論文・プレプリント

V. Nitsenko, I. Hanzhurenko, Olha Petrenko

本研究は、ウクライナ企業を対象にESG要因を財務分析に統合する理論的枠組みを提供する。戦略的展望、データ駆動型資源配分、統合リスク管理、マルチステークホルダー連携の4つの最適化手段を体系化し、継続的モニタリングへの移行の必要性を強調している。EU基準との調和が持続可能な投資を促進する一方でコンプライアンス負荷も生むと指摘。

Qinglan Ding, Liang Zhang, Xianyan Zeng +3

本稿は中国の上場農業企業を対象に、ESG開示が企業のレジリエンスに与える影響を実証分析した。テキスト分析を用いて年次報告書からESG開示指数を構築し、抵抗能力と適応能力からなる複合指標でレジリエンスを測定。結果、ESG開示はグリーンイノベーションと社会的評判を通じてレジリエンスを向上させることを示した。

Arie Pratama, Nanny Dewi Tanzil, P. Koeswayo +2

本研究は、東南アジア4カ国の上場企業660社を対象に、SDGs開示の広さ（Refinitivデータ）と企業価値（株価純資産倍率）の関連を分析。正の相関関係を確認し、SDG8と13の開示が多く、SDG2と14が少ないなど開示の偏りを明らかにした。持続可能性報告の枠組み改善を提言。

Kunaifi A.

本研究は、インドネシアの新興市場におけるESG開示と企業の持続可能な成長との関係を、運転資本管理の役割に焦点を当てて検証する。実証分析により、ESG開示が持続可能な成長に正の影響を与えるが、その効果は運転資本管理の効率性によって調整される可能性を示唆する。

Chaudhury A.

新興市場の大規模個人投資家向けESG投資フレームワークを提案。既存の機関投資家中心の手法と異なり、個人投資家の特性を考慮。実証分析はないが概念枠組みを提示。

Jamali M.A.

本論文は、持続可能な金融とSDGs達成に向けたツール、ギャップ、ガバナンスの課題を比較レビューする。ESG関連の取り組みに有用な知見を提供するが、具体的なGX実務への直接的な示唆は限定的。

Kirana I.P.

インドネシアのLQ45指数採用企業を対象に、女性役員と外国人役員の比率がESG開示の質に与える影響を分析。結果、女性役員比率の高さはESG開示を有意に促進するが、外国人役員の効果は限定的であることを示唆。

Gog C.I.

本論文は、ESGに特化したエンタープライズモデリング手法と支援ツールの開発を目指すデザインサイエンス研究の計画を提示する。企業のESG評価や開示を効率化する方法論とツールの設計を提案する。

(著者不明)

ESG格付けの不一致が大きい企業の株式リターンが高いことを発見。これは不一致がリスクプレミアムとして反映される可能性を示唆。投資家と企業のESG情報開示に影響を与える。

(著者不明)

この研究は、グリーンファイナンスとESG評価が企業の財務成果に与える影響を分析している。結果は、グリーンファイナンスがESG評価を媒介として財務成果に影響することを示した。

(著者不明)

本研究はESG格付の不一致が企業の全要素生産性に与える影響を実証的に分析する。格付機関間の見解の相違が企業の資源配分や効率性にどう作用するかを検討し、ESG評価の信頼性向上への示唆を提供する。

Z.Z. Ivanov, Z.N. Yagumova, Z. Khamukova

本論文は、EU、北米、アジア、途上国の事例を比較し、ESG原則を地域政策に統合するためのツールとして、デジタルモニタリングプラットフォーム、非財務報告、セクター間連携を特定。ロシア地域向けの適応メカニズムとして、サブナショナルESGプロファイルの開発、連邦支援基金の創設、GRI・TCFD基準の統合を提案する。

Ihl-Deviv'e, Olga, Thijssens, Thomas

本研究は、2019～2024年のオランダ上場企業432件の年次報告書におけるPFAS（有機フッ素化合物）の開示状況を調査。PFASに言及した企業はわずか19%（報告書ベースで8%）、その大半はインフラ・建設・高度製造業であり、指標や保証付きの開示は稀。マテリアルとして特定した報告書は1件のみで、非開示はデータ不足と標準化された開示要件の欠如を反映している。

Ashraf M. A., Elfakharani

本稿は、国際投資協定（IIA）が環境規制に与える制約を分析し、ESG統合枠組みを提案する。具体的には、化石燃料と再生可能エネルギー投資の差別化、多国間環境協定実施措置における立証責任の転換、ホスト国国内法にリンクしたCSR義務の三点を法的に定式化する。CETA、USMCA、モロッコ・ナイジェリアBITなどの新世代協定とISDS判例を基に、投資協定を持続可能な開発の触媒とする道筋を示す。

Muhammad Ashraf, Dr. Ammanullah Khattak

本研究は、パキスタン上場企業を対象に、ESGに基づくCSRが企業財務業績に与える影響を、内部統制の有効性が媒介するかを分析。GRIやISSBフレームワークを用い、内部統制の媒介効果を実証。結果、ESG活動は直接・間接的に財務業績を向上させ、内部統制が重要な役割を果たすことを示した。

Mohamed BAZI, Ziyad CHAHBOUN

本稿はカサブランカ証券取引所のESG指数（MASI.ESG）と通常指数（MASI）の2022年3月～2025年3月のレジリエンスを比較。EGARCH/TGARCHモデルとVaR、シャープレシオ、最大ドローダウンを用いた結果、ESG指数は低ボラティリティ、低極値リスク、回復期間短縮を示し、ESG統合の保護効果を支持した。ただし、格付けの不一致やグリーンウォッシングのリスクも指摘。

Saleh F.A Khatib

新興国の金融機関におけるフィンテック採用、知財資本、ESG開示、配当政策の相互作用が企業価値に与える影響を分析。ESG開示が配当政策と企業価値に有意な調整効果を持つことを発見。

Sood K.

本論文は、サステナブルファイナンスとESG投資の統合とパフォーマンスについて検討している。ESG要素を投資プロセスに組み込む方法と、その財務パフォーマンスへの影響を分析する。

Yingxuan Zhang, Yihua Xu, Hui-Quan Li

本書は持続可能な開発とESGパラダイムの交差点を探求し、企業戦略におけるESG統合の基礎を提供。調達実務とサステナブルファイナンスの整合、香港・中国本土の規制動向を分析し、実践事例も収録。ESG原則の実装を目指す専門家や政策担当者に有用なリソース。

Huang, Chih-Chuan

本論文は、財務的ブランド価値（FBV）、持続可能性コンプライアンス価値（SCV）、AI可視性価値（AIV）の3次元からなるブランド資本指数（BCI）を提案する。台湾上場30社の検証では、従来の財務的指標より15～20%高い収益変動説明力を示し、ブランド価値減損の早期検出が可能である。