhammad Razaq, Lela Nurlaela Wati

インドネシア製造業68社の2018〜2024年のデータを用いて、ESG開示、グリーン投資、取締役会のジェンダー多様性が企業の評判に与える影響を二項ロジスティック回帰で分析。ESG開示とジェンダー多様性は評判に正の効果を持つが、グリーン投資は有意な影響を示さなかった。

Ahmed A.

Society 5.0と持続可能な金融を統合する人間中心のモデルを提案。技術と金融を活用してグローバル課題に取り組む枠組みを提示するが、具体的な実装や実証は不明。日本の政策文脈に基づく概念的議論。

Yuhang Yang, Alexios Kythreotis

本レビューは、CiteSpaceを用いたビブリオメトリクス分析と系統的文献レビューにより、ESGと企業のグリーンイノベーション(GI)の関係を包括的に整理した。792件の文献(2008～2024.10)を分析し、研究が急成長段階にあること、媒介・調整・文脈要因が複合的に関与することを示した。企業の持続可能な変革に向けた示唆を提供する。

Revi Candra, Nurul Nazifah, Gampito +2

インドネシア証券取引所上場のプランテーション企業を対象に、収益性が企業価値に与える影響を、サステナビリティ報告の調整効果に着目して分析。2021〜2023年の11社を対象に調整付き回帰分析を実施し、収益性とサステナビリティ報告は個別には負の効果を示すが、その交互作用は正で有意となり、条件付き調整効果が確認された。